1944年東南海地震からわずか37日をおいて、1945年三河地震が発生した。巨大地震と内陸地震の関連を示す典型的な例ともいわれている。現在、内閣府中央防災会議が行っている内陸地震への備えもこのような巨大地震と内陸地震との関連を念頭において進められている。
今回扱った２つの地震は、日本の敗戦が色濃くなった時期に発生したもので、軍需工場が集中していた東海地方に大きな打撃を与えた。東南海地震は、1944（昭和19）年12月７日午後１時36分に起きた。気象庁マグニチュード（MJ）は7.9であった。地震の震源（破壊開始点）は、紀伊半島南端に近い、和歌山県新宮市付近であった。断層の破壊は北東に進み、東は浜名湖付近まで達した、と考えられている。この地震は、海洋プレートの沈み込みに伴い発生する、典型的な低角逆断層地震であった。つまり、1923（大正12）年関東地震や1946（昭和21）年南海地震と同様に、陸側が海側にせり上がる低角逆断層が引き起こした地震であった。
強い揺れによる被害は、三重県、愛知県、静岡県、津波による被害は、主に三重県の海岸に集中した。東南海地震での県別の死者は、愛知438人、三重406人、静岡295人、岐阜16人であった。東海４県以外では、和歌山51人、大阪14人、奈良３人であり、近畿圏にも広がっていたのも注目される。地震による死者は、総計1,223人（集計方法で人数は異なる）に達した。
東南海地震から37日後、1945（昭和20）年１月13日午前３時38分に三河地震が発生した（MJ6.8）。活動度の低い深溝活断層や横須賀断層上に発生した、内陸直下の逆断層型の地震であった。地表に現れた断層は、10数kmにわたり追跡できた。断層のずれは、額田郡幸田町、蒲郡市では天然記念物として保存されている。地震による被害は、三河湾の北に位置する蒲郡市、西尾市、安城市などで甚大で、死者は1,961名に達した。東南海地震の断層面からそれほど離れていない地域に起きた地震であり、東南海地震により誘発された、「広義の余震」注１）と考えられる。
このように、南海トラフ巨大地震後には、大きな余震が発生することが知られている。たとえば、安政元（1854）年安政東海地震から約９か月後に遠州灘でマグニチュード7.0～7.5の地震が発生し、安政南海地震の１週間後には、高知でマグニチュード７程度の浅い地震が発生している。次の東南海地震発生前はもちろん、発生後にも大地震の発生に注意すべきだろう。
第２節 戦時中の被害
東南海地震では、東海地域の多くの軍需工場は壊滅的な被害を受けた。三菱重工名古屋航空機製作所の道徳工場（南区）では、学徒動員のため工場で働いていた中学生など64人が、東南海地震の際に倒壊した建物の下敷きになり圧死した。また、半田市の中島飛行機製作所では死者は157人に達した。度重なる空襲に加え、地震災害のため、日本の航空機生産は半分にまで下がったともいわれている。
一方、三河地震は午前３時38分に発生したため、多くの人は就寝中であった。このため、倒壊した家屋の下敷きとなり、多数の死傷者が出た。このような甚大な地震災害は、その３年半後1948（昭和23）年の福井地震でも発生した。これらの様相は、阪神・淡路大震災と酷似していた。阪神淡路大震災後、家屋の倒壊による死傷者を減らすため、建物の耐震化が進められているのとは異なり、三河地震後には耐震化への動きはなかった。当時は生きるだけでやっとの時代であったため、地震災害に目を向けられることが少なかった。
三河地震でも、戦時下ゆえに生じた悲劇も多かった。集団疎開は、国民学校３年生以上６年生までを対象としており、名古屋市内68校、愛知県内の50校の児童が、岐阜県や三重県に疎開した。宿舎の多くは、多数の児童を収容できる柱の少ない大広間の多い寺院が利用された。そのうち、東南海地震では幡豆郡三和村に疎開した児童は灯籠の下敷きになり３人が死亡、三河地震では31名が死亡するという痛ましい結果となった。
これら２つの地震被害を極力隠すため、時の政府は、地震災害に関しての詳細な記事を書くことを許さなかった。地震については、噂することも禁じられたというほどである。このため、地震災害の大きさに比べて残された資料は少ない。
東南海地震の翌日12月８日は、日本では日米開戦３周年にあたり、新聞の一面トップは昭和天皇の軍服姿であり、戦意高揚のための標語が並ぶという戦争一色の紙面であった。当時、中部日本新聞（後の中日新聞）は、物資不足のため一日に２ページ印刷されるだけであったが、８日は特別に４ページ印刷された。その新聞を１ページ目からたどっていくと、３ページ目にベタ記事で、「天災に怯まず復旧」との20行程度の記事がある。愛知、三重、岐阜とも大きな被害はないとの内容であった。
しかし、12月８日のニューヨークタイムズには、欧米やインドの地震学者の分析として、震源は本州の沖で、津波を伴った大きな被害を受けているはず、と報道している（図はじめに－１）。翌９日には、地図入りでさらに詳しい分析や、津波が20ｍに達し、関東地震を超える被害が出たはず、とのやや事実と異なる地震学者の推測も載っている（図はじめに－２）。ただし、震源を最も正確に伝えたのは、ニューヨークタイムズを読む限り、東京からのラジオ放送であった可能性がある。日本の地震観測データなしには、それほど正確に位置を決めることはできなかっただろう。いずれにしても、世界には、巨大地震の発生を隠せなかった。地震の６日後には、米軍の偵察機から撮った尾鷲市の写真に、津波災害の様相が残されている。
（日本語訳）
Disastrous Quake In Central Japan
New York Times; Dec 8, 1944.
中部日本を襲った大震災
地球が６時間にわたって揺れ、世界中の地震観測所は
「破壊的」とさえ言い放った
アソシエイテッド・プレスは、観測者に「壊滅的」とさえ表現された猛烈な地震が、真珠湾攻撃から３周年をむかえた昨日、日本周辺を襲ったと報じた。
[東京のラジオ局では、金曜日早朝の放送で、昨木曜日に中部日本で地震による揺れが起き、「限られた地域で、小規模の地滑りと家屋の崩壊を引き起こした」と放送した。同盟通信による情報では、中央気象台の発表によると、「震源は遠州灘のどこかである」との内容が加わっている。]
世界中にある地震観測所では、恐ろしいほどの強さで延々と続いたこの地震を記録していた。その激しい揺れは英国、スイス、ドイツ、インド及び、アメリカの科学者たちによっても報告された。
各気象台は、「極度に激しい揺れ」だったと話した。イギリス、ウエストブロムウィッチの地震学者、J.J.ショー氏は「『地球全体』が地震後、６時間近く振動した」と解説した。
ショー氏は、その激しい揺れは、グリニッジ時間の午前４時48分（東部戦争時間の午前０時48分）に記録されたと語り、風の震動が震源地の追跡調査をわかりにくくしたが、それはアリューシャン列島、千島列島及び日本に集中していたようだ、と述べた。
ロイターの特電は、ボンベイ（インド）の観測所が、地震の震央は、東京、横浜、および大きな海軍基地を有する神戸や大阪がある、日本列島最大の「本州」であると判断したと伝えた。
この特電を聞いたショー氏は、「もし、これがそうであるなら、日本は1923年の関東大震災（99,331人が死亡）＊ よりも大きな災害を被っている。私の計器で観測した振動は、1923年にはそれほど大きくなかった」と述べた。
彼はさらに付け加えて、震源は日本の東岸から約100マイル（約160km）の日本海溝の可能性があるといい、「その場合、激しい地面の揺れと津波があったであろう」と述べた。日本列島が上にある、この日本海溝は、深さが26,000フィート（約7,900ｍ）あり、このため日本は、地球上で最も不安定な地域となっているのである。
ニューヨークでは、フォードハム大学の地震学者 ジョセフ・J・リンチ氏が、２つの非常に激しい地震が、東部戦争時間の午前０時49分と０時53分に記録されたと述べた。
彼は、それらが約7,500マイル（約12,000km）の彼方、大局的には日本の方角で、おそらくは日本の南部地方で発生したと予測した。
同様の記録は、マサチューセッツ州ウエストンにあるウエストン大学とワシントンD.C.のジョージタウン大学、およびカリフォルニア州パサデナにあるカリフォルニア工科大学でも見られた。
これらの科学者たちは、今回の地震は「過去40年間で最大の地震
のひとつ」であると述べている。
（日本語訳）
Tokyo Admits War Plant Damage
By Tidal Waves Caused by Quake
New York Times; Dec 9, 1944.
－東京は地震による津波で軍需工場が被害を受けたことを認める－
アソシエイテッド・プレスによれば、日本政府は昨日、木曜日に太平洋側の日本沿岸で起きた地震により、津波が発生し、工場や作業場が被害を被ったと、慎重な言葉を選び報道した。
日本政府は、大阪、名古屋、浜松、静岡、長野そして清水を含む巨大な軍需生産の中心がその壊滅エリアにあることを明らかにしたが、損害は最小限だったとした。「地震は深刻だったが、被害はさほどではない」と、混乱について述べることなく、およそ24時間後に発表した。
東京のラジオ局は、今回の地震の区域にある都市には情の豊かな人が多く、地震の経験はひとつの楽しみとなったとし、「中部日本に住む人々は、母なる地球の揺りかごに乗った楽しみを味わった」と報じた。
アメリカ、イギリス、インドの地震学者たちは、彼らの地震記録から、その地震は「かつて記録された最大級のひとつだ」と述べた。
彼らは、津波、火災、そして直接地面が動くことによる破壊は圧倒的で、疑いなく日本の1923年の関東大震災（揺れ、津波そして火災で99,331人が死亡、負傷者103,733人、行方不明43,476人）を超えるものに違いないと確信した。
まず、アメリカと日本以外のからの情報が寄せられ、その後、震源地を東京のおよそ100マイル（約160km）南東の遠州灘と定めた。昨夜、同盟通信はこれらの内容を確認した、とユナイティッド・プレスは報じた。
戦争情報局（アメリカ）によると、日本の広報担当者は、その地震は東京と横浜地方での地すべりでいくつかの家屋やビルが崩壊したが、ほとんどのほかの場所では「ただ窓が割れたのみ」にとどまったと話したという。
後に、同じ担当者は、日本の２大都市である東京から大阪にかけての250マイル（約400km）にわたる海岸沿いが、深刻な被害を被ったことを明らかにした。東京の少なくとも400～500マイル（約640～800km）南にわたる範囲で、深刻な影響があった。
同盟通信は、「人々は敵の空襲に備えて、あらゆる準備をしていたので、覚悟ができており、家や工場から離れることなく、冷静で落ち着いていた。」と差しさわりのない内容を伝えている。
しかし、全く異なった意見が、地震の権威である、ニューヨークにあるフォードハム大学の主任地震学者 ジョセフ・リンチ氏により出されている。
彼は、木曜日の地震は、日本の東から西にかけての太平洋沿岸から100マイル内陸にまで影響を与えたはずだと述べた。
彼は、1923年の関東大震災の方がむしろ揺れ幅は少なく、その時は地面をところによっては6.5フィート（約198cm）も突き上げるものだったと指摘した。しかし木曜日の地震はさらに大きく、結果として、より多くの建物がつぶれたり、崩壊したに違いないとしている。
水の壁の脅威
リンチ氏は、津波が日本の海岸を襲ったとすれば、60～70フィート（18.3～21.3ｍ）の高さの恐ろしい水の壁となったに違いないと予想した。津波は、海岸からの震源の距離に比例して大きさが増すのである。
木曜日の地震は、21年前の関東大震災より、日本から５倍も遠いところで起っている。すると、東京湾、相模湾、伊勢湾および駿河湾に押し寄せた津波の猛威は、船舶をはるか内陸まで運び、その通り道にあるすべての物を砕いたに違いないと彼は話した。
また、軍用艦もそれに含まれていただろうと、リンチ氏は考えている。日本の重要な工業都市がある湾内に押し寄せた津波は、信じ難いほど破壊的であっただろうと述べている。
「それは、川を押し戻し、陸に押しやり、港をずたずたに破壊する」と彼は言い、こう続けた。「我々の記録では、津波が一度きりということはない。今回の地震は４時間以上もここで記録され続けたから、津波が連続して押し寄せたに違いない」。
リンチ氏は、木曜日に記録された地震の型は、日本人に最も恐れられているものであるとも言った。彼らは、それを「津波」と呼び、高波の原因となる、日本特有のものである。
予想された川への影響
リンチ氏の説によると、津波は、東京の東部にある行徳工業地区（現千葉県市川市）を流れる江戸川を、逆流させたであろうと考えられる。そして、多摩川と隅田川が決壊したのであろう。
これらはすべて豊かな工業地帯にあり、東京の防波堤の西部にある軍需工場地区のほとんどが含まれていた。
また、大阪湾に位置する大阪は、人口が325万人で、巨大な繊維、機械設備、金属及び機械工場を有している。
名古屋は、戦前の重要な航空機産業の中心であり、三菱の爆撃機や戦闘機の生産地であった。
イギリスにある観測所の所長であるJ.S.ブロムリーは、今回の地震の位置は、1923年に横浜港のすべてと昔からの東京の５分の３が津波と火災で破壊されたもの（関東大震災）よりも、はるかに大きな被害を被ることをはっきりと示していたといった。
東京の主要地域は、1923年の関東大震災以降、耐震の建物を多く採用したが、その他の地域は、同様の予防措置をとっているようにはとても見えないとも、リンチ氏は昨夜語ってくれた。「その上、人は津波に対しては、何の防御もできない」と述べた。
２、３人のアメリカの地震観測者は、別の考えを持っていた。
ハーバード大学のドン・リート博士は、木曜日の地震は「疑いなく大きい」が、付け加えて、「ほかの要因がいくつかあり、構造の境界のところで、まだ持ちこたえている状態である」とユナイティッド・プレスは報じた。
また、コルゲート大学のハロルド・O・ウィットナル博士は、B29が日本の火山の周辺に落ち、その混乱を引き起こした可能性があるという理論を提言したと、アソシエイテッド・プレスは報じている。
リンチ氏はこの説を一笑に付し、「全く非現実的」であるとした。
（地図解説）
東京の日本政府は、地震、津波、地すべりによって、主に大阪(1)、名古屋、浜松、静岡、清水(2)、長野(3)
の軍需工場や家屋が被害を受けたことを認めた。
本報告では、東南海地震と三河地震の災害、被害、救済についての章の他に、戦時下で発生した地震災害の問題に焦点をあてている。当時、報道管制がしかれており、各県１紙に統合された地方の新聞には、全国紙とは異なり、地震の報道が比較的掲載されていた。
本報告では、各地域に残るこれらの記事を数多く集めている。さらに、当時記録された、県、市、役場、警察などの行政や学校での災害対応等の資料は、終戦直後米軍の占領を恐れ処分されたものや、近年の市町村合併の際に処分されたものが多い。
そのような中で、関係者の努力により種々の行政の文書が発掘された。本報告でも数多く引用され、当時の地震対応を知る上での貴重な資料となっている。
また、地震からだいぶ経過した後、被災体験の手記もいろいろな地域で残さ
れるようになり、本報告に取り入れられている。戦時下の極めて条件の悪いときであったが、探し出せば種々の記録が残されていることがわかったのも、今回の報告書作成で得た貴重な経験であった。
さらに、三河地震の被災者の体験談をもとに、専門家によって描かれた絵画が掲載されている。当時の被災状況を知る上で貴重な資料となるだろう。
【はじめに注釈】
注１）本震の断層とは直接関連しないが、本震の発生が影響して生じたと考えられる、断層の周辺に発生する地震。
http://www.bousai.go.jp/jishin/chubou/kyoukun/rep/1944-tounankaiJISHIN/4_hajimeni.pdf
津波の被害を受けた尾鷲湾の写真を米軍の偵察機が撮影している写真は、こちら
http://www.gsj.jp/GDB/openfile/files/no0484/PDF/06_Ando/Ando_ppt.pdf
（引用終わり）
まるで、日本を潰すために地震があるかのように、日本が一番疲弊しているタイミングで
地震が発生します。今回の東日本大震災も経済にとどめをさされたかのようです。しかし、
日本人は第二次大戦も乗り越えてきました。やはり、日本人は立ち直ると思います。段々
明かされてきた日本人の秘密があります。それは、今後明らかにしますがアメンバー記事
にても、お知らせしていきます。
今回扱った２つの地震は、日本の敗戦が色濃くなった時期に発生したもので、軍需工場が集中していた東海地方に大きな打撃を与えた。東南海地震は、1944（昭和19）年12月７日午後１時36分に起きた。気象庁マグニチュード（MJ）は7.9であった。地震の震源（破壊開始点）は、紀伊半島南端に近い、和歌山県新宮市付近であった。断層の破壊は北東に進み、東は浜名湖付近まで達した、と考えられている。この地震は、海洋プレートの沈み込みに伴い発生する、典型的な低角逆断層地震であった。つまり、1923（大正12）年関東地震や1946（昭和21）年南海地震と同様に、陸側が海側にせり上がる低角逆断層が引き起こした地震であった。
強い揺れによる被害は、三重県、愛知県、静岡県、津波による被害は、主に三重県の海岸に集中した。東南海地震での県別の死者は、愛知438人、三重406人、静岡295人、岐阜16人であった。東海４県以外では、和歌山51人、大阪14人、奈良３人であり、近畿圏にも広がっていたのも注目される。地震による死者は、総計1,223人（集計方法で人数は異なる）に達した。
東南海地震から37日後、1945（昭和20）年１月13日午前３時38分に三河地震が発生した（MJ6.8）。活動度の低い深溝活断層や横須賀断層上に発生した、内陸直下の逆断層型の地震であった。地表に現れた断層は、10数kmにわたり追跡できた。断層のずれは、額田郡幸田町、蒲郡市では天然記念物として保存されている。地震による被害は、三河湾の北に位置する蒲郡市、西尾市、安城市などで甚大で、死者は1,961名に達した。東南海地震の断層面からそれほど離れていない地域に起きた地震であり、東南海地震により誘発された、「広義の余震」注１）と考えられる。
このように、南海トラフ巨大地震後には、大きな余震が発生することが知られている。たとえば、安政元（1854）年安政東海地震から約９か月後に遠州灘でマグニチュード7.0～7.5の地震が発生し、安政南海地震の１週間後には、高知でマグニチュード７程度の浅い地震が発生している。次の東南海地震発生前はもちろん、発生後にも大地震の発生に注意すべきだろう。
第２節 戦時中の被害
東南海地震では、東海地域の多くの軍需工場は壊滅的な被害を受けた。三菱重工名古屋航空機製作所の道徳工場（南区）では、学徒動員のため工場で働いていた中学生など64人が、東南海地震の際に倒壊した建物の下敷きになり圧死した。また、半田市の中島飛行機製作所では死者は157人に達した。度重なる空襲に加え、地震災害のため、日本の航空機生産は半分にまで下がったともいわれている。
一方、三河地震は午前３時38分に発生したため、多くの人は就寝中であった。このため、倒壊した家屋の下敷きとなり、多数の死傷者が出た。このような甚大な地震災害は、その３年半後1948（昭和23）年の福井地震でも発生した。これらの様相は、阪神・淡路大震災と酷似していた。阪神淡路大震災後、家屋の倒壊による死傷者を減らすため、建物の耐震化が進められているのとは異なり、三河地震後には耐震化への動きはなかった。当時は生きるだけでやっとの時代であったため、地震災害に目を向けられることが少なかった。
三河地震でも、戦時下ゆえに生じた悲劇も多かった。集団疎開は、国民学校３年生以上６年生までを対象としており、名古屋市内68校、愛知県内の50校の児童が、岐阜県や三重県に疎開した。宿舎の多くは、多数の児童を収容できる柱の少ない大広間の多い寺院が利用された。そのうち、東南海地震では幡豆郡三和村に疎開した児童は灯籠の下敷きになり３人が死亡、三河地震では31名が死亡するという痛ましい結果となった。
これら２つの地震被害を極力隠すため、時の政府は、地震災害に関しての詳細な記事を書くことを許さなかった。地震については、噂することも禁じられたというほどである。このため、地震災害の大きさに比べて残された資料は少ない。
東南海地震の翌日12月８日は、日本では日米開戦３周年にあたり、新聞の一面トップは昭和天皇の軍服姿であり、戦意高揚のための標語が並ぶという戦争一色の紙面であった。当時、中部日本新聞（後の中日新聞）は、物資不足のため一日に２ページ印刷されるだけであったが、８日は特別に４ページ印刷された。その新聞を１ページ目からたどっていくと、３ページ目にベタ記事で、「天災に怯まず復旧」との20行程度の記事がある。愛知、三重、岐阜とも大きな被害はないとの内容であった。
しかし、12月８日のニューヨークタイムズには、欧米やインドの地震学者の分析として、震源は本州の沖で、津波を伴った大きな被害を受けているはず、と報道している（図はじめに－１）。翌９日には、地図入りでさらに詳しい分析や、津波が20ｍに達し、関東地震を超える被害が出たはず、とのやや事実と異なる地震学者の推測も載っている（図はじめに－２）。ただし、震源を最も正確に伝えたのは、ニューヨークタイムズを読む限り、東京からのラジオ放送であった可能性がある。日本の地震観測データなしには、それほど正確に位置を決めることはできなかっただろう。いずれにしても、世界には、巨大地震の発生を隠せなかった。地震の６日後には、米軍の偵察機から撮った尾鷲市の写真に、津波災害の様相が残されている。
（日本語訳）
Disastrous Quake In Central Japan
New York Times; Dec 8, 1944.
中部日本を襲った大震災
地球が６時間にわたって揺れ、世界中の地震観測所は
「破壊的」とさえ言い放った
アソシエイテッド・プレスは、観測者に「壊滅的」とさえ表現された猛烈な地震が、真珠湾攻撃から３周年をむかえた昨日、日本周辺を襲ったと報じた。
[東京のラジオ局では、金曜日早朝の放送で、昨木曜日に中部日本で地震による揺れが起き、「限られた地域で、小規模の地滑りと家屋の崩壊を引き起こした」と放送した。同盟通信による情報では、中央気象台の発表によると、「震源は遠州灘のどこかである」との内容が加わっている。]
世界中にある地震観測所では、恐ろしいほどの強さで延々と続いたこの地震を記録していた。その激しい揺れは英国、スイス、ドイツ、インド及び、アメリカの科学者たちによっても報告された。
各気象台は、「極度に激しい揺れ」だったと話した。イギリス、ウエストブロムウィッチの地震学者、J.J.ショー氏は「『地球全体』が地震後、６時間近く振動した」と解説した。
ショー氏は、その激しい揺れは、グリニッジ時間の午前４時48分（東部戦争時間の午前０時48分）に記録されたと語り、風の震動が震源地の追跡調査をわかりにくくしたが、それはアリューシャン列島、千島列島及び日本に集中していたようだ、と述べた。
ロイターの特電は、ボンベイ（インド）の観測所が、地震の震央は、東京、横浜、および大きな海軍基地を有する神戸や大阪がある、日本列島最大の「本州」であると判断したと伝えた。
この特電を聞いたショー氏は、「もし、これがそうであるなら、日本は1923年の関東大震災（99,331人が死亡）＊ よりも大きな災害を被っている。私の計器で観測した振動は、1923年にはそれほど大きくなかった」と述べた。
彼はさらに付け加えて、震源は日本の東岸から約100マイル（約160km）の日本海溝の可能性があるといい、「その場合、激しい地面の揺れと津波があったであろう」と述べた。日本列島が上にある、この日本海溝は、深さが26,000フィート（約7,900ｍ）あり、このため日本は、地球上で最も不安定な地域となっているのである。
ニューヨークでは、フォードハム大学の地震学者 ジョセフ・J・リンチ氏が、２つの非常に激しい地震が、東部戦争時間の午前０時49分と０時53分に記録されたと述べた。
彼は、それらが約7,500マイル（約12,000km）の彼方、大局的には日本の方角で、おそらくは日本の南部地方で発生したと予測した。
同様の記録は、マサチューセッツ州ウエストンにあるウエストン大学とワシントンD.C.のジョージタウン大学、およびカリフォルニア州パサデナにあるカリフォルニア工科大学でも見られた。
これらの科学者たちは、今回の地震は「過去40年間で最大の地震
のひとつ」であると述べている。
（日本語訳）
Tokyo Admits War Plant Damage
By Tidal Waves Caused by Quake
New York Times; Dec 9, 1944.
－東京は地震による津波で軍需工場が被害を受けたことを認める－
アソシエイテッド・プレスによれば、日本政府は昨日、木曜日に太平洋側の日本沿岸で起きた地震により、津波が発生し、工場や作業場が被害を被ったと、慎重な言葉を選び報道した。
日本政府は、大阪、名古屋、浜松、静岡、長野そして清水を含む巨大な軍需生産の中心がその壊滅エリアにあることを明らかにしたが、損害は最小限だったとした。「地震は深刻だったが、被害はさほどではない」と、混乱について述べることなく、およそ24時間後に発表した。
東京のラジオ局は、今回の地震の区域にある都市には情の豊かな人が多く、地震の経験はひとつの楽しみとなったとし、「中部日本に住む人々は、母なる地球の揺りかごに乗った楽しみを味わった」と報じた。
アメリカ、イギリス、インドの地震学者たちは、彼らの地震記録から、その地震は「かつて記録された最大級のひとつだ」と述べた。
彼らは、津波、火災、そして直接地面が動くことによる破壊は圧倒的で、疑いなく日本の1923年の関東大震災（揺れ、津波そして火災で99,331人が死亡、負傷者103,733人、行方不明43,476人）を超えるものに違いないと確信した。
まず、アメリカと日本以外のからの情報が寄せられ、その後、震源地を東京のおよそ100マイル（約160km）南東の遠州灘と定めた。昨夜、同盟通信はこれらの内容を確認した、とユナイティッド・プレスは報じた。
戦争情報局（アメリカ）によると、日本の広報担当者は、その地震は東京と横浜地方での地すべりでいくつかの家屋やビルが崩壊したが、ほとんどのほかの場所では「ただ窓が割れたのみ」にとどまったと話したという。
後に、同じ担当者は、日本の２大都市である東京から大阪にかけての250マイル（約400km）にわたる海岸沿いが、深刻な被害を被ったことを明らかにした。東京の少なくとも400～500マイル（約640～800km）南にわたる範囲で、深刻な影響があった。
同盟通信は、「人々は敵の空襲に備えて、あらゆる準備をしていたので、覚悟ができており、家や工場から離れることなく、冷静で落ち着いていた。」と差しさわりのない内容を伝えている。
しかし、全く異なった意見が、地震の権威である、ニューヨークにあるフォードハム大学の主任地震学者 ジョセフ・リンチ氏により出されている。
彼は、木曜日の地震は、日本の東から西にかけての太平洋沿岸から100マイル内陸にまで影響を与えたはずだと述べた。
彼は、1923年の関東大震災の方がむしろ揺れ幅は少なく、その時は地面をところによっては6.5フィート（約198cm）も突き上げるものだったと指摘した。しかし木曜日の地震はさらに大きく、結果として、より多くの建物がつぶれたり、崩壊したに違いないとしている。
水の壁の脅威
リンチ氏は、津波が日本の海岸を襲ったとすれば、60～70フィート（18.3～21.3ｍ）の高さの恐ろしい水の壁となったに違いないと予想した。津波は、海岸からの震源の距離に比例して大きさが増すのである。
木曜日の地震は、21年前の関東大震災より、日本から５倍も遠いところで起っている。すると、東京湾、相模湾、伊勢湾および駿河湾に押し寄せた津波の猛威は、船舶をはるか内陸まで運び、その通り道にあるすべての物を砕いたに違いないと彼は話した。
また、軍用艦もそれに含まれていただろうと、リンチ氏は考えている。日本の重要な工業都市がある湾内に押し寄せた津波は、信じ難いほど破壊的であっただろうと述べている。
「それは、川を押し戻し、陸に押しやり、港をずたずたに破壊する」と彼は言い、こう続けた。「我々の記録では、津波が一度きりということはない。今回の地震は４時間以上もここで記録され続けたから、津波が連続して押し寄せたに違いない」。
リンチ氏は、木曜日に記録された地震の型は、日本人に最も恐れられているものであるとも言った。彼らは、それを「津波」と呼び、高波の原因となる、日本特有のものである。
予想された川への影響
リンチ氏の説によると、津波は、東京の東部にある行徳工業地区（現千葉県市川市）を流れる江戸川を、逆流させたであろうと考えられる。そして、多摩川と隅田川が決壊したのであろう。
これらはすべて豊かな工業地帯にあり、東京の防波堤の西部にある軍需工場地区のほとんどが含まれていた。
また、大阪湾に位置する大阪は、人口が325万人で、巨大な繊維、機械設備、金属及び機械工場を有している。
名古屋は、戦前の重要な航空機産業の中心であり、三菱の爆撃機や戦闘機の生産地であった。
イギリスにある観測所の所長であるJ.S.ブロムリーは、今回の地震の位置は、1923年に横浜港のすべてと昔からの東京の５分の３が津波と火災で破壊されたもの（関東大震災）よりも、はるかに大きな被害を被ることをはっきりと示していたといった。
東京の主要地域は、1923年の関東大震災以降、耐震の建物を多く採用したが、その他の地域は、同様の予防措置をとっているようにはとても見えないとも、リンチ氏は昨夜語ってくれた。「その上、人は津波に対しては、何の防御もできない」と述べた。
２、３人のアメリカの地震観測者は、別の考えを持っていた。
ハーバード大学のドン・リート博士は、木曜日の地震は「疑いなく大きい」が、付け加えて、「ほかの要因がいくつかあり、構造の境界のところで、まだ持ちこたえている状態である」とユナイティッド・プレスは報じた。
また、コルゲート大学のハロルド・O・ウィットナル博士は、B29が日本の火山の周辺に落ち、その混乱を引き起こした可能性があるという理論を提言したと、アソシエイテッド・プレスは報じている。
リンチ氏はこの説を一笑に付し、「全く非現実的」であるとした。
（地図解説）
東京の日本政府は、地震、津波、地すべりによって、主に大阪(1)、名古屋、浜松、静岡、清水(2)、長野(3)
の軍需工場や家屋が被害を受けたことを認めた。
本報告では、東南海地震と三河地震の災害、被害、救済についての章の他に、戦時下で発生した地震災害の問題に焦点をあてている。当時、報道管制がしかれており、各県１紙に統合された地方の新聞には、全国紙とは異なり、地震の報道が比較的掲載されていた。
本報告では、各地域に残るこれらの記事を数多く集めている。さらに、当時記録された、県、市、役場、警察などの行政や学校での災害対応等の資料は、終戦直後米軍の占領を恐れ処分されたものや、近年の市町村合併の際に処分されたものが多い。
そのような中で、関係者の努力により種々の行政の文書が発掘された。本報告でも数多く引用され、当時の地震対応を知る上での貴重な資料となっている。
また、地震からだいぶ経過した後、被災体験の手記もいろいろな地域で残さ
れるようになり、本報告に取り入れられている。戦時下の極めて条件の悪いときであったが、探し出せば種々の記録が残されていることがわかったのも、今回の報告書作成で得た貴重な経験であった。
さらに、三河地震の被災者の体験談をもとに、専門家によって描かれた絵画が掲載されている。当時の被災状況を知る上で貴重な資料となるだろう。
【はじめに注釈】
注１）本震の断層とは直接関連しないが、本震の発生が影響して生じたと考えられる、断層の周辺に発生する地震。
http://www.bousai.go.jp/jishin/chubou/kyoukun/rep/1944-tounankaiJISHIN/4_hajimeni.pdf
津波の被害を受けた尾鷲湾の写真を米軍の偵察機が撮影している写真は、こちら
http://www.gsj.jp/GDB/openfile/files/no0484/PDF/06_Ando/Ando_ppt.pdf
（引用終わり）
まるで、日本を潰すために地震があるかのように、日本が一番疲弊しているタイミングで
地震が発生します。今回の東日本大震災も経済にとどめをさされたかのようです。しかし、
日本人は第二次大戦も乗り越えてきました。やはり、日本人は立ち直ると思います。段々
明かされてきた日本人の秘密があります。それは、今後明らかにしますがアメンバー記事
にても、お知らせしていきます。