こんにちは！ 船井総合研究所の介護サービスコンサルティングチームの管野です！
今日は面談の重要性に関してお話致します。
定期的に面談、実施していますか？
面談は組織の大小問わずとてもとても重要です。
組織は人で動いていますので、その状態を解読するためにも必要です。
人は常に「本音」で話しをしているわけではありません。
そして、自分の意見をはっきり言える人、言えない人が混合しているのが、組織というものです。
だから、わざわざ面談を実施する必要があります。
ということで、今日から数日間、「面談」に関する重要ポイントを紹介して行きます！
事前に抑えたいポイントは３つあります。
１つ目は、誰がどんな対象に行えばよいか。
大企業の社長がアルバイトまで実施する･･･というのは費用対効果からいうとナンセンスです。
大きい会社の場合はそもそも、社長管轄でアルバイトさんが動いているわけではないので、話を聞いても通じない、改善できない、実現できない、わからない、いえない、･･･となってしまいます。
現場を知りたい場合は、面談ではなく、他の方法で行うのが現実的でしょう。
会社の規模にもよりますが、社長という立場であれば、その下の組織が対象です。
会議や日常で、自分と時間を共有する、関連のある対象の範囲で実施するのが効果的です。
ただし、意図的に、「社長による、全社員面談」というのも年に一度程度実施すると、これも効果があります。
現場を知る・・・という意味で、社長自身が得られるものがあるでしょう。
そして、社員はなんだかんだいいながら、「愛情」を感じてくれます。
部長職の方は、その部の直属の部下が対象。
また、施設長は自分の施設の関係者が対象です。
これは正社員、アルバイト、パート問いません。
こと、社会人経験があり、主婦、子育てを経て社会復帰された女性などは、若い社員よりも意識が高いことがあり、貴重な意見も多くもっているケースもあります。
実質、現場のよしあしは、その方が握っているというケースも少なくありません。
役職と業務の範囲を見据えた上で、かかわっている全員を面談対象とする。
これが１つ目のポイントです。
２つ目のポイントはまた明日、ご紹介致します！
それでは('-^*)/
★Facebookページ 介護サービスコンサルティングチーム
http://www.facebook.com/kaigo271
★船井総研公式HP 「介護経営ドットコム」
http://www.kaigo-keiei.com/