マインドコントロール(英: Mind control)【前…半】

 

 

脚注


^ 三省堂『大辞林』
^ 櫻井義秀 1997, p. 116.
^ 櫻井義秀 2012, p. 8.
^ a b c d e f g 櫻井義秀 1997, p. 115.
^ 櫻井義秀 1997, p. 114.
^ 紀藤正樹(著)『21世紀の宗教法人法』(朝日新聞社 1995年11月 ISBN 978-4-02-273068-8 )
^ 宗教社会学の会(編) 『新世紀の宗教―「聖なるもの」の現代的諸相』(創元社 2002年11月)ISBN 978-4-422-14022-3 )
^ 櫻井義秀 1997, p. 117.
^ 櫻井義秀 1997, pp. 111-118.
^ スティーヴン・ハッサン著 浅見定雄 (訳) 『マインド・コントロールの恐怖』(恒友出版 1993年6月) ISBN 978-4-7652-3071-1
^ 小林惠智著『マインド・コントロールのすすめ―そのメカニズムと積極的活用法』(1995年11月)ISBN 978-4-7698-0737-7
^ マデリン・ランドー トバイアス (著), ジャンジャ ラリック (著), Madeleine Landau Tobias (原著), Janja Lalich (原著), 南 暁子 (訳), 上牧 弥生 (訳) 『自由への脱出―カルトのすべてとマインドコントロールからの解放と回復』(中央アート出版社 1998年9月) ISBN 978-4-88639-870-3
^ “地下鉄サリン事件、井上被告の死刑確定へ 最高裁”. 日本経済新聞. (2009年12月10日) 2009年12月10日閲覧。[リンク切れ]
^ “オウム事件、井上被告の死刑確定 9人目”. 47NEWS. 共同通信 (全国新聞ネット). (2010年1月13日). オリジナルの2013年5月14日時点によるアーカイブ。 2010年1月14日閲覧。
^ 青春を返せ訴訟判決文

参考文献


櫻井義秀 (PDF) 『新宗教の形成と社会変動 : 近・現代日本における新宗教 研究の再検討』 北海道大学、1997年9月30日。
櫻井義秀 『大学のカルト対策』 北海道大学出版界、2012年12月25日。

出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。(2015年7月)
西田公昭 (静岡県立大学/社会心理学)著 『マインド・コントロールとは何か』 (紀伊國屋書店 1995年) ISBN 978-4-314-00713-9
西田公昭 (著) セレクション 社会心理学 18 『「信じるこころ」の科学 ― マインド・コントロールとビリーフ・システムの社会心理学』(サイエンス社 1998年2月) ISBN 978-4-7819-0870-0
安藤清志・ 西田公昭 編 現代のエスプリ369 『「マインド・コントロール」と心理学』 (至文堂 1998年4月) ISBN 4-7843-5369-0
渡邉学著 『アメリカのマインド・コントロール論争』[リンク切れ]
下條信輔 『サブリミナル・マインド ― 潜在的人間観のゆくえ(中公新書 1324)』 (中央公論社 1996年10月) ISBN 978-4-12-101324-8
スタンレー・ミルグラム (著) 岸田秀(訳) 『河出・現代の名著 服従の心理〔新装版〕』 (河出書房新社 1995年10月) ISBN 978-4-309-70614-6
トーマス・W. カイザー著 マインド・コントロール問題研究会訳 『あやつられる心―破壊的カルトのマインド・コントロール戦略』福村出版 (1995年9月) ISBN 4-7628-2211-6
スティーヴン・ハッサン著『マインド・コントロールからの救出―愛する人を取り戻すために』(教文館 2007年11月) 中村周而・山本ゆかり(訳) ISBN 4-7642-6668-7 ISBN 978-4-7642-6668-1 - Releasing the Bond: Empowering People to Think for Themselvesの日本語版。
R.チャルディーニ (著) 社会行動研究会 訳 『影響力の武器――なぜ,人は動かされるのか』 (誠信書房 1991年9月1日) ISBN 978-4-414-30269-1
郷路征記著 『統一協会マインド・コントロールのすべて―人はどのようにして文鮮明の奴隷になるのか』(教育史料出版会 1993年12月) ISBN 978-4-87652-250-7
紀藤正樹著『マインド・コントロール』(アスコム 2012年6月) ISBN 4-7762-0731-1 ISBN 978-4-7762-0731-3

 

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認知革命

認知革命(にんちかくめい、: Cognitive revolution)とは、認知科学と呼ばれる諸学問を生み出した、1950年代に始まった知的運動の総称。学際的な連携と研究が大規模に進行する現代的文脈の中で始まった動きである。中心となった学問領域には心理学人類学言語学があり、当時生まれたばかりの人工知能研究、計算機科学神経科学のアプローチが用いられた。

認知心理学で鍵となったのは、人工知能と計算機科学で成功した機能を研究し発展させることで、人間の心的プロセスについて検証可能な推論を立てることができる、という考えだった。この手法はリバースエンジニアリングと呼ばれている。

認知革命に火をつける上で重要な役割を果たした文献には次のものがある。ジョージ・ミラーの論文で、『サイコロジカル・レビュー(Psychological Review)』(1956年)に掲載された「マジカルナンバー7プラスマイナス2(The Magical Number Seven, Plus or Minus Two)[1]」(これは心理学において最も頻繁に引用される文献の一つである[2][3][4])、ドナルド ブロードベントの著作『知覚とコミュニケーション(Perception and Communication)[5]』(1958年)、ノーム・チョムスキーの書評論文「スキナー『言語的行動』の書評(Review of Verbal Behavior, by B.F. Skinner)[6]」(1959年)、ニューウェルショーサイモン「人間の問題解決についての理論の諸要素(Elements of a Theory of Human Problem Solving)[7]」。中でも、ウルリック・ナイサーの著書『認知心理学(Cognitive Psychology)[8]』(1967年)の出版が画期的な出来事であった。1960年代以降、ハーバード大学の認知研究センターとカリフォルニア大学サンディエゴ校の人間情報処理センターが認知科学の発展において大きな影響力を持つようになった。

1970年代初期までに、認知革命運動はそれまで心理学のパラダイムだった行動主義を「打ち負かした」という論者もおり[9][10][11]、1980年代初期までに認知科学的アプローチは心理学に関連するほとんどの研究領域において支配的な手法となった。

目次

 

認知革命の柱となる5つの主張

スティーブン・ピンカーは著書『人間の本性を考える(The Blank Slate)』(2002年)において、認知革命の中心となる主張を以下の5つにまとめている[12]

  1. 心的世界は、情報計算フィードバックという概念によって物理的世界に位置づけることができる。[12]
  2. 心は空白の石版ではありえない。なぜなら空白の石版は何もしないからである。[13]
  3. 無限の幅を持つ行動は、心のプログラムの有限の組み合わせによって生み出されうる。[14]
  4. 基盤となる心的メカニズムは普遍的である一方で、それを覆う表層部分は文化によって異なりうる。[15]
  5. 心は多くの相互作用する部分から構成される複雑なシステムである。[16]

歴史的背景

行動主義への応答

心理学における認知革命は認知心理学という形をとったが、このアプローチは当時、科学的心理学において支配的だった行動主義に対する応答としての意味合いを多分に有していた。行動主義はイワン・パブロフエドワード・ソーンダイクの強い影響下にあり、初期の最も著名な実践者にはジョン・ワトソンがいた。彼は、心理学が客観的な科学になるためには、被験者の観察可能な行動に基礎を置くしかないという考えを持っていた。心的出来事は観察不可能なのであるから、心理学者は心的処理過程や心そのものの記述を理論で扱うことは避けるべきだ、と方法論的行動主義者は考えたのである。しかし、バラス・スキナーのようなラディカルな行動主義者はこのアプローチに反対し、科学としての心理学は心的出来事を取り扱わねばならないと主張した[17]。したがって、当時の行動主義者は認知(または私的行動)を拒絶したというわけではなく、心という概念を説明のためのフィクションとして用いること批判したのである(心という概念そのものを拒絶したわけではない)[18]。認知心理学者はこの方針のもと、心的状態に対して実験的探求を行うことで、より信頼度の高い予測が可能な理論を生み出した。

「認知革命」に対する伝統的な説明では、行動主義と心的出来事が水と油の関係にあったとされてきたが、ジェローム・ブルーナーはそれを否定し、次のように述べている。

[認知革命は、]意味という概念を心理学の中心に位置づけようとする全面的な試みとして特徴づけることができる。[…]それは行動主義に対抗する革命などではなかったし、心理学研究のためのよりよい方針を打ち立てるために行動主義に少しばかり心理主義を加えて改善させることが目指されていたわけでもない。[…]認知革命の目標とは、人間が世界との出会いの中で生み出した意味という概念を発見し形式的に記述することであり、それによって意味づけ(meaning-making)というプロセスが何を含意するかに関する仮説を提案しようとしたのである。(Bruner, 1990, Acts of Meaning, p. 2)

しかし注意すべきは、行動主義が影響力をもったのはほとんど北米に限られており、認知革命のような反応は大部分においてヨーロッパ流の心理学の再輸入だったということである。ジョージ・マンドラーがこの観点から学説史を記述している[19]

批判

ラクマンら(Lachman, Lachman and Butterfield)が、認知心理学は革命的な起源だと主張した最初期の人物である[20]。その後、情報処理理論の支持者と認知主義者は、認知主義(cognitivism)の興隆はパラダイムシフトであると考えた。それに反して、多くの研究者は、知ってか知らずか認知心理学は行動主義と繋がりがあると主張した。

リーヒによれば、認知科学者が革命を信じる理由は、それが自分の研究する学問の起源を正当化してくれる「建国神話」になっているからだという[21]。また、認知主義とは新たな言語を得た行動主義に他ならず、少々モデルが変形し、関心が異なっているけれども、行動の記述、予測、そして制御を目標としている点では変わらないという論者もいる。行動主義から認知主義への変遷は段階的である。認知科学とは、行動主義を起源とし、その上に打ち立てられ、ゆるやかに進化する学問なのである[22]。進化と構築はいまだに続いている。ポスト認知主義の項目も参照のこと。

関連文献

著作

  • Baars, Bernard J. (1986) The cognitive revolution in psychology Guilford Press, New York, ISBN 0-89862-656-0
  • Gardner, Howard (1986) The mind's new science : a history of the cognitive revolution Basic Books, New York, ISBN 0-465-04634-7; reissued in 1998 with an epilogue by the author: "Cognitive science after 1984" ISBN 0-465-04635-5
    佐伯胖、海保博之監訳『認知革命――知の科学の誕生と展開』産業図書、1987年
  • Johnson, David Martel and Emeling, Christina E. (1997) The future of the cognitive revolution Oxford University Press, New York, ISBN 0-19-510334-3
  • LePan, Don (1989) The cognitive revolution in Western culture Macmillan, Basingstoke, England, ISBN 0-333-45796-X
  • Murray, David J. (1995) Gestalt psychology and the cognitive revolution Harvester Wheatsheaf, New York, ISBN 0-7450-1186-1
  • Olson, David R. (2007) Jerome Bruner: the cognitive revolution in educational theory Continuum, London, ISBN 978-0-8264-8402-4
  • Richardson, Alan and Steen, Francis F. (editors) (2002) Literature and the cognitive revolution Duke University Press, Durham, North Carolina, being Poetics today 23(1), OCLC 51526573
  • Royer, James M. (2005) The cognitive revolution in educational psychology Information Age Publishing, Greenwich, Connecticut, ISBN 0-8264-8402-6
  • Simon, Herbert A. et al. (1992) Economics, bounded rationality and the cognitive revolution E. Elgar, Aldershot, England, ISBN 1-85278-425-3
  • Todd, James T. and Morris, Edward K. (editors) (1995) Modern perspectives on B. F. Skinner and contemporary behaviorism (Series: Contributions in psychology, no. 28) Greenwood Press, Westport, Connecticut, ISBN 0-313-29601-4

学術論文

  • Cohen-Cole, Jamie (2005) "The reflexivity of cognitive science: the scientist as model of human nature" History of the Human Sciences 18(4): pp. 107–139
  • Greenwood, John D. (1999) "Understanding the "cognitive revolution" in psychology" Journal of the History of the Behavioral Sciences 35(1): pp. 1–22
  • Miller, George A (2003). “The cognitive revolution: a historical perspective”. TRENDS in Cognitive Sciences 7 (3).
  • Pinker, Steven (2011) "The Cognitive Revolution" Harvard Gazette

脚注

[
  1. ^ Miller, G. A. (1956). “The magical number seven, plus or minus two: Some limits on our capacity for processing information”. Psychological Review 63 (2): 81–97. doi:10.1037/h0043158PMID 13310704.(pdf)
  2. ^ Gorenflo, Daniel W., McConnell, James V. (1991). "The Most Frequently Cited Journal Articles and Authors in Introductory Psychology Textbooks", Teaching of Psychology, 18: 8 – 12
  3. ^ Kintsch W, Cacioppo JT.(1994). Introduction to the 100th anniversary issue of the Psychological Review. Psychological Review. 101: 195-199
  4. ^ Garfied E., (1985). Essays of an Information Scientist, 8: 187-196; Current Contents, (#20, p.3-12, May 20)
  5. ^ Broadbent, D. (1958). Perception and Communication. London: Pergamon Press.
  6. ^ Chomsky, N. (1959) Review of Verbal Behavior, by B.F. Skinner. Language 35: 26-57.
  7. ^ Newell, A.Shaw, J. C.Simon, H. A. (1958). “Elements of a Theory of Human Problem Solving”Psychological Review (American Psychological Association65 (3): 151-166. doi:10.1037/h0048495.
  8. ^ Neisser, U (1967) Cognitive Psychology Appleton-Century-Crofts, New York.
  9. ^ Norm Friesen (2010). Mind and Machine: Ethical and Epistemological Implications for Research. AI & Society 25(1) 83-92.
  10. ^ Thagard, P. (2002). Cognitive ScienceStanford Encyclopedia of Philosophy.
  11. ^ Waldrop M.M. (2002). The Dream Machine: JCR Licklider and the revolution that made computing personal. New York: Penguin Books. (p.139, p.140).
  12. a b Pinker 2003, p.31
  13. ^ Pinker 2003, p.34
  14. ^ Pinker 2003, p.36
  15. ^ Pinker 2003, p.37
  16. ^ Pinker 2003, p.39
  17. ^ Mecca Chiesa: Radical Behaviorism: The Philosophy & The Science
  18. ^ Skinner, B.F. Beyond Freedom and Dignity. page 24 Hardback edition
  19. ^ Mandler, George (2002). “Origins of the cognitive (r)evolution”. Journal of the History of the Behavioral Sciences 38 (4): 339–353. doi:10.1002/jhbs.10066PMID 12404267.
  20. ^ Lachman, Roy, Lachman, Janet L. and Butterfield, Earl C. (1979), Cognitive Psychology and Information Processing: An Introduction, Hillsdale, NJ: Lawrence Erlbaum Associates.
  21. ^ Leahey, T. H. (1992). The mythical revolutions of American psychology. American Psychologist, 47, 308 –318
  22. ^ Roediger, R. (2004). What happened to behaviorism. American Psychological Society, 17,Presidential Column.

参考文献

  • Bruner (1990) Acts of Meaning.
    岡本夏木、吉村啓子、仲渡一美訳『意味の復権――フォークサイコロジーに向けて』ミネルヴァ書房、1999年
  • Chomsky (1959). A Review of B. F. Skinner's Verbal BehaviorLanguage 35(1):pp. 26–58.
  • Pinker, Steven (2003). The Blank Slate. Penguin. ISBN 0-14-200334-4.
    山下篤子訳『人間の本性を考える――心は「空白の石版」か(上)(中)(下)』NHK出版、2004年
  • Mandler, G. (2007) A history of modern experimental psychology: From James and Wundt to cognitive science. Cambridge, MA: MIT Press.
  • Skinner, B. F. (1989). Review of Hull's Principles of Behavior. Journal of the Experimental Analysis of Behavior, 51, 287–290

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シミュレーション

曖昧さ回避 シミュレーション」のその他の用法については「シミュレーション (曖昧さ回避)」をご覧ください。

シミュレーション: simulation[1])は、何らかのシステムの挙動を、それとほぼ同じ法則に支配される他のシステムやコンピュータなどによって模擬すること[2]。「模擬実験」や「模擬訓練」とも。なお「シミュレイション」とも表記する[3]

模型を用いた、地震時の建物の挙動のシミュレーション

コンピュータを用いた竜巻のシミュレーション

コンピュータを用いたエンジンの燃焼室内のガスの流れのシミュレーション

目次

 

概要

ラテン語の 「similis シミリス (似ている)」「simulare シミュラーレ(模倣する)」「simulat(真似た、コピーした)」といった用語から生まれた概念である。

シミュレーションは、対象となるシステムで働いている法則を推定・抽出し、それを真似るようにして組み込んだモデル模型、コンピュータプログラムなどを用いて行われる。

現実のシステムを動かしてその挙動や結果を確かめることが困難、不可能、または危険である場合にシミュレーションが用いられる。

例えば、社会現象などにおける問題の解決方法を探る時など、(悪影響があるので実社会ではとりあえず試せないので)実際の社会と似た状況を数式などで作りだし、コンピュータ等を用いて模擬的に動かし、その特性などを把握するのに用いる[4]。例えば風洞実験水槽実験で働いている法則を数学的なモデルに置き換えて行う[4]。また例えば経営に関する様々な事象を数学的なモデルに置き換えてみて、様々な数値を入力したり変化させることで、結果を推定する[4]

シミュレーションのための装置プログラムシミュレータ (: simulator) と言う。ただし、きわめて単純なシステムを模倣するためのシミュレーション、特に単純化されたモデルを用いる場合などは(とりあえず)紙と鉛筆(やホワイトボードとペン)だけを用いて手作業で行われるものもある。

モデルを立てるプロセス。実験、シミュレーション、理論相互作用の説明。

対象となるシステムにおいて働いている法則をどれほど忠実に模倣するかによって、シミュレーションの精度は異なる。シミュレーションの質は、シミューレーションを設計する者の技量や、どの程度まで法則を見抜き、どこまでそれらの法則を模倣させたか、ということによって異なるのである。現実の法則を十分に模倣していないシミュレーションは、現実とは異なった挙動を示す。

またコンピュータを用いて、連続現象を離散化した積算によるシミュレーションは必ず誤差が生じ、その誤差は蓄積する。従ってコンピュータによるシミュレーションによって良好な結果を得る為には、モデル化による誤差見積もりが重要となる。モデル化によるシミュレーションは、現象についてどの程度正確に真似るかによって計算量を調整することが可能であり、現象についての完全な知識は必要とされないなどのメリットがある。

システムのモデル化を行わず、完全な模倣を目的とする場合は、シミュレーションと言わずエミュレーションということもある。エミュレーションは、模倣したいシステムにおいて、予測できる現象より予測できない現象が支配的である場合などに使われる。

目的・用途

  1. 建築物自動車などの製品の機構に内在する欠陥(負荷や強度など)を模型やコンピュータによって探して取り除く。
  2. ビジネスにおいて客層や商品、時間帯、店舗等の調査結果をシミュレーションに取り入れることで、効率的な販売をする。
  3. 災害の発生や規模の予知。地震、津波、火災などの自然災害や、原子力発電所メルトダウン航空機事故などの人災などの防災。
  4. 自動車におけるドライブシミュレータ航空機におけるフライトシミュレータ等、各種の操縦、操作を学ぶ手立てとしての利用。いろいろなシチュエーション、特に実機では危険を伴うような場面を体験することが可能となる。
  5. シミュレーションゲームではシミュレーションを娯楽として行う。ボードやコマやカードを使い事象を再現するようなルールに基づいてプレイするものと、コンピュータを使って事象の再現を行わせるものとがある。ウォーゲーム、戦略ゲーム、経営ゲームなど。前項のドライブ、フライトシミュレータはレース、戦闘などの形でゲームとしても存在する。
  6. その他、天気予報や人口の推移、予測、分析の分野でも広く使われている。

模型などによるシミュレーション

木製の馬を用いたシミュレーション訓練。(第一次世界大戦当時)

ミニチュアによる実験など、何らかの物理的な物体で実物を置き換えることもシミュレーションの一種である。これを「物理的シミュレーション」と言うこともある。置換する物体としては、実物よりも小さいものや安価なものが選ばれる。

「物理的シミュレーション」とは、何らかの物理的な物体で実物を置き換えることを指す。置換する物体としては、実物よりも小さいものや安価なものが選ばれる。

コンピュータとシミュレーション

マインドコントロール

マインドコントロール: Mind control)とは、他人の思想や情報をコントロールし、個人が意思決定する際に、特定の結論へと誘導する技術[1]を指す概念である。マインドコントロール論マインドコントロール理論とも呼ばれる。「マインドコントロール」の存在について、心理学的にも医学的にも宗教学的にも議論されたが、理論的学問的な根拠はなく、虚構似非科学とも言われ、一般社会で言われる心理操作(マインド・トリック)ないしはコマーシャルメッセージと同じ手法であると結論づけられている[2]。マインド・コントロール論は、脱会者と支援者の証言がもとであるため、データ的に偏りがあるとされる[3]

目次

1発祥
1.1日本
2主張
2.1学者
2.2脱会者
3応用
4信教の自由との問題
5裁判事例
6脚注
7参考文献
8関連項目
9外部リンク

 

発祥

1970年代アメリカにおいて、「マインド・コントロール理論」が生まれ、信者と利害関係にある反カルト(アンチカルト)集団が、「信者の奪回・脱会を促進するという自らの行動を正当化するため」に、「対抗的ドグマ」として用いられ,当初から価値中立的な使用はされなかった[4]。まったく別人のようになった理由は、複数の解釈が成り立つものであり、心理操作のみが要因とは言えない[4]

1970年代後半-80年代にかけて、社会心理学的操作理論としての「マインドコントロール理論」についての議論が尽くされた結果、カルト的な行動支配とは限らない、一般的な心理操作技術であるという結論に達した。つまり、マインドコントロールは、通常の心理操作、すなわち、消費社会におけるコマーシャルと同じ手法を指す[5]

日本

統一教会の信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反カルト集団により、概念が持ち込まれた[4]。反カルト集団の代表弁護士紀藤正樹によると、1992年統一教会合同結婚式に参加した山崎浩子が、翌1993年に婚約の解消と統一教会から脱会を表明した記者会見で、「マインドコントロールされていました」と発言したことと、同日発売の、元統一教会員による『マインド・コントロールの恐怖』という本により、“マインドコントロール”という言葉が広く認知されるようになった、としている[6][7]

1995年にオウム真理教事件が起こると、マスコミや反カルト運動家は、犯罪を犯した信者の心理状態を示す格好の言葉として使用した[4]。さらに、信者の裁判で、一部の反カルト集団の心理学者が心理鑑定の際に、「マインド・コントロール論」を根拠としたため、教団側がマインドコントロールを行っていたと、社会的に認知されてしまった[4]。また、一部の弁護士による法的戦術として、被告の信者が「マインドコントロールされていた」と主張し,「通常の判断能力が欠損しており、責任能力をかけていた」などの弁護がされた[4]。そのため、反社会的宗教団体が信者を動員して犯罪をなした理由として、ジャーナリズムにより宣伝され、世論に根付いた[4]

理論的な根拠がないにもかかわらず、社会的に概念が受け入れられている背景としては、現代国家において、「消費者の欲望を喚起して需要を掘り起こすコマーシャリズムの戦略」が常にとられているために、「いつの間にか誰かに操られているのではないか」という感じる体験は特殊でないためとも言われる[8]

主張

学者

  • 北海道大学教授をつとめる宗教学者櫻井義秀は、「マインド・コントロールという社会心理学的操作の理論は、特殊カルト的行動支配に限定されないコミュニケーション過程に一般的な心理操作技術であり、この操作自体を問題にするのであれば、消費社会におげるコマーシャリズム批判に行き着かざるを得ない。」、「マインド・コントロールという理論は、態度変容を遂げた人物と利害関係を持つアンチ・カルト集団が、信者の奪回・脱会を促進するという自らの行動を正当化するために用いている議論であり、立論の当初から価値中立的なものではなかった。」、「筆者はこの問題を等閑視できないと考え、カルト、マインド・コントロール論を批判してきた。その第一の理由は既に述べたように、宗教社会学の1980年代までの議論を消化していれば、カルト、マインド・コントロール論は、アンチ・カルト集団による対抗的ドグマ以外の何ものでもないことが明白であるにもかかわらず、これをあたかも最新の心理学ないし宗教研究の知見として紹介し実践理論としての使い勝手の良さを巧みに利用したマスメディアの論調に一石を投じる必要性を感じたからであった。」と述べている [9]

脱会者

  • マインド・コントロールを受けていたと主張するスティーヴン・ハッサンによると、「この技法は、ある特定の目的に向かうよう、そのように思い、考え、行動するべく誘導するものである。本来、自由であるべき個人の行動原則を誘導・操作するため、道義的な問題をはらむ部分があり、マインドコントロールの手法に対する批判が多々あるが、この技法を利用して社会規範意識の刷り込みによる犯罪者の矯正や、心理的に手を出してしまいやすい薬物依存に悩む人の意識改革を目指すグループも存在する」という[10]

応用

自己暗示の一つとして能力開発への応用すること[11]犯罪抑止やタバコアルコール等を含む薬物依存の治療などに効果的だと考える動きもある[12]

信教の自由との問題

基本的人権には「信教の自由」があり、これは当人が如何なる信教を支持しようとも、それは当人の自由であるという理念が存在する。ただ、これがマインドコントロールの問題では、反カルト集団の弁護士は、当人の価値観が操作され、健全な判断能力を失っていると主張する。この場合において、信教の自由と当人の保護という問題の狭間で、議論も見られる。

統一教会の裁判では、反カルト団体の裁判戦術として、同団体がマインドコントロール手法を用いているという訴えがなされ、脱会説得をめぐり、当人の自由意志が「信用できない」「責任能力がない状態」等の主張がなされた。当人の主観(→客体)とっては「不当な拉致監禁や人権に対する侵害」となり、一方の当人がマインドコントロールされているとみなしている側にとっては「保護と説得による霊感商法からの離脱」となる。当人が信教の自由を訴え、第三者がマインドコントロールを主張する場合には、憲法で保障されている権利侵害にあたる可能性もあるため、慎重な判断が求められる。

裁判事例 【1995/メトロ320警視総監330】

オウム真理教の裁判【騒苛と学会光明盗モルモンサントモルモット実験奴隷社畜亡霊皿利魔】
死者12人を出した「地下鉄サリン事件」の実行犯、横山真人被告に対し、1999年10月1日、東京地裁は「マインドコントロール下の能力減退は認められない」として死刑判決を出した。
2000年 6月6日、「地下鉄サリン事件」など10事件で起訴されたオウム真理教井上嘉浩被告に対して、東京地裁は、検察の死刑求刑に対し無期懲役との判決を下した。井上弘通裁判長は「死刑を選択することは当然に許されるべきで、むしろそれを選択すべきであるとすらいえる」としながらも、西田公昭の「修行を通してマインドコントロールを受け、松本被告の命令に反することができなかった」との鑑定結果を受け、「有利な情状の一つとして評価できる」として極刑選択を避けた。但し、控訴審では死刑判決を受け、2009年12月10日上告棄却[13]2010年1月12日に上告審判決に対する訂正申し立てが棄却され[14]、死刑が確定した。
統一教会」(統一協会)に対する青春を返せ訴訟
統一教会の信者が、教団のマインドコントロールという不当な手段を用いての勧誘、教化の違法性を問う裁判。教団側は、マインドコントロールというものの存在を否定し、入信は自由意思によるものであると主張してきた。訴訟の当初、裁判所は「原告らの主張するいわゆるマインドコントロールは、それ自体多義的であるほか、一定の行為の積み重ねにより一定の思想を植え付けることをいうと捉えたとしても、原告らが主張するような強い効果があるとは認められない」(1998年3月26日 名古屋地裁)などとして元信者側の主張を退けてきたが、1997年4月19日の奈良地裁の「統一教会の献金勧誘システムは、不公正な方法を用い、教化の過程を経てその批判力を衰退させて献金させるものと言わざるを得ず、違法と評価するのが相当である」とした判決や、2001年 最高裁において統一教会の上告が棄却され、元信者側の勝訴として確定した広島高裁岡山支部判決では、不法行為が成立するかどうかの認定判断にマインドコントロールという概念は使えないとされる。判決では「教義の実践の名のもとに他人の法益を侵害するものであって、違法なものというべく、故意による一体的な一連の不法行為と評価される」と記される[15]
  • 学者からは「マインドコントロール論」が否定されており、法律も存在しないが、反カルト集団の弁護人が「マインドコントロールされていたために、ふつうの判断ができる状態ではなかった」と責任能力の欠如を主張するために裁判戦略としてしばしば用いられる。判例のレベルで概念の蓄積が成されている場合もあるが、国によって態度に違いがある。同じ国でも正反対の判決が出る場合もあり、未だ微妙な領域といわざるを得ない。

脚注

 

 

Category:サブカルチャー Ⅱ【後半確認】

 

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