このブログでは現在のやり方による、
全国新酒鑑評会の廃止論を何度か書いてきました。
その根拠は
① 現在の鑑評会の出品対象は吟醸酒に限られている（主催者は否定するが・・）
② 純粋性を追及する吟醸酒はすでに究極にまで達しており、これ以上続けても新しい
タイプ酒が生まれる可能性は考えられない
③ しかも現在の審査のやり方は、純米吟醸酒よりも、アル添吟醸酒の方が断然有利である
ため、出品蔵元はアル添吟醸酒造りに力を入れざるを得ない
④ ところが市場では、純米吟醸酒のシェアーがどんどん高くなる一方、アル添吟醸酒のそ
れは相対的に減る傾向にある
⑤ ということは、アル添吟醸酒にこだわる現在の鑑評会は、日本酒の将来性に対しては、
むしろその発展の足を引っ張る存在と言える
ところが最新の酒販ニュース誌の記事によると
酒類総研が開いた「新酒鑑評会のありかた」についての会見では
すでに発表されている「平成２８年度の審査については、≪飲用時の特性を評価に反映
する≫として、出品酒の香味のバランスに従来以上留意する旨を審査員とメーカーに
注意喚起する」とし、基本的には現在の方向は変えないとしています。
同鑑評会は酒類総合研究所と酒造組合中央会の共同開催となっており、本来ならば
酒造組合中央会の方から、根本的な変革を提案すべきだと思いますが、どうもそれは
なされていないようです。一方酒類総研の方では、この鑑評会が酒類総研の重要な収入
源となっているようで、財源確保のために、現在のやり方にしがみついているとしか思え
ません。
本当に残念なことです