福祉住環境コーディネーター協会は25日、東京都内で講演会「高齢社会における住環境・まちづくりのあり方について」を開いた。この中で、同協会の金沢善智理事（介護環境研究所代表）が講演し、福祉用具と住宅改修による高齢者の住環境整備が重要と指摘した。
金沢氏は、「福祉用具と住宅改修で、できるだけ自立できるようにまず住環境を整え、それでできない部分を（訪問介護や訪問リハビリなどの）マンパワーで賄うべき」と強調。そのメリットとして、利用者が自立できれば、より生きがいのある生活を送れることや、介護に掛かるコストを抑制できることなどを挙げ、高齢者らに住みやすい環境を提案するアドバイザー資格「福祉住環境コーディネーター」の果たす役割の重要性を指摘した。
また全国福祉用具専門相談員協会の理事も務める金沢氏は、2012年度の介護報酬改定で福祉用具専門相談員による作成などが義務付けられた「福祉用具サービス計画」に言及。福祉用具の選定理由などを明記する同計画を作成することで、▽利用者の状態が変化した際に、すぐに対応できる▽ケアマネジャーら他サービス事業者の理解につながる―などの効果があると指摘した。また、利用者や家族が計画の内容を理解できるよう、専門用語を用いずに平易な文章で記載したり、文章量に配慮したりすることも重要とした。（ＣＢニュース）