核兵器は恐ろしい、戦争は恐ろしい、２度と繰り返してはならない、
そんな安っぽい反戦メッセージを込めた番組が必ず放送されます。
恐ろしい核兵器が２度と使われることがないようにするためには、何が必要なのか。
恐ろしい戦争が再び起こらないためには、何が必要なのか。
その答えは、
『新 悪の論理』 倉前盛通 日本工業新聞社
に出ています。
以下は、同書からの引用です。
＞＞＞
今年（昭和５４年）９月はじめＮＡＴＯ専門家会議に出席したキッシンジャーが、
「アメリカはヨーロッパを守るために核兵器を使用する気はないし、その力もない」
と公言した
考えてみれば、それは常識である。
アメリカが日本やヨーロッパを守るために、共産ロシアと核戦争に入り、
その国民の大半を失うような危険を選択するはずはない。
アメリカが日本に原爆を投下したのは、日本に原爆がなく、報復の恐れがなかったからである。
日本に、二度と原爆を投下されないためには、日本も核兵器をもち、報復力をもつことである。
「日本は世界で唯一の核兵器被害国である。
ゆえに、日本は自主核武装する権利を他の国より強く持つ。」
これは、きわめて明快な結論であって、この論理を戦後の日本は公然と主張する
自信と勇気を失っていた。
「少しくらい、核武装しても無意味」「日本は水爆三発で消滅する」など、
多くの俗論が国際謀略として、しきりに流布されたが、
これにだまされる方が幼稚なのである。
「核兵器は少量でも、心理効果が大きいので国際政治上の発言権を一挙に高め、
交渉力を増大させる」
「真の自主独立国家は核武装するか、核武装する権利を保留すべきである」
「核攻撃か核恫喝を一番うけやすい国は
核兵器を持たず、核報復力を持たない工業先進国である。
それは日本と西ドイツである」
「核兵器は国土の広さの利点を消滅させた」
つまり、水爆三発で日本は消滅という論は、核兵器によって、
国土の大きい国も、小さい国も同じ立場に立つようになった事実を、かくすための
逆情報だったのである。
水爆三発で日本の工業地帯の２分の１がやられ、人口の５分の１が死滅するとしても、
ソ連も同じように、水爆三十発で工業地帯の２分の１は消滅し、
人口の５分の１は死滅する。
三発と三十発と、今日の大量核兵器の時代では五十歩百歩、大差はない。
差し違えてともに死ぬ覚悟、相討ちで共に死ぬ覚悟を決めることが、
生き延びるための最も確度の高い決意であったのは、
大昔の古代文明の時代からの真理である。
いまもそれは変わらない。
不当な侵略には国民の一千万、二千万、三千万人の死者を出しても、
徹底的に対抗する決意をもたない国は、国際間の政治小国として、常に軽蔑の的にされる。
現在の日本がその典型である。
いかに経済力が大きくなろうとも、国連の負担金が大であろうとも、
丸腰で腰抜けの金持ち商人は、馬賊や山賊どもの「狩り」の対象にされるだけである。
日本が本気に生き残りを決意するならば、あらゆる努力を傾けて、
核武装をひそかに準備し、推進すべきである。
それだけの技術力も経済力も十分にある。
＞＞＞
引用文の冒頭で、アメリカの”核の傘”が存在していないことが明確になっています。
アメリカの”核の傘”が存在していない以上、
日本は”自前の報復力”をもつ以外にありません。
本当に必要なのは、”報復力をもつこと”なのです。
”平和を望むなら戦争の備えをせよ”
中国もロシアも侵略国家です。
侵略をさせないためには、日本が優位に立っていなければならないのです。
中国やロシアは、自国が優位であれば、容赦なく侵略してきます。
日本が優位であれば、攻めることはできません。
”日本が力を持つことこそが平和を保つための大前提”
なのです。
”反戦番組”が訴える反戦メッセージは、
日本が核武装したり、十分な防衛力を持つことを不可能ならしめるための
”思想謀略”だと思います。
日本国民の多くが、反核・反戦に賛成となれば、核武装も十分な防衛力整備も不可能になります。
当ブログの『国家の強靭化』という記事で述べた
”精神の強靭化”には、思想謀略に騙されないことも含まれます。
反戦思想が広まれば、防衛力整備ができなくなるのですから、
反戦思想を広めることは、立派な”間接侵略”です。
日本製核ミサイル”遺憾の意”
http://blog.livedoor.jp/military38/archives/5812718.htmlより転載
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