日航機墜落事故→プラザ合意→私的研究会→前川レポート→東京サミット 東京サミット後には、本格的にバブル経済が膨らんでいく。地球支配階級は、最短ルートで日本国をバブル経済に突入させる謀略魔術を使った。
政府が国民に「もっと物を買え」ということだった。そして日本政府は内需拡大のために、低金利政策を導入した。「金利をまけるから、どんどんカネを借りて、どんどん物を買ってくれ」ということだ。そのような政策に釣られて日本国民はどう動いたか。 土地を担保にカネを借りてそのカネで株を買い株で儲けて土地を買う。というわけで日本経済のスパイラルは、バブル経済に向かって驀進していく。
1987年11月竹下登は内閣総理大臣となった。なぜ彼は、消費税導入に必死になったのか。 地球支配階級(欧州ロスチャイルド家)の権力の基盤は、【カネの世界】に存在する。彼らは中央銀行を所有して、【通貨を作る】実際には勝手に紙幣を印刷するだけ。同時に彼らは、【金利】を動かすことで国家経済を自由自在にコントロールする。歴史におけるその絶対的事実については十分にご理解いただけているはずた。 問題は何故、彼らはそのような活動をやっているのか。善意からではない。地球人民(各国国民)の日常生活(経済生活)を混乱させるためであり、究極的にはぶち壊すためだ。日々の生活が平和であれば、地球人民は自由にモノを考える。そうすると人民の目には、【地球支配階級の存在】が見えてしまう。それをさせないために彼らは、日常経済生活を混乱させてぶち壊す。彼らはの立場からは(過去のレガシーに対しての教育思想)、地球人民に平和を与えてはならないという教えがある。
それと消費税導入はどのような関係があるのか。そこには三つの理由がある。 一つ目は1990年にはバブル経済を作り出し破壊させるのでその対策(税収対策)である。 二つ目は消費税はいつまでも上げられことができる。 三つ目は消費税導入すると日本国民はいつまでも議論をし続ける。
1988年12月に導入が決まった消費税は、翌年4月から税率3％で実施された。1996年6月、当時の橋本内閣は消費税増税を閣議決定し、翌年4月から5％に引き上げられた。現在の日本国はでは、消費税は10％が規定ラインになっている。近未来世界、日本国の消費税は20％→30％→40％となることもありえる(世界構造支配から脱却できなければ)【税率50％を突破する日は絶対にありえないとは言えない】 このような動きに対して日本国民は反対する。当たり前ではある。結局、消費税をめぐって日本国民は、いつまでも議論し続けるのだ。そして根本問題(日本国民はどうやって地球支配階級の艦を打ち破るのか、そして日本国民はどうやって明るい未来を築くのか)は全部消えてしまう。これは地球支配階級の仕掛けである。(謀略魔術：ショックドクトリン手法)
日本の税制問題(財政問題)はどうするのか結論は単純である。それは地球支配階級が仕掛けた消費税を廃止することである。そして税金は所得税に一本に集約する。言いかえれば、不正地帯をなくして公にすることで所得税を完全に徴収する。(その他の税金は省略するあくまで国民税金)。 真面目な人はそれでは税収が足りなくなるという不安の声があるかもしれないが、それは勘違いである。今の日本国では、見せかけ所得によって、所得税そのものが完全に徴収されていない。現代の日本国は宗教団体は無税である。事業をしても一般企業より税金が安い。そこにはなんの合理的な理由も存在しない可笑しなことである。
完全に所得税を徴収することができれば、消費税を上げるどころか、消費税そのものが不要である。それなのに何故、日本政府はそれをしないのか。理由は宗教団体が政府に対抗する力を持つ政治勢力だからである。つまり、ある意味では日本政府よりも立場が上である。何故ならば、その背後には地球支配階級(バチカンを筆頭とする超権力集団)が存在するからである。
国際主義とは共産化である。各国々で言語も違えば社会文化歴史も異なるわけで、それらを統制することはまさに民主主義の崩壊である。しかし、我々はそれらを【共生】と【強制】を地球支配階級の洗脳支配の中で生きていることに気がつかないとならない。 社会が行き過ぎても共産というなの平等が生まれ自由が奪われる。民主が行き過ぎても自由というなの独裁が生まれ自由が奪われる。経済の本質はピラミッドであり、底辺が延びれば全てが継続的に利益享受できる。
魏明鶏ｂｙ根本克之
