アフィリエイターの無職青年からリストラされたITサポセン父さんまで、幅広い層に絶大な人気を誇る韓国のアイドル騒動、朝からYAHOOニュースに出ていたので、おさらいを。女優やタレントの自殺も多いし、整形手術も日本以上だし、韓国の激しい一面を伝えるブログ
などを読んでいると、さすがに気になるね。
◆「ヒット後に売り上げを回収…ＫＡＲＡ騒動、背景に韓国芸能界特有の事情も」産経新聞
メンバーが所属事務所に突然、専属契約の解除を通告した韓国の人気グループ「ＫＡＲＡ」の騒動。その背景には、韓国芸能界特有の事情があるとの指摘があがっている。
日本のヒットチャートを席巻したＫＡＲＡ。「ダンスで見られる完成度の高さ」がヒットの理由とされてきた。テレビでは日本語を話すメンバーの姿も頻繁に映し出された。
韓国の芸能界に詳しいライターの児玉愛子さんは「韓国だけでは市場が小さく、ＣＤも売れない。韓国の芸能事務所は最初から日本など海外進出を見越して『アイドルの卵』と長期契約を結び、トレーニングを重ねた上でヒット後に売り上げを回収している」と指摘する。“未完成”のままデビューさせ、あとはファンが育てるといった日本的なアイドルの売り出し方とは逆だという。
日本で絶大な人気を集めた後、昨年、分裂した男性グループ「東方神起（とうほうしんき）」。メンバー５人のうち３人が所属事務所と結んでいた１３年間という専属契約は不当として契約無効を求める仮処分を申請。過酷なトレーニング、寝る間もない過密スケジュールに反した少ない報酬から韓国では「奴隷契約」との批判も起きた。
児玉さんは「所属タレント全員がヒットするわけでもなく、事務所側がヒット後に投資分を回収しようとするのはある程度仕方がない」としながらも、「日本でヒットを経験し、想像を超える金額がやり取りされているのを知ると、アイドルにとっては自分たちの契約はおかしいとなる。ＫＡＲＡの騒動の背景にもこのこじれがあるのでは」と分析している。
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・騒動の経緯
2011年1月19日に、KARAのメンバーのうち4人（ハン・スンヨン、チョン・ニコル、ク・ハラ、カン・ジヨン）が所属事務所DSPエンターテイメントとの専属契約解除を発表。一方でリーダーのパク・ギュリは他のメンバーの専属契約解除通知をまったく知らない状態であった。
しかし、同日午後、ク・ハラがDSPに赴き「契約条件に不満も無く、DSPを信じる」と一転して立場を覆した。結果として、メンバーのうち三人が離脱し、二人が事務所側に残る構図は事務所と騒動を起こした東方神起と奇しくも同じものとなった。
・離脱したメンバー側の主張
ＫＡＲＡが所属事務所に契約解除を通知、「人格冒とく耐えられない」 - 中央日報（2011年1月19日）
「ＫＡＲＡは今回の専属契約解除に至るまで、所属事務所との所属関係を維持し円満に協議しようと最善の努力を尽くしたが、所属事務所が地位を乱用してメンバーが望まない芸能活動に対する無条件な強要と人格冒とく、メンバーに詳しい内容を説明しないまま結ぶ各種の無断契約などをしてきた」
「こうしたことによりメンバーが体験する精神的な苦痛は言葉では表現できず、メンバーの努力も無駄になることになり挫折感は非常に深刻だ。これ以上所属関係を維持するのは不可能だと判断して専属契約解除を通知した」
・事務所側の主張
ＫＡＲＡ「日本の収益１～２％」、所属事務所「両親らの突出行動」 - 中央日報（2011年1月20日）
「収益に敏感な一部メンバーの両親らの突出行動」とみている。ＫＡＲＡは昨年、日本だけで約１８０億ウォン（約１３億円）の収入を上げたとされる。韓国に比べ相対的に低い収益配分をめぐり一部メンバーの両親と所属事務所があつれきを生じさせてきたという。「収益配分はＫＡＲＡに有利な立場で精算されており、入金されると同時に即メンバーに同時配分した」と説明。
・韓国芸能界で指摘される問題
東方神起と事務所側の契約を巡るトラブルを契機に、アイドルの人権問題が注目されるようになった。
「KARAの3人、突然の契約解除要求 - 朝鮮日報（2011年1月20日）」
契約期間を7年以内に短縮、過度の違約金条項の改善、芸能人は常に居場所を事務所に連絡しなければならないなど、人権侵害に値する条項が削除され、状況改善の動きを見せてきた。「重要なスケジュールは、双方の話し合いにより決定する」との条項も新たに加わった。だが、今回の事態で、契約内容が実際に履行されているのかどうか、疑問の声が上がっている。
◎昨年の韓国芸能界の代表的ゴシップとスキャンダル
韓国で若者に爆発的な人気を博したドラマ「花より男子（だんご）」（韓国版）に出演していた女性タレント、チャン・ジャヨンさん（享年29）が３月に自殺し、その遺書などからスポンサーなどに対して酒の接待だけでなく、性の接待まで強要させられていたことが明らかになった。その文書の中に、チャンさんが接待した韓国の要人らのリストも含まれていたことから、一体誰が相手だったなのかが注目されている。韓国芸能界における、こうした「性上納」のうわさは以前からあり、７年ほど前にも捜査当局が動いたことがある。
７年前の「韓国日報」（2002年８月13日付）は、一部の芸能プロダクションが韓国の財閥２世や政界などの関係者に、人気女性タレントや新人女性タレントらに性の接待をさせていた疑いがもたれ、売春を斡旋（あっせん）したとして本格捜査を始めたと報じている。結局、ソウル地検は内偵捜査のみで、このときは立件を見送った。ハンナラ党の洪準杓議員は当時、国政監査の場でこの問題を取り上げ、民主党（当時は与党）の３議員が性上納にかかわったと追及。「芸能プロダクションが国会の関連常任委員会に対してロビー活動を行い、関係議員が放送局に圧力をかけ、その結果、所属芸能人が頻繁にテレビに出演した」と明らかにした。しかも、「政界の関係者が検察に圧力をかけたため、捜査は打ち切られ、捜査を担当したソウル地検の部長は地方に左遷させられた」と糾弾している。
こうした韓国芸能界の「性上納」については、芸能記者が同年、出版した小説「スポンサー」に記されている。著者は「ここに登場する人物はすべて架空の人物だが、大部分は実在の人物をモデルとしており、ほぼノンフィクションに近い話といえる」とし、生々しい韓国芸能界の裏事情を明らかにしている。著書には「タレントの売春はきのう今日のことではない。芸能人の売春は根が深い。80年代初めにいわゆる秘密料亭事件があった。マンションに“秘密料亭”を準備し、タレントたちが金持ちの遊び人たちと宴席を設け、セックスまで楽しんでいた」と描かれている。さらに「政治家とタレントのスキャンダルは今に始まったことではない。その昔は大統領の夜の相手を務めることは芸能人として不可抗力なことだったが、今は芸能人たちが自発的に権力者たちとのセックスコネクションを持っている。つまり彼らの力を借りて、芸能界で何か利益を得ようということだ」と記されている。「セックスコネクションが構造化しているため、ドラマに主演しようと思ったら、プロデューサーに身をささげるルールのようなものがあるということだ。もちろんプロデューサーのすべてがそうではないが、そのような悪い関係者が存在することは事実だ」とも。
自殺したチャンさんも、こうした韓国芸能界の悪習の犠牲者だったとみられる。チャンさんの同僚らの話では、彼女はソウル市江南区内のルームサロンなどで酒の接待をしていたとされる。このことから、関係店が捜査を受けている。とくに韓国社会に衝撃を与えたのが、チャンさんが残した「性上納リスト」。チャンさんが接待したという10人の実名や顔写真が一時インターネット上に流れた。巷間（こうかん）に流出したリストの真偽は定かでないが、そのリストを見ると、韓国の財界関係者やマスコミ関係者の名前が多数挙がっている。現在、関係者への捜査が続けられているが、今回問題のキーパーソンでチャンさんに性の接待を強要したり、部屋に閉じこめて何度も殴ったり、罵倒したというプロダクションの前代表（40）は、実は７年前に「性上納」が問題になったときと同人物という。前代表は日本に滞在中で、韓国に帰国次第取り調べが行われるとみられる。捜査の行方が注目される一方で、７年前に問題になったときに徹底的に捜査していれば、チャンさんが自殺することはなかったという声も出ている。