みなさん、こんにちは。
メディカルツアーの藤本和法です。
急激に、上海、ドバイ、瀋陽のビジネスが動いているので、ブログの方がおろそかになってしまいました。
また、この件につきましては、ブログで触れていきたいと思います。
ところで、こんな忙しい中、どうしても興味のある本にぶち当たってしまっています。
- デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川oneテーマ21)/藻谷 浩介
- ￥760
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この本はもう1年以上も前に出版された本ですから、既に読まれた方も多いと思いますし、
どうもいろいろ議論のある本のようです。
私は経済学者ではありませんので、この本に書いてある内容に論評はできないのですが、
ひとつ新たな発見をしたことは、
「経済指標として普段当たり前に利用している数値が、指標として適切かどうか怪しい」
ということです。
そういった例はいくつも挙げておりましたが、
例えば、「有効求人倍率」を雇用状況指標と捉え、それを景気判断に利用しています。
そういった点から言えば、沖縄県は有効求人倍率が低く、失業率が高く、景気が悪いと判断するのですが、
実際は、沖縄県はずっと就業者数が増え続けている唯一の県であり、
それによって個人所得も増え続けているのです。
そういった点を鑑みて、私がいつも思うのが、
「日本はOECD加盟国の中で医療費の対GDP比率が最も低い部類に入るので、
もっと医療費を増やすべきだ」
という論調です。
私は医師ですから、医療費が上がって私達の収入にも反映する事ができれば、嬉しい限りですが、
（私は医療従事者の収入は上がらないと予想しています）
しかし、なぜ対GDP比を持ってきて医療費を上げる根拠としているのかが、全く分かりません。
もちろん、対GDP比は、日本がどのくらい医療費を使っているかを見る、
ひとつの参考指標になり得るとは思いますが、
そうしましたら、全ての業種が対GDP比を持ち出して自分たちの給与を上げよ、
という論調が通ってしまう気がします。
経済学者ではない私には、もっと理に適った指標を用いて、
医療費について論じてほしい、と思っています。
もちろん、私にはその指標を持ち合わせていないのが、本当に悔しいですが・・・。