中国の2010年の死因、約15%がPM2.5―研究報告

Record China 4月1日(月)19時51分配信

2013年3月31日、中国の第一財経が運営するウェブサイト「一財網」は、2010年に中国で亡くなった人のうち、約15%の人がPM2.5(微小粒子状物質)が原因で亡くなったとする最新の研究発表について報じた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130401-00000029-rcdc-cn

↑兵庫県に住んでいるが、空気が淀んでいる感がぱない。中国国内だけであれば勝手にやっていろと言えるが、日本まで来ている始末だ。

http://china-pm25.com/

↑ここにPM2.5の飛来情報が見れる。


このページに、今日明日のPM2.5の予報を見れるが九州、四国地域は酷いものだ。


本来、こういう他国の弱みを突いた外交は行われるべきだ。堂々と靖国参拝もすればいい。文句言うなれば、PM2.5という虐殺行為について謝罪するつもりはないのかという強気に出れるチャンスとも言える。


TPPは防衛面に効果的だというが、これよりも実害が出ているPM2.5を使った外交の方が有効なカードだ。南京と言えばPM2.5と返せばいい。


大人げないだの言う綺麗ごと馬鹿がいるが、外交というのは泥臭く汚く吠えることも大事な要素であるが日本の政治家というのは外面に拘る面があり、馬鹿げている。


またTPPは中国対しての牽制だの、北朝鮮への核攻撃による脅威というが日本に核を打てば報復として、核発射に関与した幹部や部下ならび妻子に対し、生け捕りにし餓死刑を実行させるとすればいい。


人権という綺麗ごとに囚われるのであれば、日本や世界は核を打たれる脅威にビクビクしないといけない。


核というのは最後の脅しであって、己の身に掛かれば、後は野となれ山となれという、投げやりに核スイッチを押すのだ。


つまり報復は爆撃による一瞬なる死であるからこそ、核スイッチを押せるわけであるから、報復は残虐な方法で良い。


相手の戦意を奪うのは最悪事態回避させる有効な手の一つであり、反対に救済案も出すことが大事。

それをしない現政権は怠慢と言える。