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グリーンウェイブ2010について

皆様、こんにちは。
7月13日、環境省は、「グリーンウェイブ2010」の実施結果について(お知らせ)発表しました。

【グリーンウェイブとは】
生物多様性条約事務局が呼びかける植樹運動。
世界各地において、国際生物多様性の日(5月22日)の午前10時に植樹などを行い、この行動が地球上を東から西へ波のように広がっていく様子を「緑の波(グリーンウェイブ)」と表現している。


環境省・農林水産省・国土交通省は、3月1日から5月31日までの期間を「グリーンウェイブ2010」として広く参加を呼びかけました。

結果、約11万1,000人が植樹活動に参加し、約25万4,000本の木が植えられました。
ちなみに、昨年度は約3,000人参加の約3,500本ですから、活動が大幅に広がり、多くの人が参加したと言えます。

今年度、植樹等行事を主催・参加した団体は、全国で1,588団体でした。昨年度は80団体です。
参加した団体は、学校教育機関、青少年団体、NGO/NPO、地方公共団体など。中でも、生徒が樹木や生物多様性について理解し、国際環境キャンペーンを体験する絶好の機会として、全国の学校で参加が見られました。

苗木の提供や啓発事業の実施等を行った協力団体は、45団体でした。昨年度は7団体でした。

やはり、エコ意識が高まっているのでしょう。
2009年度に比べ、2010年の規模は大きく、まさに緑の波が広がったと言えると思います。
さらに来年はグリーンウェイブが広がっていくことでしょう。

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グリーンウェイブ公式WEBサイト

エコ電球について

7月8日付けEICネットより転載

 【中国、エネルギー効率の高い電球型蛍光灯(CFL)を助成】
 中国は、省エネルギーを推進するため、電球型蛍光灯(CFL)150万個分に対し、国民が購入する際に補助金を交付する計画を発表した。このCFLのうち、少なくとも30%は農村部へ配分されるという。補助金付きのCFLは、2008、2009の2 年間で2億1千万個が消費者に販売されており、これによって節約できた電力量は年間88億キロワット時、排出削減量は二酸化炭素88億トン、二酸化硫黄8万8000トンと見積もられている。
 エネルギー効率のよい電球の使用増大を図るCFL普及促進制度は、中国の国を挙げての省エネルギー・温室効果ガス排出削減の取組の一環として2008年に開始された。【中国環境保護部】

皆様、こんにちは。
ワールドカップも参議院選挙も終わり、一段落ついた感がありますね。

さて、本日は、エコと経済効果で注目され続けている電球・蛍光灯についてです。

【電球形蛍光灯とは?】
電球型蛍光灯とも言う。
白熱電球用ソケットに直接装着して使用できる蛍光灯の総称。
白熱電球と比べると製品寿命が長く、省エネである。


1980年に発売されて以来、電球形蛍光灯は30年の歴史があります。
近年はLED電球が登場し、その存在が影を落とすかと思われましたが、白熱電球と高価なLED電球の間の選択肢ということで再び注目されているのではないでしょうか。

【LED電球とは?】
発光ダイオード(LED)を使用した電球。
パナソニック電工によれば白熱灯に比べて約87%、蛍光灯に比べて約30%消費電力が削減できるとされ、初期費用についても消費電力の削減によって2-3年で回収できるとしている。


これらエコ電球については、こちらのサイトが分かりやすく解説しています。
LOHASプロダクト
ぜひ参考にしてみて下さい。

消熱塗料ネオコートがテレビ東京「トレンドたまご」で紹介されました

皆様、こんにちは。

弊社リンクアース製品、次世代の熱交換塗料「消熱塗料NeOCOAT(ネオコート)」がメディアで取り上げられました!

7月5日に放送されたテレビ東京の人気番組「ワールドビジネスサテライト」内、「トレンドたまご」のコーナーにて紹介されました。

「トレンドたまご」とは新商品や新技術について新しさを軸にリポートしていくというコーナーです。今までになかった新技術として「消熱塗料NeO COAT(ネオコート)」が取材を受け、全国に放送されました。

放送では、ネオコートと一般塗料をそれぞれ塗布した鉄板の温度の違いや、ネオコートの特徴・導入事例などが分かりやすくご紹介されました。

ネオコートとは、塗料に含まれた熱交換分子が運動エネルギーを起こし、熱そのものを消耗するという画期的な塗料です。
太陽光線(赤外線)を反射する断熱・遮熱塗料と違い、熱を消耗するため照り返しを抑え、環境問題にもなっているヒートアイランド現象の緩和に繋がります。
さらにCO2削減、空調コスト削減、結露抑制などの他、これから暑い夏を迎えるにあたってお子様の熱中症対策や遊具等での火傷対策など様々なシーンで効果を発揮する環境にも人にも優しいエコ塗料なのです。

「トレンドたまご」で放送された動画がご覧頂けます。
「消熱塗料NeO COAT」放送内容
取材報告動画

海や湖など水浴場の水質について

皆様、こんにちは。
早くも7月ですね。梅雨はまだ明けていませんが、すっかり夏のように暑い毎日ですね。こんなに暑いと、泳ぎに行きたくなる方も多いのではないでしょうか波
今日は季節的なトピック「水浴場の安全」について取り上げたいと思います。

7月2日、環境省は、水浴場水質調査結果について(お知らせ)発表しました。

これは、平成22年4月上旬~6月上旬にかけて地方公共団体が実施した水浴場水質調査の結果を取りまとめたものです。855ヶ所の海水浴場、湖沼・河川の水浴場などが対象となりました。
調査対象項目は、ふん便性大腸菌群数、油膜の有無、化学的酸素要求量(COD)、透明度(水素イオン濃度(pH)、病原性大腸菌O-157についても、参考項目として調査)です。

調査の結果、対象となった855ヶ所全てが、水浴場として適当な水質でしたが、「改善対策を要するもの」と判断された所が1ヶ所あったようです。

水浴場として良好な水質である「適」(「水質AA」または「水質A」)の水浴場数は、700ヶ所で全体の82%。前年維持となりました。
また、「水質AA」の水浴場は529ヶ所で、全体の62%。前年度の542ヶ所、64%からややダウンしました。

水浴場水質判定基準については、コチラで詳細をご確認下さい。

水質が特に良好な水浴場も発表されていました↓

・秋田県仙北市/田沢湖
・東京都小笠原村/大村海岸
・東京都三宅村/大久保浜
・山口県長門市/二位ノ浜
・沖縄県読谷村/ニライビーチ
・沖縄県宜野湾市/宜野湾トロピカルビーチ
・沖縄県石垣市/底地ビーチ
・沖縄県座間味村/古座間味ビーチ
・沖縄県石垣市/クラブメッドカビラビーチ

調査結果については、コチラで詳細をご確認下さい。

この調査結果を参考に、夏の海水浴や湖・川遊びの計画を立てるのも良いかもしれませんね。
「この海水浴場は水質AAなんだよ」なんてお子さんの聞かせたら、「パパって物知り~!」と尊敬されちゃうかもしれませんよ☆

グリーン購入について

皆様、こんにちは。
昨夜のワールドカップ「日本VSパラグアイ戦」はご覧になりましたか?
残念ながら、初のベスト8進出ビックリマークとはいきませんでしたが、選手たちの頑張りを讃えたいですよね。よく頑張った、日本!!

さて、6月29日、環境省は、平成21年度地方公共団体のグリーン購入に関するアンケート調査結果について(お知らせ)発表しました。

このアンケートは、グリーン購入拡大のための資料を得るため、全国の地方公共団体を対象に調査されたものです。

【グリーン購入とは?】
製品やサービスを購入する際に、必要性をよく考え、品質や価格だけでなく環境面も考慮し、環境負荷が少ないものを優先的に購入すること。
購入者側のみではなく、供給側の企業にも環境負荷の少ない製品の開発を促すことで、経済活動全体を変えていく可能性を持つ。
平成13年4月からはグリーン購入法(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)が施行され、国等の機関にグリーン購入を義務づけると共に、地方公共団体や事業者・国民にもグリーン購入に努めるよう求めている。


第2次循環型社会形成推進基本計画においても、平成27年度までに全ての地方公共団体が組織的にグリーン購入に取り組むことが目標とされ、各地方公共団体はグリーン購入の積極的な取組が求められています。

調査は、平成21年9月~平成21年10月に、全ての地方公共団体のグリーン購入担当部局(環境担当部局または調達担当部局)を対象に行われました。

【アンケートにおける主な設問】
●グリーン購入の進捗状況(理解度、参考情報、取組規模、分野別実施状況、効果、阻害要因等)
●調達方針の策定状況、方針や実績の公開状況、独自分野の取組等
●グリーン購入法の特定調達物品等の普及状況、対象に追加すべき/見直すべき製品分野 等
●平成20年度の調達実績
●意見・要望等

【調査結果一例】
●「グリーン購入に取り組む意義を職員の50%以上が理解している」と回答した割合は50.3%。前年度調査から1.4ポイント上向きとなった。
● 紙類や文具類など、各品目において「どれか一つでもグリーン購入に組織的に取り組んでいる」と回答した地方公共団体の割合は全体の73.1%となり、前年と比べ2.9ポイント減少した。
●グリーン購入に組織的に取り組む市町村は、人口の比較的多い都府県(埼玉、東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫)に加え、富山、福井、三重、滋賀、京都、鳥取、愛媛などに多い。今後は、これらの地域における取組状況を詳細に調査し、全国に水平展開することが出来ないか検討する必要がある。
●物品・役務においてグリーン購入に取り組むことができない原因については、「各課部局ごとに調達が行われているため、一括したグリーン購入ができない」が最も多く40.3%であった。続いて「組織としてのグリーン購入に対する意識が低い」が37.6%、「グリーン購入関連製品は価格が高い」34.5%、「人的余裕がない、担当者の負担増」が34.1%であった。

調査結果詳細は、環境省ページでご確認下さい。

グリーン購入には、環境ラベルを目安にするといいでしょう。
環境ラベルについて
環境ラベルの分類について