美酒伝心 宮脇酒本店のブログ

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ガソリン車、存続の危機…エンジン部品メーカー、生産撤退始まる

ビジネスジャーナル


●住友化学、排ガス 浄化装置から撤退


 住友化学は欧州でのディーゼル排ガス浄化装置の中核的な部品であるDPF(ディーゼル・パーティキュレート・フィルター)事業から撤退する。フォルクスワーゲン (VW)のディーゼル車 排ガス不正問題の発覚などでディーゼル車への逆風が強まり、電気自動車(EV)へのシフトが鮮明になったことが撤退の要因である。こうして部品メーカーが撤退を始めると、エンジン車の生産に暗雲が立ち込めはしないだろうか。エンジン車メーカーは、新たな対応が求められるに違いない。


●DPFは大気汚染防止の守り神
 
 ディーゼル・エンジンは圧縮して高温になった空気で燃料の軽油に火を点けるため、完全に火が点かず、燃えカスが出やすい。これが黒煙である。その中に微粒子が含まれており、とくに近年は1000分の2.5ミリ(2.5マイクロメーター)という超微粒子(PM2.5)の健康に及ぼす被害が明らかとなっている。


 PM2.5は、北京、上海など中国の都市をはじめとして、パリ、ロンドン、ローマなど欧州主要都市の大気汚染を悪化させている主要物質であり、ディーゼル排ガスに多く含まれることから、DPFの取り付けが義務付けられている。DPFはディーゼル車にとって必須の部品である。


 DPFは、ディーゼル・エンジンの排ガスに含まれる有害物質であるPM(パーティキュレート・マター:粒子状物質)をフィルターで集め、燃料である軽油をDPFの中に噴射して燃焼させ、除去する装置であり、生産には高度な技術が求められる。

 かつてはPM10といった少し大きめの微粒子の除去が規制されていたが、大気汚染の劣悪なカリフォルニア州を抱える米国では、1990年代の初頭からPM2.5の除去が健康被害の防止に必要だといわれてきた。


 だが、日本も欧州も規制が始まったのは最近のことであり、欧州のディーゼル排ガス問題の深刻化には、こうした規制の遅れが無視できない。ディーゼル車を存続させるのであればDPFは必須であり、生産メーカーが相次いで撤退するのであれば、自動車メーカーは自ら開発、生産しなければならなくなる。


●ガソリン車にはGPFが必要になる
 
 ディーゼル車の存廃にかかわる重要な部品の生産から撤退するという住友化学の動きは、他のDPFメーカーが存在するとしても、ディーゼル車の存続にとって暗雲であることは免れないだろう。ディーゼル車を生産しようにもパーツが購買できないのでは、どうしようもないのだから。


 ディーゼル車への逆風が強まり、EVシフトが鮮明になる昨今、DPF需要の激減は明らかであり、DPFメーカーは減産に迫られるのは明らかだ。背に腹は替えらず、住友化学のように早期の撤退を決意するメーカーが現れてもおかしくない。


 そうしたなか、DPFメーカーに朗報がある。今後はガソリン車にもDPFが必要になるのだ。ただし、正確にはDPFではなくGPF(ガソリン・パーティキュレート・フィルター)である。


●金融機関は果たして融資するか


 今後、燃費規制、二酸化炭素(CO2)排出量規制はさらに強まる。EUではCO2排出量を1キロメートル走行当たり66グラム以下にすべしという非常に厳しい規制が2030年以降に実施される可能性がある。これを日本流の燃費に換算すると、およそリッター35キロメートルである。


 こうした超燃費のガソリン・エンジンにするには、ディーゼル・エンジン並みに薄い混合気で燃やさなければならなくなる。超超希薄燃焼だ。これによってガソリンに火が点きづらくなり、燃え残り(PM)が多く出る。これを除去するにはGPFが必要になる。


 最近、欧州の自動車メーカーばかりか国産メーカーも燃費向上を狙って採用するようになった直噴ターボエンジンは、PM2.5の排出量が多く、GPFが必要になる可能性が高い。DPFメーカーはGPFの生産もすることになり、かつガソリン車はディーゼル車よりもずっと多いので、生産量は倍加する。では、生産設備の拡大は可能だろうか。危惧すべきは、金融機関からの融資だ。


 そうこうしている間に、主要国ではガソリン車も含めた内燃機関自動車の販売が禁止される。ノルウェーでは2025年から、スウェーデン、インドでは30年から、イギリス、フランスは40年からだ。DPFもGPFも不要になる。その生産システムも不要になる。金融機関からの融資は難しい。


●エンジン車存続のキャスティング・ボートは部品メーカーが握る


 エンジン車の存続のキャスティング・ボートは、産業の頂点に君臨する自動車メーカーが握っているわけではない。高度な技術を持つ部品メーカーの離脱こそが、エンジン車生産の息の根を止める。


 遠くない将来にエンジン車の販売が禁止される。しかし、住友化学のようにエンジンの重要な部品の生産から撤退が相次ぐと、禁止される前にエンジン車の生産は実質的に不可能になる。それとも自動車メーカーは多くの部品メーカーにM&A(合併・買収)をかけて巨大化し、エンジン車の生産を続けるのだろうか。
(文=舘内端/自動車評論家)

ビジネスジャーナル

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 東京都などで花粉シーズンに突入 - 2018年の花粉飛散量は?  

マイナビニュース


ウェザーニューズはこのほど、東京都 、埼玉県、神奈川県、茨城県、群馬県、千葉県、静岡県の1都6県が花粉 シーズンに突入したことを発表した。

同社では、花粉観測機「ポールンロボ」を用いて花粉飛散量を観測している。2月15日に上記1都6県で基準(※)を超える花粉の飛散が観測され、今後も飛散が徐々に増える見込みであることから、花粉シーズン突入の発表をするに至った。東京都の花粉シーズンの開始時期は、昨年より16日遅く、平年(2008年~2017年平均)より12日遅いという。

スギの雄花は、暖かくなると花を開いて花粉を飛ばし始める。今シーズンは、平年よりも気温が低い日が多く、特に1月下旬からの記録的な強い寒気の影響を受けて、各地で厳しい寒さを記録。2月になり寒気が緩むと、15日は東京で3月下旬並の暖かさになった。その結果、スギの雄花が開いたため、花粉飛散シーズンに突入したと考えられるという。

2月下旬は、気温の変動が大きくなる見込みとのこと。寒気の南下によって厳しい寒さになる日もあれば、春の気配を感じるような暖かさになる日もあるという。そのため、西・東日本では花粉シーズンに入るエリアが拡大することが予想される。

3月になっても寒気が流れ込む日はあるが、寒気も徐々に南下しにくくなるという。暖かい日も増えるため、3月上旬には大雪に見舞われた北陸や東北南部でも花粉シーズンに入ると見込まれている。

本格的な花粉シーズンに突入するのは、シーズン開始1週間から10日くらいであるという。スギ花粉のピークは、関東など早いところで2月下旬から、西・東日本は広い範囲で3月上旬~中旬、東北では3月中旬~4月上旬と予想されている。

3月が終わりに近づくとスギ花粉のピークは過ぎ、代わって西日本からヒノキ花粉の飛散が増加する。ヒノキの花粉飛散量のピークは、九州や東海、関東では3月下旬~4月上旬、中国や四国、近畿では4月上旬~中旬となる見込みとのこと。

シラカバ花粉が飛散する北海道では、道南・道央がゴールデンウィーク前後、道北・道東が5月中旬に飛散ピークを迎えると予想されている。

2018年のスギ・ヒノキ花粉シーズンの花粉飛散量は全国的に少なめで、平年と比べると65%の見込みだという。東日本を中心に平年の50%未満となる地域が多いとのこと。特に、記録的な日照不足となった関東は、東京都で平年の50%、茨城県では平年の28%となる予想だという。

全国的に花粉飛散量が多かった2017年シーズンと比べても、三重県や静岡県、関東北部では50%未満と、大きく下回る予想と予想されている。ただし、風が強い日や雨が降った翌日などは一時的に花粉の飛散が増えるため、飛散量が平年より少ない予想でも、花粉シーズンへの備えが必要だという。

なお、全国的に花粉飛散量は少なめとなるが、九州北部や青森県、北海道(シラカバ花粉)では、平年の110%以上と飛散量が多くなる地域もあるとのこと。

花粉の飛散がシーズンアウトを迎える時期は、九州は4月下旬、中国・四国・近畿・中部・関東・東北では5月上旬となる見込み。北海道は6月上旬であると予想されている。

※花粉シーズンの開始は、各都道府県(沖縄を除く)に設置している花粉観測機「ポールンロボ」のうち、3割以上が1日10個以上を観測した日(2日以上)を基準とし、ウェザーニュース会員からの症状報告も参考にしている
(フォルサ)

マイナビニュース

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仮想通貨で一攫千金!でも利益の半分以上が税金に!?

ダイヤモンドオンライン


仮想通貨 については「相場高騰により莫大な利益を獲得した」「実際に誰が儲けたのか国税庁が調査に乗り出した」そんな話題が続いていたところに、今度は流出騒動まで起こりました。2017年から起こったそのような仮想通貨に関する話題は、まだまだ収まりそうにもありません。今回は仮想通貨に関わる税務について確認してみましょう。(税理士 高橋昌也)

■税法上、通貨に近いものとして認定された

 2017年7月から、ビットコインをはじめとした仮想通貨の購入および譲渡について
消費税 が非課税になりました。それまでは「物やサービスの購入」と同じ取り扱いで、購入時点では消費税が課され、売却した時点でも課税売上とされていました。しかし、非課税となったことにより「株式や投資信託などの有価証券」と同じような取り扱いになりました。

 これは、仮想通貨が現預金に限りなく近いものとして税務的に認定されたことを意味します。消費税が非課税となったことにより、2017年夏以降の相場急騰に繋がったという分析もあるようです。

■所得税上は雑所得として認定される

 個人が仮想通貨の売買により利益を得ている場合、原則的には雑所得というものに該当します。雑所得とは「給与、事業、不動産、譲渡などに該当しないその他の所得」です。イメージとしては、仮想通貨の売買による所得は税務上「副業的なもの」として取り扱われます。

 この雑所得は、最終的には給与や事業、不動産といった他の所得と合算する総合課税という方式により課税が行われます。仮想通貨の売買による利益額だけでは税率が決まらず、給与や事業など他の所得がどれくらい出ているのかにより、税率が大きく異なります。仮に最高税率が課されると、所得税率は45%に達します。住民税の10%と合わせると、半分以上が
税金 です。

続きはダイヤモンド・オンラインで
(会員登録が必要な場合があります)

ダイヤモンドオンライン

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「平熱が高い」と1年以内の死亡リスク上昇!?英医学誌より

ダイヤモンドオンライン


一番身近な健康 のバロメーター「体温」。少しでも37度を超えると「熱がある!!」と騒ぐ男性は多く、インフルエンザや風邪の症状を大げさに訴えたがる男性をやゆする「man flu」という言葉があるほどだ。

 ただ常に平熱が高い場合、がんの発症や
肥満 を助長する可能性があるらしい。先日、英国の医学専門誌「BMJオンライン版」に掲載された報告から。

 研究者グループは、2009~14年に米国の大学病院の外来を定期的に受診した18歳以上の患者、およそ3万5000人(体温の測定回数はトータル24万3506回)のデータを用い、体温計で測った体温とその他のバイタルサイン、健康指標との関連を検討。

 対象者は、ウイルスや細菌に感染しておらず、抗菌薬による治療も受けていない、体温が正常範囲にある、という条件で選ばれた。平均年齢は52.9歳、女性が6割、非白人が4割だった。また、対象者の平均体温は36.6度(35.3~37.7度の範囲)だった。

 体温とさまざまな指標との関連を検討した結果、体温は加齢とともに低下し、10歳年を取るごとに0.021度低くなることが示された。疾患との関連では、がん患者の体温は0.02度高く、またBMI(体格指数)が1増えるごとに、0.002度上昇することも分かっている。

 これだけでは数値が小さすぎて、何ら健康に影響はないように思える。しかし、年齢や人種、併存疾患などの変数を補正し、平熱と1年死亡リスクとの関連を調べたところ、体温が0.149度高くなるごとに、1年死亡リスクが8.4%増加することが示されたのだ。

ダイヤモンドオンライン

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ヤフー、揺らぐ「圧倒的王者の座」…検索はグーグルに完敗、ヤフオクもメルカリが逆転目前

ビジネスジャーナル


「ヤフーはスマホの会社に加えて、データの会社になる」


 6月にヤフーの代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者)に就任する予定の川邊健太郎氏は、1月24日の社長交代の記者会見で、自分に与えられたミッション(使命)をこう語った。


 次期社長に内定した川邊氏は現在、副社長兼COO(最高執行責任者)。1974年生まれの43歳で、社長兼CEOである宮坂学氏の社長就任時より1歳若い年齢での就任となる。


 川邊氏はネット黎明期の1995年、青山学院大学法学部在学中にウェブサイト制作を手掛ける「電脳隊」を立ち上げた学生起業家だ。大学卒業後の99年9月に社長に就任。2000年、ヤフーに買収されたのを機にヤフーに入社。その後、動画の「GYAO(ギャオ)」社長など、メディア関連の事業に携った。現在はコマースグループ長としてネットオークション「ヤオフク!」や、ネット通販「Yahoo!ショッピング」の事業を率いている。


 ヤフーは2月2日、2017年4~12月期の連結決算(国際会計基準)を発表した。売上高は前年同期比4.4%増の6587億円と増収だが、本業の儲けを示す営業利益は同2.9%減の1478億円、純利益は同1.6%減の1031億円と減益だ。


 検索連動型をはじめとする広告関連売上高が増えたことや、前年度に電子書籍大手イーブックイニシアティブジャパンを連結子会社にしたことで増収。販促費やデータ分析用コンピュータ向け設備投資が増えて営業減益となった。


 セグメント別では、広告を収入源とするメディア事業の売上高は同3.1%増の2114億円、営業利益は同3.1%増の1234億円。営業利益率は58.4%と高い。パソコンからスマートフォン(スマホ)へのシフトが成功し、収益の柱となっている。


 これに対して、もうひとつの収益の柱と見込むEC(電子商取引)事業の成長は道半ばだ。ネットオークションやネットショッピングなどのコマース事業の売上高は同5.1%増の4379億円。しかし、営業利益は同5.4%減の619億円と落ち込んだ。営業利益率は14.1%で広告関連事業と大きな差がある。四半期の純利益が減益になった理由がここにある。


 今後のヤフーの成長は、EC事業の拡大にかかっているが、EC市場は競争が激しい。ヤフーの看板である検索サービスやネットオークションの足元が揺らいできている。


●ポータルサイトのシェアはグーグルが69.57%で圧勝


 ニュースや天気、辞書からメールの検索など、さまざまなサービスを集約したのがポータルサイトだ。インターネットの黎明期から続く、代表的なサービスといえる。


 ヤフーは、パソコンの時代にはポータルサイトの圧倒的な勝ち組だった。だが、スマホ時代を迎えるとヤフーの牙城は崩れ、グーグルに首位の座を奪われた。


 ブラウザや検索エンジン、SNSなどのシェアの引用元としてよく使われる情報サイトに「Stat Counter Global Stats」がある。日本国内の検索サービスの17年2月時点でのシェア調査には、驚くような数字が並ぶ。


 スマホではグーグルのシェアが69.57%、ヤフーが29.4%。パソコンでもグーグルが67.54%、ヤフーは23.2%。グーグルの圧勝で、ヤフーはもはや太刀打ちできない状況にまで陥っている。


 現在のヤフーの稼ぎ頭は、ネットオークションの「ヤフオク !」だ。かつては独り勝ちしていた分野だが、メルカリ など新興勢力の突き上げを受けている。スマホ視聴率データ「Nielsen Mobile NetView」の17年5月の利用者数データによると、ヤフーの厳しい現状が浮かび上がる。


 アプリとブラウザからの利用者合計であるトータルの数字でみると、メルカリの利用者数は1376万人、対してヤフオクは1533万人でヤフオクのほうが多い。しかし、アプリの利用者数に限定すると様相は一変する。メルカリは1299万人、ヤフオクは903万人で、メルカリの利用者数が400万人ほど多い。しかも、スマホアクティブユーザーの利用率は、メルカリが21.1%に対してヤフオクは14.7%にとどまる。


 ヤフオクはトータルの利用者数は減少傾向にあり、アプリ利用者数も増えていない。トータルの数字でも、メルカリがヤオフクに追いつき、追い越すのは時間の問題とみられている。明らかにメルカリのほうに勢いがある。


 ヤフーの業績は堅調だが、置かれた状況は厳しい。創業事業である検索サービスではグーグルに完敗し、主力の「ヤフオク!」もメルカリに追い上げられている。新興勢力に凌駕される「老舗」といった状況だ。


 その危機感が、川邊氏の「データ会社になる」発言につながっているとみる向きもある。データ会社になるとは、具体的にどういうことか。川邊氏は、ネット広告やECなど、すでにある事業のデータを活用して、他社に対するソリューションビジネスなどを構想しているという。ソリューションビジネスとは、顧客の業務上の要求や課題を分析・把握し、それを提案するための取り組みを支援する業務を指す。


 川邊氏は2月6日、今後の事業計画を発表した。


 企業や自治体と組んで、ビッグデータを活用する実証実験を本格的に始める。メーカーが持つ購買データなどとヤフーのサービスの利用履歴を組み合わせることで、より正確な消費者像を特定。新商品開発や効率的な行政サービスの運用に生かす。


 ヤフーはこうした企業間データ連携の取り組みを19年度に事業化する。これまでヤフーのニュース検索、ECなどの利用履歴は、同社の営業ツールとして利用者に合わせたコンテンツを紹介するためにだけ使われていた。


 今までは、データの強みを生かせていなかった。今後は外の企業にデータを開放することで、次の事業の柱にする。これが川邊氏の描く「データ会社になる」の意味とみられる。


 ちなみに、宮坂氏は社長退任後、新たな挑戦に乗り出す。新会社「Zコーポレーション」を設立し、代表に就任。ヤフーとは別組織で新規事業を開拓する。社名のZには「Y(ヤフー)の次」という意味を込めたという。
(文=編集部)

ビジネスジャーナル

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「義理チョコなんてなくなってしまえ!」もらう側の男性の本音は…

しらべぇ


(©ニュースサイトしらべぇ)

今日はバレンタインデー 。いくつチョコもらえるかな…と、そわそわしている男性も多いのでは。


その一方で、ゴディバ が出した「義理チョコ をやめよう」広告が話題になるなど、「もう義理チョコ文化をなくしたほうがいい」と考えている人も少なくない。


■義理チョコはなくすべき?

しらべぇ編集部が全国20代~60代の男女1,358名を対象に「義理チョコ」について調査した結果、なくなってほしいと答えたのは全体の61.8%。もうやめていいと思っている人はかなり多い。


性年代別で見てみると、全年代であげる側である女性の割合が高くなっている。


(©ニュースサイトしらべぇ)

しかし、男性も決して少ない数字ではない。20代男性のみ「まだ続けて欲しい…」と祈る人のほうが多いが、60代では男性も66.2%が「なくなって欲しい」と回答しているのだ。


なぜ、こんなにも多くの人がなくなって欲しいと思っているのだろうか。


■義理チョコにまつわる「嫌な思い出」女性編

「バイト先が男女比9:1くらい。チョコ配ったら、バイト代がなくなる…」(20代・女性)


「うちの会社は、『女性社員全員から』プレゼントして終わり。個人的にあげるのはNGってなってるんですが、若い女の子が『これはぁ、わたしからですぅ~』って上司にやって。お局様がキレて、バレンタインのチョコは完全禁止になりました」(30代・女性)


「直属の上司に『日頃のお礼です』と渡したら、『俺に気があるんだ』と勘違いされた。ひたすら『お礼に食事行こう』『一緒に帰ろう』とやられたのでセクハラで訴えたら、『勘違いさせるお前が悪い!』と逆ギレ。私が悪かったのかな…」(20代・女性)


■義理チョコにまつわる「嫌な思い出」男性編

「お返し期待してますね! っていう女。そういう奴に限って、100円以下の駄菓子配ってる。何を返せと?」(30代・男性)


「今話題のゴディバを職場の女の子からもらった。まあ、コンビニで買えるレベルのやつで、明らかに義理。なのに奥さんに浮気を疑われて…散々な目に」(40代・男性)


「タッパーで手作りチョコを持ってきて、『みんな食べて☆』って女の子がいた。明らかにやばい見た目で、ちょっと死を覚悟した」(20代・男性)


金銭的な問題に、勘違い。面倒なことが起きるくらいなら、いっそ全てなくしてくれ!! が理由なのかも。

(文/しらべぇ編集部・たつき あつこ)


【調査概要】
方法:インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間:2018年2月9日~2017年2月12日
対象:全国20代~60代の男女1358名(有効回答数)

しらべぇ

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マクラーレン セナ、3月のジュネーブにて初披露!

モーターファン


英国のスーパースポーツカーメーカーとして名を馳せるマクラーレン 。遂に究極のモデルとして発表された「セナ」が3月のジュネーブ・モーターショーにて初披露される。


伝説のドライバー、アイルトン・セナ の名をもって誕生した「マクラーレン セナ」が、3月6日から開催するジュネーブ・モーターショーで初公開される。

このマクラーレン セナは、同社のアルティメットシリーズに属する特別モデル。特に注目すべきは、基本はロードカーでありながらも、どちらかと言えばサーキット走行に主軸をおいて開発されたことで、妥協など一切見られないマクラーレンの自信作である。

ミッドシップマウントされる4リッターV型8気筒ツインターボエンジンは、800ps&800Nmを発揮し、340km/hの最高速度と0→100km/h加速は2.8秒を可能とするが、もっとも驚異的なのは、空力性能にほかならない。フロントとリヤに設けられたアクティブ・エアロダイナミクスによる効果により、250km/h時におけるダウンフォース量は800kgを実現! 1198kgという超軽量に仕上げられていることもあり、パワーウエイトレシオも1.49kg/psと凄まじい数値を見せている。

基本骨格は、マクラーレンのお家芸とも言えるカーボンモノコック“MonocageⅢ”。これにアクティブサスペンションが組み合わされ、サーキットにおける全開走行にも耐えるよう特別なセッティングがなされている。ボディパネルもカーボンを使用しているだけに、すべてにおいて特別仕立てだ。

気になる価格は、675,000ポンド(日本向け税込み価格)。生産台数は500台としているが、最後の1台は、2017年12月にマクラーレンのカスタマー向けイベントで行われたオークションにかけられ、200万ポンドで落札された。これは、セナに敬意を表する意味でも、ブラジルの200万人の子供や若者に教育を提供している非営利団体、アイルトン・セナ財団に寄付されるという。

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モーターファン

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今冬の厳冬、日本経済に多大な恩恵…過去のラニーニャ現象発生時、景気回復局面に一致

ビジネスジャーナル


●厳冬をもたらすラニーニャ

 世界的に異常気象 を招く恐れのあるラニーニャ現象 が発生している。気象庁が12月11日に発表したエルニーニョ監視速報によると、ペルー沖の海面水温が低くなるラニーニャ現象の影響等で厳冬となる見込みとされており、気象庁の予報でも、東日本と西日本を中心に気温が低くなりがちと予想している。


 ラニーニャ現象とは、南米沖から日付変更線付近にかけての太平洋赤道海域で、海面水温が平年より1~5度低くなる状況が1年から1年半続く現象である。ラニーニャ現象が発生すると、地球全体の大気の流れが変わり、世界的に異常気象になる傾向がある。近年では、2016年夏から17年春にかけて発生し、北海道を中心とした8月の長期的な大雨・豪雨 となったほか、1951年に気象庁が統計を取り始めて以来、初めて東北地方の太平洋側に台風が上陸した。また北日本では平年より7~10日早い初雪・初冠雪を観測し、関東甲信越では16年11月に初雪・初冠雪を観測した。このほか、17年1月中旬と2月中旬、3月上旬は日本国内のみならず、国外の多くで10数年に1度の北半球最大規模の大寒波が襲来した。


 気象庁の過去の事例からの分析では、ラニーニャ現象の日本への影響として、梅雨入りと梅雨明けが早まることで夏の気温は平年並みから高めとなり、冬の気温は平年並みから低めとなる傾向がある、ということなどが指摘されている。


●ラニーニャ発生時期の9割近くが景気回復

 実際、ラニーニャ現象の発生時期と我が国の景気局面の関係を見るべく、過去のラニーニャ現象発生時期と景気回復局面を図にまとめてみた。すると、1990年代以降全期間で景気回復期だった割合は73.9%となる。しかし驚くべきことに、ラニーニャ発生期間に限れば89.5%の割合で景気回復局面に重なることがわかる。


 実際、2005年のラニーニャ発生局面では記録的な寒波に見舞われた。気象庁の発表によると、10-12月期の東京の平均気温は前年より1.37℃低くなった。この寒波効果で2005年10-12月期の消費支出(家計調査)は前年比+1.3%の増加に転じた。特に、暖房器具の売り上げが好調に推移したことから、家具家事用品が同+9.4%の伸びを記録した。また、冬物衣料を見ても、寒波効果は明確に表れた。同時期の被服及び履物支出は寒波の影響で季節商材の動きが活発化し、大型小売店でも冬物商材が伸長したことで回復が進んだ。保険医療の支出動向もインフルエンザ関連がけん引し、全体として好調に推移した。


 国民経済計算ベースで見ても、寒波の恩恵が及んだ。05年10-12月期の実質国内家計最終消費支出は前年比+2.3%と伸びが加速し、家計調査同様に家庭用機器の支出額が大幅に増加した。また、冬のレジャーの活況により娯楽・レジャー関連でも寒波が追い風となった。


●幅広い寒波効果

 以上により、ラニーニャ現象により今年の冬も厳冬となりつつあるため、各業界に恩恵が及ぶ可能性がある。


 事実、過去のデータによれば、厳冬で業績が左右される代表的な業界としては冬物衣料関連や百貨店関連がある。また、ガス等のエネルギー関連のほか、医薬品やマスク等のインフルエンザ関連も過去の厳冬では業績が大きく左右されている。そのほか、車等の防寒や凍結対策関連といった業界も厳冬の年には業績が好調になることが多い。さらに、鍋等冬に好まれる食料品を提供する業界や外食、コンビニ等の売り上げも増加しやすい。冬物販売を多く扱うホームセンターや暖房器具関連、冬のレジャー関連等への好影響も目立つ。


過去の寒波により恩恵を受けた業界
薬、防寒・凍結対策、鍋、冬物販売、冬物衣料、暖房、レジャー、マスク、ガス、医薬品、卸小売、食料品、繊維製品、etc
(出所)各種アナリストレポートを基に作成


●10-12月期の気温▲1℃低下で家計消費+3,200 億円程度増加


 そこで、過去の気象の変化が家計消費全体にどのような影響を及ぼしたのかを見るべく、国民経済計算を用いて10-12月期の実質家計消費の前年比と東京・大阪平均の気温の前年差の関係を見た。すると、10-12月期は気温が低下した時に実質家計消費が増加するケースが多いことがわかる。従って、単純に家計消費と気温の関係だけを見れば、厳冬は家計消費全体にとっては押し上げ要因として作用することが示唆される。


 そこで、1995年以降のデータを用いて10-12月期の東京・大阪平均気温前年差と家計消費支出の関係を見ると、10-12月期の気温が▲1℃低下すると、同時期の家計消費支出が+0.54%程度押し上げられる関係がある。これを金額に換算すれば、10-12 月期の平均気温が▲1℃低下すると、同時期の家計消費支出を約+3,235 億円程度押し上げることになる。


 従って、この関係を用いて今年10-12月期の気温が94 年および2010 年と同程度となった場合の影響を試算すれば、平均気温が前年比でそれぞれ▲0.6℃、▲0.7℃低下することにより、今年10-12月期の家計消費はそれぞれ前年に比べて+2,098 億円(+0.3%)、+2,430 億円(+0.4%)程度押し上げられることになる。このように、厳冬の影響は経済全体で見ても無視できないものといえる。


 なお、05年の時のように年明け以降の厳冬は、豪雪に伴う交通機関の乱れや農作物の生育などへの悪影響を通じて経済活動に悪影響を与える可能性があることには注意が必要だろう。


 また、異常気象は世界的な現象であることから、海外にも影響が及ぶことにより、穀物価格高騰を通じた悪影響も考えられる。世界的なラニーニャ現象により穀物価格が高騰すれば、08 年当時のように我が国の食料品の値上げラッシュをもたらし、家計の購買力低下を通じて経済に悪影響をもたらしかねないことにも注意が必要だろう。
(文=永濱利廣/第一生命経済研究所経済調査部首席エコノミスト)

ビジネスジャーナル

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加熱式タバコ「iQOS(アイコス)」を米食品医薬品局が否定!?

ヘルスプレス


※20歳未満の喫煙は、法律で禁止さております。


1964年に「The Times They Are a-Changin'(時代は変わる)」と歌ったのは、かのボブ・ディランだ。


 一方、半ばドヤ顔気味に「This changes everything(これがすべてを変える)」と、紙巻きタバコ派からの転向を煽っているのは、30カ国で大ヒット中である加熱式タバコ「iQOS 」の謳い文句だ。


 今や加熱式タバコの代名詞として君臨するiQOSは、開発費30億ドルを投じてフィリップ・モリス 社が社運を賭けた「Reduced-Risk Product(RRP:リスク低減の可能性製品)」。


 しかし、肝心のお膝元(米国内)では未だ販売許可が下りず(参考「「電子タバコ 」安全神話が崩壊?

 

「IQOS(アイコス)」に健康被害の〈イエローカード〉!?」)、申請待機中の商品であることは過去記事でも触れた。


 そして1月22日、米食品医薬品局(FDA)がそのiQOSに対する「暫定的な臨床試験報告」を、次のように公表した。


 《iQOSが生み出すエアゾールは(大方の予想どおり)細胞を破壊したり、人体組織にも悪影響をおよぼす恐れを持っている。しかしながら、従来の紙巻きタバコに比べれば「全般的な深刻度」は低く、その被害は「はるか一部に集中するように」推測される》


 さらにiQOSが「どういう性質のものなのか」に関しての十分な情報(試験の完全データ)も年内には提供できるだろう――。そんなFDA担当者の談話も添付された。


深刻度は低いが「売り手の言い分」は否定


 その上でFDAの専門家諮問委員会が米国内での販売承認を勧告するかどうか? 裁定が下される1月24日の審議が大いに注目されたが......。


 翌25日に公表された結論は、フィリップ・モリス社が掲げてきた前掲の「RRP:リスク低減の可能性製品」という製品概念を退ける内容だった。


 つまり、上記の「全般的な深刻度」の低さは認められながらも、フィリップ・モリス社にとっては肝心な「通常のタバコ製品に比べ、タバコ関連の疾病リスクが低い製品である」との主張が、FDAによって否定された次第だ。


 掻い摘んでいえば、今後、フィリップ・モリス社がiQOSを米国内で販売する道(可能性)は残されたものの、その際には販売済みの他国比で「かなりの制約が設けられた上での販売となる」点が推測されるというわけだ。


 今回の諮問委員会の協議結果を踏まえ、FDAは数か月以内にiQOS販売の承認可否を決定する見通しだ。裁定に関し、諮問委員会の勧告に従う義務はないものの、通例としてその協議結果に基づいた判断がくだされる場合が多いそうだ。


 もちろん、今回の委員会勧告が「加熱タバコの健康被害(疾病リスク)」を動かぬものとして結論づけたわけではない。その相関関係についての研究はいまだ少なく、決定的なエビデンスの判定はこの先も数年は要するといわれている。


芸人効果でバカ売れのiQOS天国の日本


 実は昨秋の『PLOS ONE』(10月11日オンライン版)に「アイコス先進国」とも呼べる日本国民にとっては無視できない警鐘記事が掲載された――。


 そもそもフィリップ・モリス社が件の革新的商品iQOSの発売開始(2014年後半期)に際し、その「最初の市場」として日本を選んだことを、いったいどれだけの読者がご存じだろうか?


 わが国の場合、フィリップ・モリス社の狙いが想定以上に奏功し、大ブレイクしたのは周知の事実。そのブレイクの直截的きっかけが、テレビ朝日系の大人気番組『アメトーク』の「最新!芸人タバコ事情」特集(2016年4月放送)だったことを否定する向きはいないだろう。


 番組放送中から「アイコス」の四文字がGoogle検索で赤マル急上昇したことからも、その意図せぬPR効果(TV局・芸人たちの所属事務所の双方とも、フィリップ・モリス社との事前接触は否定している)の大きさが窺える。


 ところが問題は、前出誌の掲載論文上で筆頭著者のTheodore Caputi氏(米国・ペンシルベニア大学ウォートン校公衆衛生学)が述べている下記の指摘だ。


 「加熱式タバコによる健康への影響について、我々はまだ十分な知識を持ち合わせてはいない。にもかかわらず、日本では(iQOSの発売前から)2017年までに加熱式タバコ関連ワードが約3000%も増加した。


現在も1日当たりのGoogle検索数が約750万件にも上るという、この日本の異常な関心状況は公衆衛生上、極めて危険といわざるをえない」


 これ以上、言葉を足す必要のない「禁煙後進国」日本の現況分析といえるだろう。一夜にして「アイコス芸人」なる総称が定着し、「いきなりiQOS」的な商品の奪い合いさえ起きたこの国のタバコ事情。近々のFDA裁定を最も注視すべき国民は、私たち日本人かもしれない。
(文=編集部)

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いつもと違う二日酔いはメタノールが原因? 原因別に対策を

Mocosuku


執筆:藤尾 薫子(保健師・看護師
医療監修:株式会社とらうべ


楽しいお酒 の席…しかし、飲み過ぎにつきものの「二日酔い 」になるとやっかいです。


飲み過ぎが原因になると知りつつ、ついつい深酒をして辛い症状に苦しみ後悔する…

お酒を飲む方は「ウンウン」と頷いているかもしれません。


ところで皆さん、二日酔いには種類があることを知っていますか?


今回はとくに「メタノールが原因の二日酔い」について、その対処法とご一緒にご説明したいと思います。


おもな二日酔いの原因と症状

二日酔いの症状は原因によってさまざまですが、おもな原因と症状は以下のとおりです。


脱水

が原因

二日酔いでもっとも多い原因は脱水です。


頭痛、だるさ、吐き気、食欲不振などの症状が挙げられます。


アルコールには利尿作用があり、飲酒で摂取した水分よりも失われる水分の方が多いことがわかっています。


たとえば、アルコール50グラムで0.6~1リットルの水分が失われるといわれるほどです。


アセトアルデヒド

が原因

次に多い原因はアセトアルデヒドです。


頭痛やだるさ、吐き気、疲労などをともないます。


アセトアルデヒドは、肝臓がアルコールを分解する過程で生じる物質です。


日本人は一般的に、アセトアルデヒトを酢酸に分解する、アセトアルデヒド脱水酵素の分泌や活性が弱いといわれています。


そのため、アルコールを分解した後もアセトアルデヒドが体内に残り、二日酔いになることがあるのです。


アデノシン

が原因

アデノシンは日本酒に多く含まれます。


血管拡張作用があり、血流を良くし冷えの改善などが期待される物質です。


日本酒を飲むと身体が火照る感じがするのは、アデノシンの作用でしょう。


さらに、リラックス作用もあり、緊張をほぐしたいときなどによいとされます。


このようなメリットの反面、血管が拡張し過ぎて二日酔いになり、ズキズキと脈打つような頭痛をもたらすことがあります。


その他の原因

ほかにも、アルコールが胃酸の分泌を促し


「胃酸過多」

の状態となり、吐き気や下痢、食欲不振といった症状を呈する場合があります。


また、肝臓は飲酒によるアルコールの分解を最優先し他の活動を休みますので、結果的に

「低血糖状態」

になる二日酔いもあります。


このケースでは、脳に糖分が届かなくなり、頭痛、だるさ、筋肉痛などの症状が現れます。


さらに、飲酒による酸素運搬量の減少と肝臓のアルコール分解作用による酸素消費増加による

「酸欠」

も二日酔いの原因になります。おもな症状は、頭痛やだるさです。


メタノールが原因の二日酔いについて

ほとんどのお酒は、作る過程でメタノール(別名メチルアルコール)が発生します。


アルコール度数の高いお酒ほど多く含まれるといわれ、ワイン・ウィスキー・ブランデー・テキーラなどが代表的です。


これらのお酒を飲んだときの二日酔いは、いつもと症状が違う場合があり、対処法も異なります。


メタノールによる二日酔い

メタノールは、通常のアルコール(エタノール)と同じく血液内に吸収されます。


しかし、肝臓がメタノールの分解をするのに、アルコールよりも時間を要するため、体内に残って二日酔いを生じさせるとされています。


症状

メタノールが体内に残存しているときの症状は、だるさや身体疲労などです。


また、肝臓でメタノールが分解されるときに生じる有害物質(ホルムアルデヒト、二酸化炭素、ギ酸など)の影響で、頭痛、腹痛、吐き気、背中の痛みなども生じます。


対策

一番の対策は、メタノールを多く含むお酒を飲み過ぎないことに尽きます。


しかし、それでも飲みすぎてしまったら、一刻も早く分解するように肝臓の代謝を高め、二日酔いを長引かせないことです。


水分補給には、ミネラルウォーターや、酵素入りミネラルウォーターがおすすめです。


また、メタノールが原因のケースでは、いつもの二日酔い対策をすると逆効果になる場合があります。


たとえば、通常の二日酔いには有効とされる、果物のフレッシュジュースは、果物も微量のエタノールを含むため避けるべきとされています。


さらに、低カロリー飲料や人工甘味料のアスパルテームを使ったダイエット飲料も避けたほうがよいとされています。


これらは体内でメタノールに変換され、かえって肝臓の負担を高くしてしまうからです。


どうしても辛いときは内科を受診してください。症状がひどければ、点滴やメタノールに対応した治療をしてくれます。


迎え酒はNG

メタノールによる二日酔いの症状を解消するために、「迎え酒」がよいという説もあります。


いわば「毒を以て毒を制する」荒療治と信じられているようです。


しかし、この説は証明されているわけではありません。


「迎え酒」でエタノールを摂取すると、かえってメタノールの分解が阻害され、一時的な問題の先送りにすぎないという説や、飲酒をして酔いが症状をマヒさせているだけだという見解もあります。


さらに、迎え酒が習慣化すると、アルコールへの依存性を高めるという怖い仮説もあります。


無理やり吐くのはNG

二日酔いの症状でよくみられる「吐き気」。


思い切って吐いてしまえばよい、という話もよく耳にしますがそれは誤解です。


吐き気は飲酒後すぐにではなく、アルコールがすでに消化管から吸収された数時間後にもよおすものです。


無理やり嘔吐しようとすると、「逆流性食道炎」やそれが重症化した「マロリーワイス症候群」(※)になる危険性が指摘されています。


二日酔いしにくいお酒

飲み過ぎると二日酔いになる…という症状は、多くの人の経験により広く知られていますが、実は、メカニズムについてはまだ不明点が多いといいます。


今回はメタノールをはじめとする代表的な二日酔いの原因を取り上げましたが、二日酔いから回復する画期的な対策までには至っていません。


ですので、適量を楽しんで飲み過ぎないことが最善の策です。


とはいえ二日酔いになったときは、原因を考えメタノール対策にも気をつけましょう。


また、メタノールが原因の二日酔いが酷いという方は、含有量が少ないお酒を選ぶのも一つの手段です。

一般に色の濃いお酒ほど多く、薄いものほど少ないといわれています。


焼酎やウォッカなどは、二日酔いしにくいお酒の代表格です。


【参考】
(※)厚生労働省e-ヘルスネット『マロリーワイス症候群』(https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/alcohol/ya-054.html)
・厚生労働省 e-ヘルスネット『二日酔いのメカニズム』(https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/alcohol/a-03-005.html)


<執筆者プロフィール>
藤尾 薫子(ふじお かおるこ)
保健師・看護師。株式会社 とらうべ 社員。産業保健(働く人の健康管理)のベテラン

<監修者プロフィール>
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供

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