心意気から始める経営改革のススメ

心意気から始める経営改革のススメ

感情と紐づき、その人を突き動かす原動力である「心意気」を言葉にし、売上アップや人材育成に活かす「心意気経営」。「孤立無援」の状況を個性が立って応援される「個立応援」に変えることで、一人ひとりが自然体で成長し、真価を発揮する世界を目指します。

ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。

 

別に間違いではないけれど、下手をすると、間違った行動につながるということがあります。


例えば、「社員のモチベーションを上げる」という施策。

モチベーションが低く、やる気のない社員より、モチベーションが高く、やる気満々の社員がいた方が会社の業績も上がります。

しかしながら、「社員のモチベーションを上げる」ことが会社の目標や重点項目になってしまうと、やや本筋から離れてしまうように感じます。

会社としては、社員のモチベーションの高低に関わらず、一定の品質の商品をお客さんに提供することが大切です。

昨日はモチベーションが高いから、接客もすごく丁寧だったけれど、今日はモチベーションが低いので、接客態度もいい加減だったということでは、お客さんの信頼は獲得できません。


社員のモチベーションに関わらず、きちんと納期を守り、お客さんの期待を上回るような商品をお届けできるかどうか。

会社として、そのような仕事を継続的にできるかどうかを考えず、すべてを社員のモチベーションに依存しているとすれば、モチベーションを隠れ蓑にした会社の責任放棄です。


特に価値観が多様化している中、すべての社員が一律にモチベーションを高めるような施策を打つのはなかなか難しくなっています

「頑張れば、頑張るだけ給与が上がる」という給与体系を導入しても、「今の給与で満足していますから」という社員には暖簾に腕押しです。

また、リモートワークの方が働きやすいという社員がいる一方、やはり、会社で同僚と話し合いながら仕事を進めるやり方が良いという社員もいます。


突き詰めていくと、社員一人ひとりのモチベーションを上げるには、社員が100人いたら100通りの方法を実行しないと、その目的は達成できないことになります。

このあたりの微妙なさじ加減を理解した上で、きちんと対応するのであれば、問題ありません。

しかしながら、現実には「社員のモチベーションを上げる」という言葉が一人歩きして、安定しない社員のモチベーションに振り回され、かえって、会社全体のモチベーションが下がっているケースもあるので、注意しましょう。


「モチベーションを上げるのは従で、商品を通して提供する価値を上げるのが主」

 

です。


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企業が将来に向けてさらに成長を続けていくには

  • 共感できる価値観の提供
  • その価値観と仕事を結びつける力の育成

の両方が求められています。


そして、後者の「会社の価値観と自分の仕事を結びつける力の育成」は社員が日々鍛錬を重ねる中で初めて実を結びます。

 

 

今週公開した動画「社員の自己成長を会社の成長につなげるシン・マネジメント手法」。

何が「シン」なのかと言えば、社員のモチベーションを上げるために「会社が社員に対して何かを与えるやり方」ではなく、「社員が会社に対して何ができるかを紐づけるやり方」であるという点です。

 

 

先の動画をご覧いただいて、「社員の個性を活かしつつ、社員の自己成長を会社の成長につなげていきたい」と思っていただけたら、一度お話しさせていただければ嬉しく思います。
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ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。

 

「規則正しく食事をとる」という言葉を聞くと、どのようなイメージが浮かぶでしょうか。

朝食は毎朝7時、昼は正午から、そして夕飯は6時半から食べ始め、遅くとも午後8時以降には食事をしない…。

このような食事スタイルをイメージする人も多いかと思います。そして、このように「規則正しく食事をとる」ことはなんだか身体にも良さそうです。


もちろん、このような規則正しい食事スタイルを続けることで健康を維持できるかもしれません。

 

一方で、何かの都合で「ランチを食べたのは午後2時を過ぎていた」とか、残業があったために「夕飯を食べ終えた時には午後9時を回っていた」とかいったこともあるかと思います。

そこで、何も気にしなければよいのですが、中には「今日は規則正しく食事ができなかった」「ここのところ忙しく食事を食べる時間も不規則なので、健康にも悪そうだ」と必要以上に落ち込む人がおられます。


しかしながら、毎日同じ時間に食事をするというのは、単に時間という点で規則正しいだけに過ぎません。

言い換えると、お腹が空いた時に食事をするというスタイルだって、身体の欲求に素直に従っているという点で、ある意味規則正しいと言えるのではないでしょうか。


つまり、「規則正しい=同じ時間に同じ行動をする」と解釈してしまうと、必要以上に自分の視野を狭くしてしまい、自分の行動を制限してしまう恐れがあります。

 

 

人は「言葉」を通して「事実」を認識します。

このため、同じ言葉を使っていても、AさんとBさんとでは別の事実として捉えていることがあります。

 

以前、私がびっくりしたのが「自主的」という言葉。

 

私としてはもちろん良い意味で「自主的に取り組んでいる」としてクライアント先の社員の方にお伝えしました。

 

しかしながら、社員さんは「自主的=勝手に」という意味で捉えて、会社として評価されないことをやっていると解釈されていたのです。

 

 

実はそのクライアントさんでは、過去に社員が自主的に取り組んでいたプロジェクトを上司から後になって批判されたという事実がありました。

 

もちろん、社員は会社のためになると思って始めたことだったのですが、ちょっとした事実関係の食い違いがあり、「勝手なことをやって」と怒られたのです。

人は過去の経験や自分の価値観をベースに言葉を解釈します。

 

このため、同じ日本語を使っていても、コミュニケーションが上手くいかないことがあります。

 

それゆえ、一般的によく使う言葉であっても、「この言葉の定義は」というように、最初に言葉を整えることを意識することで、コミュニケーションの質も大きく変わります。

なお、同じ社内であってもミスコミュニケーションが発生するなら、商品をセールスする際など、社外の人や初めて会う人と話をする際には、さらに言葉を整えることが求められます。

 

その際、いかにして相手の話を聴くことができるかによって、伝える言葉も変わってきます。

 

 

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自分の内面とのコミュニケーションでは、十四の心で聴くというマインドセットが出発点。

相手の話を聴く傾聴よりはハードルが高いですが、自分の感じていることや考えていることを理解できれば、相手の話もより深く理解できます。

 

 

弊社では、セルフプロデュースを通して、社員が自分の内面とのコミュニケーションを行うことで社員の自己成長を会社の成長につなげる取り組みをサポートしております。

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セルプロデュースに関する概要は「こちら」からご覧いただけます。
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ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。

会社の経営者や人事担当者がよく使うのが、「ウチは即戦力の人材が欲しい」というフレーズ。

もちろん、会社としては入社当日からバリバリ働いて稼ぐ人材が理想というのよく分かります。


一方で、たとえ即戦力になりうる人材が入社してきても、会社の体制が整っていないために社員が即戦力にならないケースも少なくありません。

特に中小企業の場合、必ずしもOJTの仕組みがきっちりとできていない場合があります。


その際、

・どんな資料を使うのかについて認識のギャップがある
・完成物となるフォーマットや雛型を明示していない

まま、「取りあえず、今日中にレポート作って!」とかなり無謀な指示を出していることはないでしょうか。

この場合、社員の状況を把握せず、言わば目隠しをした状態のまま指示しているので、出来上がったものがとんでもないものになっているということもあります。


料理で言えば、

・食材
・調理道具
・料理の作り方

が揃って、初めて美味しい料理ができます。


仮に料理のできる人でも、

・どこに食材を保管しているのか
・道具が揃っていない場合にどの道具で代用しているか
・普通のレシピには載っていない独自の味付けはあるのか

が分からないと、短時間で手際よく美味しい料理を作れません。


特に人数が少ない中小企業の場合は、業務フローが属人的になっており、本人以外は仕事の詳細ややり方が分からないというブラックボックスができていることがよくあります。


新しく入った社員の成果がすぐに出ない時、その人のせいにするのは簡単です。しかしながら、根本的な原因は実は会社側にあり

即戦力ばかりに期待するのは、会社に実力がないことの裏返し。PDCAサイクルをしっかり回して、人に依存しない社内体制を築きましょう。

経験者に依存して社員を教育しないのは成長しない会社、未経験者を教育し経歴に依存しないのが成長する会社

です。


業績が良い会社の経営者が異口同音でおっしゃるのは「会社経営は人づくり」。

しかしながら、そこに至るには一定のプロセスが必要です。

まずは利益を把握してお金を見える化し、提供する価値を言語化して仕事を見える化する。そして、その提供する価値に共感する人が自然と成長していく座組みができたら、経営者のやりたいことがより早く、より確実にできるようになります。


★セルフプロデュースを人材育成に繋げるマネジメント活かす手法を「動画」で解説しております。

動画」は「こちら」からご覧いただけます。