医療タブー!なぜ“寿命を縮める”抗がん剤は使われるのか?


日本人の死因の3割を占めるといわれる「がん」。

 がんの三大治療は、 「手術」「化学療法(抗がん剤)」 「放射線療法」であるが
このうち抗がん剤は、新しい薬剤や有効な投与方法の開発などで
常に医療界を賑わせている。

 「がんになれば、抗がん剤治療を受けるのが当たり前」
 「抗がん剤を使わなければ、早く死んでしまう」

 そんな認識が定着しているなか、国内のある医療法人院長・A氏は
「抗がん剤は 寿命を縮めます」と、耳を疑う持論を述べる。

 某有名大学病院で 余命3カ月と宣言されたがん患者を
抗がん剤を併用し、ビタミンCの 大量投与と食事療法で完治させるなど
独自の治療法により実績を重ねているA氏。

今回、そんなA氏に

 「『糖ゼロ食事』 『ビタミンC投与』などの正しいがん治療法」
 「ある日、急にがんが発覚したらどうすればよいか?」

そして

 「“効かない”抗がん剤を患者に投与し続けざるを得ない
医師・厚労省・製薬会社の“禁断の”タブー」

について、語っていただいた。


―― 抗がん剤が 効かないというのは、本当でしょうか?

A氏 単純な話で、副作用が強く、科学的な有効率が低いんですよ。

副作用のつらさは、耐え難いほどの 倦怠感や吐き気、脱毛など
一般によくいわれている通りです。

有効率はというと、薬剤を開発する臨床試験の段階で
20%の患者に がんの縮小が認められたとされています。

苦しい副作用に耐えても、たった20%の人にしか効果がなく
しかも がん細胞の消滅ではなく、縮小するだけなんです。

もちろん、中には抗がん剤が体に合っていて
高い効果を得られる患者もいますが
薬剤一般としてみるとあまりに効果が低い。


―― 院長が、本格的に抗がん剤を使わない治療を始められたきっかけは
なんでしょうか?


A氏 私は以前 大きな総合病院の勤務医でしたので、多くの医師が

「抗がん剤は 効かないばかりか、強い副作用をもたらす」と
思いながらも使い続けている実態を知っていましたし
もちろん それで苦しむ患者も多く見てきました。

また、私は精神科医ですから、どうしても患者の肉体的・精神的負担を
少しでも和らげようという方向に、関心がいってしまう。

 加えて、両親をがんで亡くした体験も、大きな要因のひとつです。

父の肺がんはステージ3でしたが、転移がなかったので
すぐに死ぬほどではありませんでした。

ところが、抗がん剤投与を始めたら、わずか2週間で亡くなったのです。

さらにその1カ月後、今度は母の大腸がんが見つかりました。

大腸全摘出手術をしたあとは、抗がん剤を使わずに漢方にしました。

幸い、兄が薬剤師ですから、がんの症状を和らげる処方をして
医師が予告した余命を越えて、しばらく元気で過ごしていました。
最後は結局 肺炎で亡くなりましたが、抗がん剤とは明らかに違う予後でした。


 以上のような経験を経て
抗がん剤を使わない治療に取り組むようになりました。

なぜ、“効かない”抗がん剤は使われるのか?


―― しかし、これだけ抗がん剤治療が一般化しているのは、なぜでしょうか?

A氏 治療ガイドラインで決まっているからです。

ほとんどのがんは、各専門学会が 治療ガイドラインを作成しており
例えば 「ステージ2で リンパ節転移がなければ、抗がん剤治療。

使う薬剤は○○」と定められています。

ガイドラインから 大きく外れた治療は 公的保険が利かなかったり
何か問題が起きたときは、医師個人の責任が問われかねません。

訴訟にでもなったら大変ですから
医師はガイドライン通りに抗がん剤を使おうとなるのです。

 しかし、以前 UCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)が
がんの専門医にアンケートをとったところ

約80%が 「自分ががんになっても、抗がん剤治療は受けない」と答えていました。
実は、抗がん剤が効かないと思っている医師は多いのです。


―― 抗がん剤がたくさん使われて、喜ぶ人はいるんですか?

A氏 一番喜ぶのは 製薬会社です。
会社の利益のために、高価な抗がん剤をどんどん使ってほしい。

また、厚労省は 天下り先として 製薬会社が潤っていないと困りますから
抗がん剤を 公的保険で認める一方、安価なビタミンCの大量投与という治療は
いまだに保険適用外です。


―― がん治療として、院長が行われているビタミンCの
大量投与という方法は、専門家の間では、どのような評価なのでしょうか?


A氏 05年に米国厚生省の科学者が
「ビタミンCに、がんを殺す能力がある」と発表しています。

それまでは 30年にわたって“封印”されていた治療法といっていいでしょう。

そもそも 高濃度ビタミンCによるがん治療は
76年代に 米国の化学者ライナス・ポーリング氏によって編み出されました。

彼は、アメリカの科学アカデミー紀要 「PNAS」に
「末期進行がんの患者に ビタミンCを点滴とサプリメントで投与すると
生存期間が 4~6倍延長した」と発表しています。

 しかし、78年にアメリカのメイヨー医科大学は
ビタミンCに がん患者の延命効果はないと反論します。

それが有名医学雑誌に掲載されたため、医学界全体が
ビタミンC治療に関心を持たなくなってしまった。

封印されたビタミンC治療


―― なぜ、ビタミンC治療は米国で封印されてしまったのでしょうか?

A氏 米国の巨大製薬企業も、高価な抗がん剤を大きな収益源にしています。
つまり、抗がん剤治療ではなく、安価なビタミンC治療が主流になっては困る。

そこでこれらの企業は、資金面でも人脈面でも太いパイプを持っている
政府と共に、強く動いたといわれています。

また、前出の ポーリング氏は ノーベル賞を2つもとった天才ですが
原爆反対を訴えていたため、政府につぶされたという声もあります。


―― 院長の治療で治癒した、患者さんの事例を教えていただけますか?

A氏 ウチは がん専門ではありませんから
2年間で がんの患者さんは 5~6人ほどです。

そのうちの一人、31歳の女性の患者さんは
新婚 2カ月のときに 子宮けい頸がんだとわかりました。

しかも ステージ4で肺に転移があり、かなり進行した状態でした。
すでに手術ができる状態ではなく、大学病院では
抗がん剤を使っても 3~4カ月の余命だと言われました。

そこで当院では、高濃度ビタミンCを 1日75グラムで 週4回投与。
途中から 100グラムに増量し、並行してノンカーボ栄養療法を開始しました。

2カ月後には 肺の転移がんはほぼ消滅し
さらに3カ月後には完全に消えていました。

彼女は今でもふつうに生活を送り
再発防止のために定期的にビタミンC投与を続けています。


―― その大学病院は、患者さんが院長の治療を受けていることは
知っていたのですか?


A氏 知っていました。
私は患者さんに
「大学病院の担当医に、診断データや画像をもらってきてください」と
お願いしました。

医師は患者からのそうした依頼を受けた場合
提供しなければならないことになっているのですが、なんとその担当医は
患者のその要求を拒否して、最後まで渡してくれませんでした。


―― 院長の医療法人で行っている、具体的な治療法について教えてください。

A氏 高濃度ビタミンC大量投与は
点滴で ビタミンCの血中濃度を一気に上げる方法。

ノンカーボ栄養療法は、糖質をカットした食事療法です。
抗がん剤より 効き目が高く、副作用がない治療法です。

ビタミンCは 天然の抗がん剤みたいなものです。

本来は 抗酸化物質ですが、一定の濃度を超えると
過酸化水素(H2O2)を発生するようになります。

要は消毒薬と同じ物質で、がんを攻撃する力を持ちます。

副作用がないのは、正常細胞に含まれる カタラーゼという酵素が
H2O2を H2O(水)と O2(酸素)に分解できるからです。
抗がん剤は、分解されずに正常細胞も攻撃するから副作用が発生してしまうのです。

糖を摂らない


―― ノンカーボ栄養療法とは、どのようなものでしょうか?

A氏 甘いお菓子果物はもちろん、ごはんやパンなどの穀物
じゃがいもや ニンジンなど 炭水化物を多く含む 根菜類も避けます。

日本酒やビール、ワインなど 糖質の高いお酒もダメです。
代わりに、肉や魚を 積極的に食べます。

不健康だと心配されるかもしれませんね。
でも、筋肉や血液など 体の組織のもとはタンパク質や脂質で
糖質はエネルギーにしかなりません。

よく脳は 糖質しかエネルギーにできないといわれますが
肝臓で 糖質をつくることができますから、食事で摂る必要はないのです。


―― 糖を摂らないことで、がんにどんな作用があるのですか?

A氏 がんが成長する “エサ”は主に糖質で
それを断つことで がんの成長を妨げます。

例えば、「PET」(陽電子放射断層撮影法)という検査は
ブドウ糖を原料にした薬剤を注射して 放射線を当てると
がんの部分が光って見えます。

がんがブドウ糖をよく取り込む性質を利用した方法ですね。


―― 高価な抗がん剤を使ったほうが
院長の医療法人としては儲かるんじゃないですか?


A氏 もし、抗がん剤が がん治療に有効なのであれば
もちろん抗がん剤を使います。

別にビタミンCや ノンカーボにこだわっているわけじゃなく
患者さんが 治ればなんでもいいんです。

ほかにも、免疫力を上げる 漢方治療にも力を入れていますし
最近では ビタミンB1の 大量投与に がんを治す効果を感じています。

(文=編集部)





ライブドアニュース (ビジネスジャーナル)より

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