2007.5.7天宙平和神文明開闢 東京大会（お母様と顯進様）
2005.12.10UPF創設巡回講演 ウルグアイ大会
BGM
顯進様は権力と地位の乱用を警戒し、公金管理に対しても厳格であられます。
不正腐敗で公金を搾取していた教権リーダーにとって、顯進様は脅威でした。
顯進様はハーバード大学でＭＢＡ（経営学修士号）を取得した経歴もあり、経営手腕にも秀でています。
顯進様は、日本の献金額を減らそうとされていました。
それに対し、日本からの献金が減れば、自分たちが経済的に厳しくなるとして韓国教権指導部は警戒したのでした。
UCIは、Unification Church Internationalの頭文字をとったもので、1977年に設立された非営利団体である。
2006年4月、文顯進様がUCI理事長に就任し改革に着手。引き継ぎ当初は毎年100億円以上の損失を出している状態だった。
過去のUCI理事陣の経営による損失を埋めるため、日本の祝福家庭には当時、莫大な献金ノルマが課せられていた。そのような状態を脱するため、顯進様は過去の運営を改め、現代的な経営手法によって改善の努力を継続された。
顯進様は責任者らによる汚職や浪費を正そうとして妨害にあった。
日本の食口からの献金を浪費し、時には私的な目的に流用することもあったし、詐欺罪で実刑判決を受けることもあったのである。
2006年ごろから教権勢力は國進氏や亨進氏を担ぎあげ、顯進様の影響力を削いでいった。
・2008.4.18以降 世界平和統一家庭連合副会長を解任（亨進氏による人事）。亨進氏が世界会長就任。
・2008.5.2 W-CARP世界会長を解任。代わりに亨進氏が就任。（お父様ではなく亨進氏による人事）
・2008.7.29 文顯進米国総会長を解任。代わりに仁進氏が就任。（「米国の総会長は顯進」というお父様の度重なる指示をすべて無視）
・2009.11月 文顯進UPF共同議長を解任。（2009年11月18日 亨進氏がUPF世界会長に就任。翌日の11月19日、お父様は激怒され、亨進氏の就任を取り消し、顯進様と郭牧師を復職させるよう要求したが、この指示を無視。当時このお父様の指示は日本家庭連合のリーダーにメールで通達されたが、すぐに上部より削除命令が出て証拠は隠蔽された。）
2009年以降、統一財団理事長である國進氏によって、日本からのUCIに対する支援が突如として全額中止。
お父様は「私は國進を理事長にしたことはない」と繰り返し語られたものの、その指示は無視されていた。
2009年、國進氏がUCIへの支援を突如停止することで、UCIは倒産の危機に陥った。これは顯進様の改革を止めようとする最終段階であった。
2009年以前も以後も、UCIは顯進様のもとで経営改善のための改革を進めていた。使われていないものや赤字を出し続ける企業は、倒産を防ぐために整理が必要不可欠であった。
・アトランティックビデオ売却（毎年数千万ドルの赤字）
・ジェファーソンズハウス売却（使われていない公館）
さらに、ワシントンタイムズは毎年莫大な赤字を出しており、ネット新聞に力を入れるなど経営改善を進めていたが、突然の支援中止によって維持ができず、國進氏が率いる統一財団にほぼ無料で引き渡すこととなった。2015年ワシントンタイムズは黒字化した。
これら一連の出来事を、家庭連合では「顯進様がUCIの資産を勝手に売却している」と、まるで私腹を肥やしているかのように宣伝した。しかし、実際には國進氏が意図的に送金を止めることで引き起こされたことであった。
顯進様はUCIの資産を盗んだ泥棒か？
上述のように、2006年以降、顯進様はUCIの理事長を務め、毎年100億円以上の支援を日本から受けなければならない赤字運営の抜本的革新を行ってこられた。
しかしそれらの取り組みの半ばにあって、2009年、顯進様を攻撃する目的で、突如として日本からの支援が完全にストップした。
これによって日本の食口とすれば、莫大な献金目標が大幅に軽減された。大赤字のUCIを理事長である顯進様が引き受け、ほとんど不可能なことではあるが、完全に自力で運営せざるを得ない結果になったのである。
全く支援のない中で顯進様は上記のような不良企業の売却なども含め、運営改善を継続された結果、奇跡的にUCIは黒字経営に転換され、現在も存続している。
そして現在、経営手腕によって生み出された収益によって顯進様は平和運動（本来のあるべき統一運動）を継続されているのである。
もしも、UCIを今も教権勢力が握っていたとしたら、さらなる献金負担による犠牲が、日本の祝福家庭に対して継続的に強いられていたことであろう。
このように、顯進様はUCIの資産を盗んでいったのではなく、神の摂理目的のために設立されたUCIを、韓国・教権勢力から守り、立て直し、現在も本来の統一運動のために、法的にも経営的にも健全に運営されているのである。
