ケムトレイルの証拠
散々書いてきたケムトレイルの事実が公になります。
妄想と思う人は勝手にどうぞ。
でも、
後であの時の事だった！と後悔する羽目になってしまいます・・・
そうならない為にも読んで下さい！！
http://310inkyo.jugem.jp/ より一部抜粋。
「ケムトレイルの動かぬ証拠 ー 地球規模で行われるジオ・エンジニアリング（Geoengineering 地球環境の人為的操作）プロジェクトの証明ー」
まえがき：
ここ数年間、調査・研究者たちは、ケムトレイル散布という捕らえにくい現象に関する確たる証拠を探し求めて来た。ケムトレイルに関する記事についてGoogleNewsを検索しても、（4500もの定期刊行物が表示されるが）一つも記事が見つからないであろう。主流を占めるメディアにとってこの話題は、ただもうひたすら報道範囲の外なのである。
我々が「ジオ・エンジニアリング（地球環境の人為的操作）」という極秘カテゴリーの下に、政府の介入、出資、後援、多くの学問領域にわたる学際的研究、政策立案、そして地球規模の大気の修正が行われたという、広範囲にわたる証拠を発見したときの驚きを想像してみて欲しい。これは我々が探し求めて来たケムトレイルの決定的証拠である。
議会によって権限を与えられ、全米科学アカデミーから出資を受けた、地球温暖化とその緩和の可能な矯正手段に関する、記念すべき詳細な研究が1990年代初頭に行われた。あらゆる名誉ある組織に属する上級研究員、教授団、理論家、大気科学者、部局の長やCEOたちの名前が挙がっている。スミソニアン、ハーバード、GM、ケンブリッジ、MIT、イエール、世界資源研究所、国立大気環境研究センター、国連事務総長、オックスフォード、ブルッキングズ研究所、コロンビア大学、オークリッジ国立研究所、カーネギー＝メロン大学、プリンストン大学、ブラウン大学、ローレンスリバモア研究所などなど。この巨大な研究は、マンハッタン計画の意図や費用の大きさ、秘密性を思い起こさせるが、その目的とそれが及ぼす最終的なインパクトははるかに大きい。
（↓画像内の説明文）
地球温暖化を減らすジオ・エンジニアリング的手段
・CO2を酸素に替えるための森林再生、沙漠の緑化、藻類の湖を作ること
・CO2をCO2スラリー（ドライアイスと低温CO2の混合物）の形にして海溝に隔離する
・宇宙空間に鏡を配列する
・塵や煤塵を高高度気球や高射砲で大気中に打ち込む
・地球の反射率を上げ、雲で覆うため、商用機や民間機でアルミニウムとバリウム酸
化物を対流圏に散布する
・雲を増やすため、船で硫黄を燃やし、大量のプランクトンを成長させるため海に酸
化鉄を加える。
ーーーーーーーーーーーーーー本論ーーーーーーーーーーーーーーー
「ケムトレイルの動かぬ証拠
～地球大気に対するジオ・エンジニアリング（Geoengineering 地球環境の人為的操作）の証明」
ブルース・コンウェイ Bruce Conway
「ホレイショー、天と地のあいだには哲学などでは計り知れないことが山ほどあるんだ」
by シェイクスピア
５年前、私は「ケムトレイル不名誉（恥）の殿堂」と言うウェブサイトを作り、北西太平洋岸の自宅上空における、ケムトレイル散布作戦の捉えにくい証拠を記録し、追求することにした。このサイトはここ 。
この間、この分野における何人かの傑出した人々と協力し友人となる機会を得た。ダイアン・ハーヴェイ、ブライアン・ホームズ、そして本記事中に匿名を希望した一人の特別な探求者である。彼らは本件に多大なる貢献をし、非主流メディアの中でこの話題を常に更新し続けている。明らかに世界規模で行われているこのケムトレイル散布計画は、空を見上げては証拠を見つけたいと願う人にとって明白な事である。が、しかしながらいまだ決定的な証拠は捉えられていなかった。
政府当局による全面的な否定、大手主流メディアによるこの話題の回避、研究者の組織的な不信、科学の権威による今も進行中の隠蔽、そして、足並み揃った組織的な意図的誤報disinformationの方針が、この話題をファンタジーと偏執狂的な妄想の王国へと追いやった。いずれにしても、それは我々の知らない所で（頭上で）どんどんと進行し続け、人類史上最大の組織的ジオ・エンジニアリング（地球環境への人為的操作）計画へと成長してしまっている。私は一体どうやって、このようなとてつも無く困難な主張を行えば良いだろう？
ブライアン・ホームズ（www.holmestead.ca）は、過去数年間に渡って、これらの環境犯罪を調査してきた。その努力の甲斐あって、カナダ国内とネット上の多くの人々が現在進行中の散布作戦の事を知るようになってきた。この現象を研究してきた他の研究者と同様、ブライアンの研究も誹謗中傷を受けており、彼と彼の情報源の信用を落とそうとする試みが現在でも続いている。
何ヶ月か前、ブライアンが「ディープ・シールド Deep Shield」というニックネームで呼ぶ一人のケムトレイル内部告発者が、このミステリアスな計画に関する具体的で詳細な情報を電子メールのやり取りの中で送ってきた。「ディープ・シールド」との交信記録と、「シールド計画」はこちら で読める。
ケムトレイルの事をこれまで注意深く研究してきた者にとって、この隠されたものを暴く対話は、真実を鳴らす鐘であった。
それ以来、我々は研究を重ね、「ディープ・シールド」の数ある主だった主張を立証する事が出来た。この匿名の内部告発者は、ケムトレイルの歴史と科学をより深く追求しようと望むブライアンの読者に、それにつながるいくつかの価値あるヒントを与えた。第一のヒントは、「ジオ・エンジニアリング （Geoengineering）」という言葉を調べる事だった。
一人の研究者が「ディープ・シールド」から提供されたヒントに取り組み、掘り下げた。彼女はついに、「ジオ・エンジニアリングと地球温暖化の緩和」に関する全米科学アカデミーの研究を発見した。この研究は、今でもオンラインで読め、もちろん単行本でも出ている。この大著は「ディープ・シールド」から提供された内部告発情報を妥当であると検証し、更なる証拠の金脈へと導くものである。
この大部な研究のタイトルはこうである。
Policy Implications of Greenhouse Warming: Mitigation, Adaptation, and the Science Base - Panel on Policy Implications of Greenhouse Warming
『地球温暖化の政策的含意：緩和、適応、科学的根拠』
（NAS全米科学アカデミー、NAE全米工学アカデミー、医学研究所の共同出資による「地球温暖化の政策的含意」に関するパネルより）
結論は1992年に提示され、2000年にNAS出版会から本の形で出版された。この994ページにも及ぶ研究は、温室効果ガス、地球温暖化、政策決定、（地球温暖化の）緩和に関する教科書である。そこには、多くのケムトレイル研究者が探し求めて来た科学が含まれている。すなわち、科学者、代理人、研究所、関連企業、コスト要因、化学式、数学的モデル、輸送手段、政策、外国政府を引き入れること、原料の調達、エアロゾル混合物の製造、などなど。
本書は、現在、全巻を通してオンライン で読む事ができる。
この研究は、ほんの氷山の一角であることを肝に銘じて読まれたい。文字通り百以上の関連論文が科学雑誌に掲載されている。この重要な研究がオンラインでいつまでも読めると思ってはいけない。すぐにチェックしてほしい。
最も重要な政府機関、研究施設、大学、私企業のすべてが関わっているという事が、この全地球的「ジオ・エンジニアリング」研究の中に詳細に描かれている。これがアメリカ議会から認められ、資金が出ている事に注目してほしい。本書は最も筋金入りのケムトレイル信者の信条をも引き立てるであろう。また、我々の政府指導者やその研究機関に対するなけなしの信頼はさらに崩れて行く事だろう。本書は、彼らの関与とケムトレイル散布計画の存在について、繰り返し彼らが嘘をついてきた事を明らかにしている。
また、我々「ケムトレイル」研究者が、メディアが気づくレベルのすぐ下で現実にそこにある真実を得るために堂々巡りをし、意図的に信用を落とされ、誹謗中傷され、誤情報を食らわされてきた事も明らかになった。実際の物語は、白昼堂々と起き、「ジオ・エンジニアリングと国際的な気象改変」という科学の傘の下、安全に隠されてきたのである。
ケムトレイルは、我々の惑星をジオ・エンジニアリング的に操作するために計画された「緩和策」の単なる一手段にすぎない。国際的な気象改変について書かれた数多くの研究や実験、論文を、ひとたびふるいにかけ始めたところ、我々は、ある財力が、地球規模の大気修正プログラムに多額の資金を提供している証拠を見つけた。
論文の一例：『ジオ・エンジニアリング：気象改変マンハッタン計画』（ジェイ・マイケルソン著 "The Standard Environmental Law Journal", 1998年１月発行）
（Geoengineering: A Climate Change Manhattan Project http://www.metatronics.net/lit/geo2.html#two
Jay Michaelson, published in the Stanford Environmental Law Journal,January, 1998）
著者は、ジオ・エンジニアリング計画を遂行する切迫した必要のために、非常に説得力のある事例を述べている。彼は、規制、環境法およびその他の障害によって、我々は直接かつ直ちに我々を脅かす危険を直に処理する能力が制限されると主張している。
彼はこう書いている：
「京都排出削減体制の計画の不十分さ、そして第２部において議論された不在・コスト・強い動機という諸問題は、気象改変政策の近視眼的な（視野の狭い）我々の現状に対する代案を強く求めます。」
「ジオ・エンジニアリングという、地球の気候システムに対する計画的な人為的操作は、そうした一つの代案かもしれません。本項では、排出のコスト削減、技術への助成金、およびその他の緩和測定という規制のある「マーシャルプラン」ではなく、気象改変に対する実現可能なジオ・エンジニアリング的救済策の開発に向けてギアの入った、規制のない「マンハッタン計画」が、地球温暖化における数あるギャップを埋め、それが引き起こす最も恐ろしい結果の多くを回避するのに有意であると主張します。」
「いくつかの点で、この局面は、ジオ・エンジニアリングがSF小説からまともな科学雑誌や政策雑誌へと舞台を移すようになって来た頃には、既に始まっていました。
[FN127] 現在最も励みになる提案の一つは、地球のいくつかの海域で、鉄の「肥料」を与えて植物プランクトンの成長を人工的に刺激する事により、広大なカーボン・シンク（CO2の吸収源、貯蔵庫）を造り出す事にあります。[FN128] また別の提案では、上層大気圏に塵の粒子を飛行機で放出する事により、106個分の人工的なミニチュア「ピナツボ山」を作って温室のシミュレーション（1991年のピナツボ山噴火に留意）を行う事を提案しています。[FN129]『ジオ・エンジニアリング：気象改変マンハッタン計画』105-106頁」
『地球温暖化の政策的含意：緩和、適応、科学的結論』の中で、全米科学アカデミーは、「最も効果的な地球温暖化の緩和策は、商用、軍用、民間の航空機を利用して大気中に反射効果のあるエアロゾル混合物を散布する事であると判明した」と認めている。この優先的な緩和方法は、アルミニウムやバリウムの酸化物を含むエアロゾル混合物によって地球のアルベド（反射率）を上げる地球規模の大気防護膜を造り出し、オゾン生成化学物質を大気に取り入れる事を目的としている。
この方法は、最小コストで最大の利益を上げるものであった。また、環境保護と規制という鉄条網の重荷を負う事無く、密かに実施できたのである。
この緩和策が、今や世界中至る所で毎日のように行われている事は、頭上を注視する誰の目にも明らかである。我々の指導者層は、既に巨大なジオ・エンジニアリング計画に乗り込んでいるらしい。それによって何百万人もが死ぬことになるであろう危険性も容認できる損失と考えている。
この画期的研究、即ちこの大気の理論家と科学者による広範囲に及ぶ実験と論文は、大気の緩和操作が我々の空で行われているという目に見える証拠とともに、ケムトレイル散布が地球温暖化緩和に向けて優先的に行われる解決手段となっていった事を明確に示している。
証拠は我々の周りの到る所にある。例えば、先週ボーイング社は、ペンタゴンからボーイング767型空中給油機を100機受注した。空軍は、最も一般的なケムトレイル散布機であるK-135の老化軍団を767に替え始めている。最終的には500機を越える注文になるだろう。これらの航空機の用途については何も言及されていない。
ジオ・エンジニアリングは、環境法にも規制の制約にも阻まれることなく、この地球上で圧倒的な規模で行われている。この壮大な実験は、誰からも丸見えの所で行われているにもかかわらず、我々の目からは隠されているのである。
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以下の引用は、温室効果ガス、地球温暖化、および宇宙線放射を削減するために優先的に行われるジオ・エンジニアリング的緩和手段の詳細である。
引用元：『地球温暖化の政策的含意 ー緩和、適応、科学的根拠ー』
（「地球温暖化の政策的含意」に関するパネルより）
表6.1（続き）
太陽光線の遮蔽：
●宇宙に鏡を設置する
太陽から入ってくる太陽光線を反射するため、100km四方の鏡を5万個、地球の周回軌道上に置く。
●成層圏に塵
太陽光線反射のため、高射砲あるいは気球を使用して、塵の雲を成層圏に保持。
●成層圏に風船
反射スクリーンとして、何億ものアルミニウムと水素が入った気球を成層圏に置く。
●成層圏低層に塵
太陽光線反射のため、航空機を使用して、塵の雲を成層圏低層に保持。
●成層圏低層に煤塵
太陽光線を遮断する薄い煤塵の雲を保持するため、成層圏低層を飛ぶ航空機のエンジ
ンの燃焼効率を下げる（不完全燃焼させる？）。
●雲の発生促進
太陽光線反射のため、硫化エアロゾルを排出する船舶あるいは発電所で硫黄を燃やし、
更に海洋上の低層雲を増やす。
●海洋バイオマス発生促進
CO2を吸収する植物プランクトンの発生を促すため、鉄を海に撒く。
●大気中のフロンの除去
レーザーを使用して大気中のフロンを破壊する。
【ジオ・エンジニアリング・オプションの評価】
「いくつかのジオ・エンジニアリング・オプションは、地球温暖化の緩和に重要な潜在力を有し、また、他のオプションよりもはるかにコストがかからないようである。
理由１：これらのオプションは、地球の放射収支に作用を及ぼす事ができる。
理由２：大気中の様々な化学反応を引き起こすかあるいは変化させる事もある。
理由３：気候システムの事はほとんど分かっていないため、こういったオプションは極力慎重に考慮されなければならない。
これらのオプションは以下の事態となった場合に必要とされるであろう：
地球温暖化が発生した場合／気候の敏感性が、本レポートで考慮された範囲のうちハイエンドに相当する場合／温室効果ガス排出を制限するその他の努力が失敗した場合
ジオ・エンジニアリング・オプションの第１セットは、地球の周回軌道周辺もしくは大気中に塵・煤塵を撒く事によって、太陽からの放射を遮ることである。第２セットは、粒子物質を慎重にコントロールしながら排出する事によって、雲の凝固核を増やし、雲量を変化させることである。
成層圏の粒子オプションは、最終段階においてのみ、あるいは更なる研究開発がこの問題に関する懸案事項を解決できた場合にのみ、遂行されねばならない。雲を刺激するオプションは更なる調査が必要であり、雲の凝固核の物質選択によって酸性雨の問題をクリアできた場合、あるいはそのシステムを慎重にコントロールすることによって遂行されねばならない。第３セットは、生物学的有機体（微生物）の成長を刺激することによって、海洋がCO2を吸収するのを増加させるものである。」
【太陽光線の一部を遮断する】
「地球温暖化を緩和するもう一つのオプションとして、太陽からの放射の総量を制限する事によって、地球の放射バランスをコントロールする試みがある。これは、地球の反射率（アルベド）を高めることによって可能である。屋根や表層を白くするという提案も少しは効果があろうが、地表に到達する太陽放射はそのほんのごく一部である。よって、アルベドを変化させる提案は、大気の上層部で行われた方がよりインパクトがあるだろう。Ramanathanの研究（1988年）によると、地球の反射率がほんの0.5％上昇するだけで、CO2倍増効果は半減する。大気中あるいは地球の低い軌道上へのスクリーンの設置は、いくつかの形態が考えられる：雲の量あるいは性質の変化に影響を与える。切れ目の無いシートという形を取るか、あるいはたくさんの「鏡」、または塵の雲に分割する。ここで考えらる可能性のいくつかを予備的に特徴化したものを以下に上げる。」
表6.3 ジオ・エンジニアリング緩和オプションのコスト削減効果の規模
●成層圏低層の煤塵 実施純コスト：低 排出削減効果：80億から250億
●成層圏低層の塵 実施純コスト：低 排出削減効果：80億から800億
●成層圏の塵 実施純コスト：低 排出削減効果：4兆
（高射砲または気球による打ち上げ）
●CCN供給による雲の生成 実施純コスト：低 排出削減効果：4兆
●鉄による海洋バイオマス生成 実施純コスト：低 排出削減効果：4兆
（高射砲または気球による打ち上げ）
（なお、この表中に書かれてるCO2年間削減効果の単位はよくわかりません）
【成層圏の塵】
「宇宙空間の塵オプションは実用視されていないが、20kmから40km高空における0.2ミクロンの塵の滞空時間をコンピュータで計算すると、１年から３年のオーダーとなる（Hunten, 1075年）。火山噴火で放出されたエアロゾルが数年に渡って成層圏に滞留する事は一般的に言われている（Kellogg & Schneider, 1974年／Ramaswamy & Klehl, 1985年）。成層圏へのスクリーンは、太陽光線の総反射量を増加させるために、自然の成層圏の塵にさらに塵を加えることによって作る事ができる。」
【総量の概算】
「RamaswamyとKlehlの研究（1985年）では、半径約0.26ミクロンの塵を1平方m当り0.2g含むエアロゾルの塵が、地表に到達する太陽からの放出流量が15%減少すると、地球のアルベドを12%増加させると概算している。太陽からの放出流量の約1%の変化が必要であり、図13、図15が示すように、この含有率での塵の効果がdownward linearly下降直線的に？有意に推定されるため、半径0.26ミクロンの粒子を1平方m辺り0.02g含有する塵を使用することによって概算が行われるであろう。
RamaswamyとKiehlのモデルでは、塵は10kmから30kmの間の成層圏で、地球上空に均一に散布される。塵の付加的散布による地球の放射収支への実際的効果は、高緯度地帯よりも低緯度地帯の方が幾分効果が大きいだろう。なぜなら、日光の多くが幾何学的理由から、低緯度地帯で影響が大きいからである。これによって、わずかながら赤道から極にかけての温度分布が下がり、天候の強度への効果も幾分ある。恐らく、この効果はまた地球気候モデルと共に研究されるであろう。」
【散布のシナリオ】
「『航空機による排気』Penner他（1984年）では、高度4万～10万フィート（12～30km）の間で10年間、商用機全機がその燃料の1%を微粒子として排出した場合、地球のアルベドを、CO2増加分に当たる温室効果を中和できるまで十分変化させるであろう。エンジンの燃焼システムを、商用機の高高度飛行の一部で、たくさん燃焼できるよう改造することは、ほんのわずかな能率の損失のみで可能であると主張する。
Reckの微粒子の消衰係数（Reck, 1979a, 1984）を使った概算では、RamaswamyとKlehlの研究（1985）に基づいた1010kgというパネルの概算と比較すると、1010kgに対し約1.168￥が必要となっている。そこで彼らは、高度３万フィート上空を飛行する航空機燃料の1%が煤塵として排気された場合、10年間に必要とされる以上の微粒子物質の量が排気されると概算している。
しかしながら、現在の商用機は4万フィート（12km）よりも高空を飛行する事は滅多になく、当該高度における微粒子の寿命は10年にはるかに満たないであろう。
もう１つの可能性は、ただ単純に商用機を借りてその最大航行高度まで塵を持って上がり、散布する事である。コストを見積もるために、簡単な仮定を行うと、上で成層圏用に仮定した塵と同じ量は、圏界面（対流圏と成層圏の境界面）にも使えるだろう。
結果は量に比例する。成層圏のオゾンに対する塵の可能な効果に関する上記のコメントは、成層圏の低層にあるオゾンについても応用されるが、対流圏には応用されない。
対流圏の高度は、その年の緯度と季節によって変化する。
1987年、国内の航空会社は43億3900万トンマイルもの貨物輸送と急行便を飛ばしており、貨物輸送と急行便の全収入は49億400万ドルに昇る（1988年アメリカ人口統計局）。これを見ると、コストは貨物1トンマイルにつき１ドルかかるかかからないかである。塵散布任務が500マイルの飛行（約1.5時間）相当分を必要とする場合、塵の散布コストは1トン当たり500ドル、英語圏のトンとメートルトン(1000kg)間の相違を無視すれば、塵1kg当たり0.5ドルのコストである。1010kgを83日に１回散布しなければならないとすれば（煤塵と同じ率で塵が降下する）、1987年の総トンマイルの５倍が必要となる。
提供された航空機が、同じ効果率で長距離を飛べるかどうかの問題については調査が必要である。
【雲の量を変化させるーその導入】
「民間の研究では、海洋を覆う層積雲の約4%が減少するとCO2増加を半減するのに十分であるという（Reck, 1978年。Randall他1984年）。アルブレヒト Albrecht の研究（1989年）によると、雲の凝固核（CCN）の量がSO2（二酸化硫黄、亜硫酸ガス）の排出によって増加した場合、平均的な低層雲の反射率は増加する可能性がある。そこでは、雲の凝固核（CCN）排出物を海洋上に放出する事、放出によって層積雲のアルベドのみを増やす事、層積雲は、表面のアルベドが比較的一定で小さい海洋の同緯度上に沿って残す事、を提案している。
アルブレヒトの研究（1989年）では、CCNのおよそ30%増加が、雲を微増させ、海洋上の層積雲のアルベドを4%増加させる。アルブレヒトの理想とする層積雲は、彼が典型的とするもので、厚さ375m、１日の降雨量1mm（霧雨）、半径100mmの中くらいの小滴を持ち、それらは、1000の更に小さい小滴が合体してできている。彼のモデルにおけるCCN涸渇率は、１日当たり1000/cm3。更に、雲の量を4%に維持するためには１日当たり約300/cm3（1000の30％）のCCNが付加されねばならない。ここでは、不安定な大気が、CCN周辺を飽和点付近に十分留めており、更なる雲の覆いが、CCNの数が増えるたびに形成されると推論している。
【雲の凝固核の量の概算】 （この部分は訳が少し間違ってるかもしれません）
「典型的な海洋域の雲量はCCNが少ないために限定されるとするアルブレヒトの推計を念頭に置きながら、地球全体から推定してみよう。平均では、地球の31.2%が海洋性の層積雲で覆われている（Charlson他, 1987年）。高層に雲が存在しないと仮定すると、１日に付加されるべきCCN数は、1.8X10の25乗CCN/日。半径rが0.07 X 10の-4乗cmとすれば、CCNの量は4/3 + 3 X 密度となる（Charlson他、1987年）。硫酸（H2SO4）の密度が1.841 g/cm3 なので、CCNの量は2.7 X 10の-15乗となる。１日に付加される硫酸(H2SO4）の総質量は、全ての２酸化硫黄が硫酸のCCNに変換される場合、31 X 10の3乗トン／日となる。
この数字は、アメリカの中規模の石炭火力発電所が大体年間に排出する２酸化硫黄の量に相当する。従って、均質に散布されるアメリカの石炭火力発電所365個分と同等の排出が十分なCCN生産に必要とされることになる。
CCN供給による雲への刺激は、実現可能な、年間に相当するCO2生産量の緩和に役立つ低コストなオプションである。雲の物理的特性の詳細、特定の緩和段階に応じて付加されるCCNの量の実証、海洋上に付加したCCNに起因する酸性雨その他の影響などがこれらのシステムが実用化される以前に調査されなければならない。ひとたび決断が下されれば、１年程でこのシステムが動員されて作戦が開始され、緩和効果がたちまち現れるであろう。もしこのシステムがストップするならば、何日か何週間かのうちにCCNが雨や霧雨によって洗い流され、緩和効果は恐らくあっというまに消失するであろう。
数件の計画案は、成層圏もしくは成層圏の一番低層部分に付加された塵の混合物が、日光を遮断する効果に依っている。それらの塵は、大型のライフル銃かロケット、あるい水素か熱気球の打ち上げといった様々な手段によって成層圏にまで散布されねばらない。これらは明らかに実現可能で経済的に、我々が代価を支払うべき年間生産量に相当するCO2緩和効果を可能にする。（航空機を使って塵もしくは煤塵を圏界面または低層の成層圏へ持ち上げる事は、低コストで、年間8～80ギガトン相当のCO2を緩和する場合に限られる。）これらのシステムは、決定されてからおよそ１年か２年以内には効果が現れ始め、たちまち緩和効果が発揮されるであろう。塵は自然に降下するため、塵の散布を中止すると、圏界面に散布された塵（煤塵）の場合およそ６ヶ月、成層圏中層に散布された塵の場合１、２年以内に緩和効果が消失するであろう。
日光スクリーンシステムは、それが緩和策に必要とされるまでは、しばらくの間実行に移される必要はないだろう。デザインや技術面と同様、その効果を理解する研究が必要だからである。そうすれば、これらのテクノロジーが可能であるか否かわかるであろう。
恐らくこの分析で驚くべき事は、ジオ・エンジニアリングオプションには比較的低コストで実行可能なものがある、という事である。
（以下、参考文献等は原文ページでご覧ください）
