送信者達を無視した政権・企業　世界金融危機を招く

　２０００年から、歴代総理大臣や他の大臣、省庁や政府機関や企業などに悪化勢力の陰謀や悪化技術を郵便やその他で知らせ、調査や善処を要求してきた送信者達は有名です。しかし返事はなく、調査した形跡はありません。調査すらしないので、犠牲や損害が増え続けました。

　悪化勢力は、２０世紀から、世界金融危機を起すと宣伝し、準備を始め、協力者を募ってました。陰謀や悪化技術を調査していれば、世界金融危機を防止できたはずです。政権や企業に危機の責任があります。

　駒沢に住む詐欺士が訪ねて「博士から聞いた」の嘘に騙されたでは、言い訳になりません。騙され、対策をしなかったのは、政権に担当能力が無いことになります。