地震や洪水で壊れる国作り 手抜き工事調査を！

　悪化勢力は、「20世紀から地震で壊れる国作りを命じ、手抜き工事を奨励してきた。日本中で手抜き工事を増やして、台風や風水害や地震が起きたら被害を大きくすることを目指してきた。傘下の建設業者は、わざと鉄筋の数を減らしたりその他の手抜き工事をして儲けてきた。洪水で堤防が決壊すると、被害は桁違いに大きくなる。地震で交通網や通信網が寸断され、建物が倒壊するほど、多くが死ぬ。すると政権奪取をしやすくなる。３．１１に、地震兵器で東海・東南海・南海連動型地震を起こそうとしたが、震源地が北にづれた、Stuxnetを使うサイバーテロで原発を爆発させた。堤防の壊れかたが、被害の規模を決めた。堤防が壊れた市町村は、被害が桁違いに大きくなる。死者・行方不明者が増え、消失家屋が増える。射流説で手抜きをごまかす」と悪化系業者を賞賛する宣伝をしている。
東北地方太平洋沖地震　東日本大震災　地震兵器
http://ameblo.jp/sinkasyak/entry-10890505268.html

　自民党は原発推進をして、まだ原発を擁護してる。原発爆発は、民主党のせいではない。悪化勢力がStuxnetで爆発させた。日本とUSAのどっちの悪化勢力がしたかについては、論争中だ。マスコミは、討論会を！
　悪化勢力は、東電で損害賠償ができない部分を税金で補填し、増税をするシナリオを書いてる。Stuxnetで爆発させた悪化勢力に損害賠償させよう。Tax Havenに隠してる預金を差し押さえよう！　銀行や口座番号は、Mail Newsに報道されてる。悪化勢力は、原発推進、選挙テロで推薦候補者を全部当選させようとしてる。落選させよう！
解説：
　壊れた堤防を設計図と照合すると、鉄筋を減らしてる堤防が壊れてる。悪化系業者が担当した部分が壊れて、他に及んだ。前から悪化系業者のリストは流出していて、Mail Newsに報道されていた。阪神淡路大震災やその他の地震が起きるたびに、悪化系業者が関るインフラや建築物が倒壊した。元請け業者は悪化系でなくても、下請け業者が悪化系だと壊れた。それらもMail Newsに報道された。
　進化系の建築家達は、阪神淡路大震災の直後に、手抜き工事を調査するよう提起していた。それで悪化勢力から攻撃されてきた。
　３．１１の津波で堤防が壊れないと、高い津波が堤防を越えて、市町村が冠水する。堤防が壊れると、大量の海水は市町村を押し流す。それで死者の数が１０倍以上になる。
　元請け業者は、悪化系でなくても、下請け業者が悪化系で、その下請け業者が手抜き工事をしていたため、地震が起きると壊れる場合が多い。

　すでにMail Newsには、東日本大震災で壊れた建築物や公共土木やインフラを調査して、悪化系業者が関ったものがすべて壊れていることが報道されている。

　悪化系業者は、インフラやビルや住宅で、図面の通り作らず、必ず手抜きをしている。鉄筋を減らすと儲かるが、地震になれば倒壊する。そこでMail Newsでは、日本中で、あらゆる建物やインフラの検査が必要だと主張している。
　ビル支配システムでは、レーザやレーダのカメラを使う。それらの技術を応用して、コンクリートを壊さなくても鉄筋の数を確認できる技術が開発されている。ついでにビル支配システムの調査をするとよいと思う。

　新築工事でビル支配システムをコンクリートに埋め込むと、見つけにくいが、レーザやレーダのカメラで見つけやすくなる。
提言：
　Mail Newsを定期購読しましょう！壊れた建物や堤防やインフラなどが図面の通りに作られていたのか調査しましょう。特に鉄筋が減らされてないか調べましょう！証拠を集め、手抜き工事を奨励した悪化勢力、手抜き工事をした業者などを告訴し、損害賠償請求をしましょう！
　まだ地震の被害を受けてないかたには、建築士の耐震診断をお勧めします。でも、それだけでは不十分です。レーザやレーダのカメラで皆様の職場や居宅の建物の非破壊的な検査を急ぎましょう！　同時にビル支配システムを調査しましょう！
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