これを書くとまた寝不足と思いつつ。
戦後我が国を支配したアメリカ合衆国政府の出先機関であったＧＨＱが行った日本解体の一つが公職追放。
その公職追放により、自国の為に命さえ投げ出そうとする者や、そこまで至らずとも我が国の伝統、しきたり、価値観を重んじる者は世間から追放されました。
その数２０万人と言われていますが、実際の数が桁違いであろう事は容易に察しが付きます。
その公職追放から今日に至るまで、公職追放以上の公職追放は行われていません。
つまり我が国を守ろうとする人々が社会から追放されて差別や迫害を受け、我が国を解体する思想の持ち主が要職に就いて権力を握って以後、今日まで、反国家勢力を追放する、公職追放以上の公職追放は行われないまま現在に至っているのです。
政治家、報道関係者、教育関係者、行政関係者、司法関係者、治安関係者、大企業経営者、こられの全てが『公職追放』されたままの流れを受け継いで今日の我が国があります。
ですよね。
間違いありませんよね。
我が国は依然として、ありとあらゆる面でアメリカ合衆国の手先として在日韓国人の子孫や反国家思想の持ち主が支配したままですよね。
私はこれを忘れてはならないと思うのです。
ＧＨＱが行った以上の公職追放を私達日本人の意思として断行しない限り、日本を取り戻せる事はないのでは？
そしてそれは未だに為されていません。
そんな現在の我が国。
反国家的な出来事が起こっても何もおかしくありません。
いやむしろ、その方が自然であり、国益に適った出来事が起きる事の方が不自然であり、その状態のまま現在を迎えているのではありませんでしょうか。
国益に適った報道、教育、司法判断、逮捕、政策、経営は終戦をもって消失し、反国家的報道、反国家的教育、愛国者を裁く司法判断、愛国者の逮捕、国民生活を無視した政策、カネ儲けしか考えない経営しか今の我が国には残っていない、それが我が国の現状だと私は感じますし、されば選挙の開票不正ぐらい大アリだと私は思うのです。
公職追放以上の、その数倍の威力のある公職追放が為されない限り、我が国の社会は外国人勢力に浸食され続け、搾取され続けるのだと思います。
安倍晋三首相が国士だとして、約７００人の国会議員の大半が外国人勢力という現状の中で、一体どれ程の事ができるのでしょうか。
日本の国会から反国家勢力の追放が為されない限り、安倍晋三政権が倒れれば元の黙阿弥です。
強烈な公職追放が断行されない限り、我が国の国政は失われたままではありませんか？
各省庁の官僚然り、各地方自治体の役人然りです。
籾井ＮＨＫ会長が国士だとして、約１万人もいる職員の大半が反国家勢力のＮＨＫで、一体何が変わるのでしょうか。
強烈な公職追放が断行されない限り、ＮＨＫの放送内容がマトモになる事はあり得ないのではありませんか？
ＧＨＱによる公職追放の凄まじさを両親や祖父母から聞いて、今現在元気に生きている人も多くいると思います。
当時、どれ程の事が為されたのか。
その語り部となる大きな使命があるのではないのでょうか。
もしも大きな声で言えないなら、私に耳打ちしていただきたいものです。
皆さんに代わって私が語り部となります。
そうして公職追放の実態を知り、その数倍の公職追放をし返さない限り、我が国は植民地であり、独裁国家以下です。
どんな反国家的事態が起きてもおかしくないままで、半永久的に悪化していき、遠くない将来、日本は失われるのでしょう。
戦後の公職追放が仮に実質２００万人なら、それから７０年も経ってしまった今、公職追放は２０００万人規模で行われなければ無意味だと考えます。
そんな我が国の真相をまず直視していきましょう。
その上に各々の個性を活かした活動が展開されるのだと思います。
戦後我が国を支配したアメリカ合衆国政府の出先機関であったＧＨＱが行った日本解体の一つが公職追放。
その公職追放により、自国の為に命さえ投げ出そうとする者や、そこまで至らずとも我が国の伝統、しきたり、価値観を重んじる者は世間から追放されました。
その数２０万人と言われていますが、実際の数が桁違いであろう事は容易に察しが付きます。
その公職追放から今日に至るまで、公職追放以上の公職追放は行われていません。
つまり我が国を守ろうとする人々が社会から追放されて差別や迫害を受け、我が国を解体する思想の持ち主が要職に就いて権力を握って以後、今日まで、反国家勢力を追放する、公職追放以上の公職追放は行われないまま現在に至っているのです。
政治家、報道関係者、教育関係者、行政関係者、司法関係者、治安関係者、大企業経営者、こられの全てが『公職追放』されたままの流れを受け継いで今日の我が国があります。
ですよね。
間違いありませんよね。
我が国は依然として、ありとあらゆる面でアメリカ合衆国の手先として在日韓国人の子孫や反国家思想の持ち主が支配したままですよね。
私はこれを忘れてはならないと思うのです。
ＧＨＱが行った以上の公職追放を私達日本人の意思として断行しない限り、日本を取り戻せる事はないのでは？
そしてそれは未だに為されていません。
そんな現在の我が国。
反国家的な出来事が起こっても何もおかしくありません。
いやむしろ、その方が自然であり、国益に適った出来事が起きる事の方が不自然であり、その状態のまま現在を迎えているのではありませんでしょうか。
国益に適った報道、教育、司法判断、逮捕、政策、経営は終戦をもって消失し、反国家的報道、反国家的教育、愛国者を裁く司法判断、愛国者の逮捕、国民生活を無視した政策、カネ儲けしか考えない経営しか今の我が国には残っていない、それが我が国の現状だと私は感じますし、されば選挙の開票不正ぐらい大アリだと私は思うのです。
公職追放以上の、その数倍の威力のある公職追放が為されない限り、我が国の社会は外国人勢力に浸食され続け、搾取され続けるのだと思います。
安倍晋三首相が国士だとして、約７００人の国会議員の大半が外国人勢力という現状の中で、一体どれ程の事ができるのでしょうか。
日本の国会から反国家勢力の追放が為されない限り、安倍晋三政権が倒れれば元の黙阿弥です。
強烈な公職追放が断行されない限り、我が国の国政は失われたままではありませんか？
各省庁の官僚然り、各地方自治体の役人然りです。
籾井ＮＨＫ会長が国士だとして、約１万人もいる職員の大半が反国家勢力のＮＨＫで、一体何が変わるのでしょうか。
強烈な公職追放が断行されない限り、ＮＨＫの放送内容がマトモになる事はあり得ないのではありませんか？
ＧＨＱによる公職追放の凄まじさを両親や祖父母から聞いて、今現在元気に生きている人も多くいると思います。
当時、どれ程の事が為されたのか。
その語り部となる大きな使命があるのではないのでょうか。
もしも大きな声で言えないなら、私に耳打ちしていただきたいものです。
皆さんに代わって私が語り部となります。
そうして公職追放の実態を知り、その数倍の公職追放をし返さない限り、我が国は植民地であり、独裁国家以下です。
どんな反国家的事態が起きてもおかしくないままで、半永久的に悪化していき、遠くない将来、日本は失われるのでしょう。
戦後の公職追放が仮に実質２００万人なら、それから７０年も経ってしまった今、公職追放は２０００万人規模で行われなければ無意味だと考えます。
そんな我が国の真相をまず直視していきましょう。
その上に各々の個性を活かした活動が展開されるのだと思います。