・スピード調整
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◎エスチャートが可能にする、節目を捉える山越え＆谷越えトレード
エスチャートスクリーナーで出来高急増銘柄（節目）をキャッチ！
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☆スピード調整
・日経平均、13年ぶりの下げ幅
先週23日、日経平均株価が急落した。2000年４月以来、13年１か月ぶり、史上11位の下げ幅となる前日比1143円28銭安の１万4483円98銭で引けた。東証１部に上場する株式の時価総額は１日で約30兆円減少し、412兆円となった。
同日の朝方は円安を受けて300円以上値上がりし、一時は１万6000円台に迫る水準まで上昇した。しかし午後に入って、長期金利の上昇や中国の経済指標の悪化、為替が円高方向に転じたことなどを受けて、当面の利益確定売りが膨らんだ。１日の高値と安値の間が1458円に達する乱高下となり、東証１部の98％を超える銘柄が値下がりした。株価が下がると自動的に売り注文を出す取り引きシステムが広く利用されていることで、売りが売りを呼ぶ構造になっていることも株価急落の背景となったようだ。
東証１部の売買高は76億5514万株と、日本銀行が新たな金融緩和を決めた翌日４月５日の64億4900万株を大幅に超え、これまでの最高となった。売買代金も５兆8376億円で過去最高を更新した。
2000年４月といえば、ＩＴバブルが崩壊し下降トレンドの入口となった時だ。
参照：日経平均（1984年ー2013年）
ＩＴバブル崩壊以来の下げ幅となると、円安・株高トレンドを信じていて良いものなのだろうか？ アベノミスクは信頼に足るものなのだろうか？
・相場は構造的に波動を描く
これだけ下げても、私は上昇トレンド内の単なる「スピード調整」だと思っている。下げ幅が大きくなったのは、３月下旬から４月初めにかけてマイナー調整を行ってから、ほぼ一本調子で上げてきたからだ。相場は構造的に波動を描く。どんなに強い上昇トレンドでも、上げ下げの振幅を伴うのだ。
参照：日経平均６カ月チャート
これを機会に、私のタペストリー・プライスアクション理論（ＴＰＡ理論＝Tapestry Price Action Theory）を再度、解説させて頂こう。
タペストリー・プライスアクション（ＴＰＡ）理論とは、市場価格が変動する要因を分析し、その性質を利用することにより、最も効率的に収益を追求しようとするものだ。ＴＰＡ理論は以下の、３理論から構成される。
タペストリー第１理論（Tapestry Theory #1）
タペストリー第２理論（Tapestry Theory #2）
プライスアクション理論（Price Action Theory）
タペストリー第１理論は、なぜ市場価格が変動するのかを、市場の内部要因によって解説したものだ。
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タペストリー第１理論（Tapestry Theory #1）
市場価格はポジションの量と保有期間により変動する
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タペストリー第２理論は、なぜトレンドとボラティリティが生じるかを解説している。
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タペストリー第２理論（Tapestry Theory #2）
市場価格のボラティリティは、量の制約は緩いが、時間の制約が厳しい投機的売買（仮需）によってつくられ、市場価格のトレンドは、量の制約は厳しいが、時間の制約に緩い実需売買（長期投資）によってつくられる。
仮需は短期間に大量の売買を行うので、チャート上では縦方向の力、一方の実需は限られた資産を長く持つので、横方向の力、相場はこの方向の異なった２つの力のバランスで動いていく。
タペストリーとは壁飾りなどに使われる飾り絨毯だが、相場は仮需（投機）を縦糸に、実需（投資）を横糸に編み上げる、タペストリーのようなものともいえるのだ。
（参照：市場における、実需と投機の役割）
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そしてプライスアクション理論とは、資金運用のみならず、経済全体における市場価格の重要性を述べたものだ。
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プライスアクション理論（Price Action Theory）
価格変動を利用するすべての資金運用で、唯一信頼に足る拠り所を提供するものは、価格の動きそのものである。
相場では価格変動により損益が決定される。また、価格の変動は、そのもの自体が新たな環境を創造することになる。
したがって、市場価格の動きには逆らわず、臨機応変に対応するべきなのだ。
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タペストリー・プライスアクション（ＴＰＡ）理論をもとに、現況の相場のトレンドを解説すると、次項のようになる。同理論を用いると、過去の相場の動きを説明できるだけでなく、今後の展開も予想でき、私自身は絶対の自信を持っているのだが、あくまで私的な理論でしかないと、一応、断りを入れておく。実際の相場に適用できるかどうかは、皆様ご自身で判断して頂きたい。
・中長期トレンドは円安、株高か？
日本株高の主役は海外勢の買いだ。日本勢は総じて売り続けている。米国の個人投資家は、リーマン・ショック以降、株離れをし、数年間にわたって株売り、債券買いを行ってきた。この債券買いが、主要国国債のマイナス利回りにもつながった。ところが、昨年の10月以降、突如として株回帰が始まった。
タペストリー第２理論は、「市場価格のトレンドは、量の制約は厳しいが、時間の制約に緩い実需売買（長期投資）によってつくられる」と説明している。
日米欧英などの金融当局による未曾有の量的緩和により、大量の通貨が供給されている。これは言葉を換えれば、通貨を長期にわたって売り保有していることになり、通貨のトレンドは何かに対して安くなる。モノに対して安くなればインフレとなり、債券に対して安くなれば債券高（利回り低下）となり、株に対して安くなれば株高トレンドとなる。新興国通貨に対して安くなれば、主要国通貨安・新興国通貨高となる。また、主要国通貨間でも何が買われるかで相対的に、甲通貨高・乙通貨安が起きる。
米英の金融緩和が始まったのはサブプライム・ショック以降のドル円が120円台の頃。欧州の金融緩和が始まったのは約１年後のリーマン・ショック以降のユーロ円が160円台後半の頃だ。日本は長期にわたって緩和政策を続けているが、インパクトのある緩和は、安倍政権になってからだと言っていいかと思う。揃い踏みでチャラになると考えれば、まだまだ円安トレンドは続くと考えられる。
米国投資家の株回帰を、数年来の株離れの反動だとみれば、７か月ほどで終わるとは考え難い。ましてや、量的緩和は継続中で、ましてや、債券利回りは限界的に低い（超高値だ）。そして緩和の出口は、景気回復、企業業績アップが見込めるようになった時だ。あるいはインフレ懸念が起き始めた時だ。いずれも株価フレンドリーな環境だといえるだろう。つまり、まだまだ株高トレンドが続く可能性が高い。
こうしてみると、アベノミスクの最大の成果は黒田日銀で、それが円安に結び付いたと見ていいかと思う。米投資家の株回帰は安倍政権とは関係がない。とはいえ、野田前首相の政治生命を賭けた最優先課題が、ユーロ周辺国と同様、「不景気でも財政再建」であったことを鑑みると、安倍政権の言う「日本経済の再建」は、ユーロに懐疑的な米国の投資家に、日本株をより強くアピールしたものと思われる。
そして、プライスアクション理論にあるように、市場価格はファンダメンタルズを変えていく。長期にわたる円高、株安で日本は競争力を失ってきたが、多少の戻しでも、既に回復の兆しがみられるようになってきた。
・それでも調整は避けられない
タペストリー第２理論はまた、「市場価格のボラティリティは、量の制約は緩いが、時間の制約が厳しい投機的売買(仮需)によってつくられる」と説明する。
実需の買いが数カ月続き、株価が高騰している時に、３カ月単位、時には数日単位で収益を要求される投機筋が無関心でいることは考えられない。
通常、相場を先導するのは長期投資家だ。長期投資家は多くの場合ファンダメンタルズを拠り所にし、多少の評価損には耐えられるからだ。投機筋は先導者がつくった転換点の初動を捉えようとする。谷越えを「待って」買い、山越えを「待って」売ろうとする。トレンドを掴もうとする多くのテクニカル指標はその見極めに役立つものなのだ。
例えば、私が考案したエスチャートは、出来高急増があった日を捉えて、その翌日以降にブルやベアのシグナルを出す。自ら出来高急増を作り出すものではない。自ら作り出すのならば、必要なのは返済期限の緩い巨大資金だけで、ファンダメンタルズ分析も、テクニカル分析もいらない。合法、非合法を問わず、相場操縦に近いものがそれだ。
米国の個人投資家が10月に突如として株回帰を始めたのなら、投機筋は遅くとも数日後には追随買いを始めていると思われる。
投機筋が求めるものはキャピタルゲインだ。レバレッジをかけて大量の資金で買い、値上がりすれば大量に売る。行って来い的な、ボラティリティを演出する。投機筋がいれば、上昇トレンドが調整するのは構造的なものとなる。投機筋のような仮需が大きく動けば、自ずから大きな反動が起きる。上げ相場でも、調整局面に巻き込まれれば、値下がり損を出すことになってしまうのだ。これは、為替レート、株価、債券価格、商品価格など、すべての市場価格に当てはまる。
・ＴＰＡ理論から導き出される「最も効率的な運用」
相場を分析する手段には、大きく分けて、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析とがある。
ファンダメンタルズ分析の長所は、ファンダメンタルズが激変することは稀なので、それなりに将来の予測が立てやすいことだ。短所は、ファンダメンタルズ分析は投資対象の分析なので、その分析結果と為替レートや株価とは、必ずしも一致しないことだ。好財務、高収益、割安の銘柄が値上がりするとは限らないように、良いものが買われるとは限らないのだ。
テクニカル分析の長所は、市場価格の分析なので、為替レートや株価の現時点での状況が正確に分かることだ。短所は、あくまで過去から現時点までの分析なので、現時点からの価格の変動により、将来の予測が激変してしまう恐れがあることだ。つまり、支持線が保たれている間は買いだが、抜けたら売りと、180度転換するのがテクニカル分析だ。
ＴＰＡ理論で導かれる最も効率的な運用、すなわち、時間効率的に最大の値幅を確保する運用は、時間制限のある（投機的）売買が完結しつつあるのを見極めることで得られる。
このことは、相場の行き過ぎからの反転を見極めること、「谷越えを待って買い」、「山越えを待って売る」ことを意味する。
具体的には、下髭で買い、上髭で売ることで、相場の転換点の初動をとることができる。週足での下髭とは日足での谷越え、上髭とは日足での山越えに他ならない。日足での下髭とは時間足での谷越え、上髭とは時間足での山越えに他ならない。
「谷越えを待って買い、山越えを待って売る」ためには、テクニカル分析を学び、絶好のタイミングを捉える訓練をすることが重要なのだ。
・価格波動に応じた運用
私は個人投資家の方々に、価格変動の本質をベースにした投資運用の理論、ツール、ノウハウを提供している。投資運用でしばしば見逃されているのが、株価やＦＸなどの価格が波動を描いて動くということだ。チャートは長期でも、中期や短期でも同じように波動を描いている。このことは、相場でのリスク・リターンを管理するには、長期運用でも、短期運用でも、価格波動に応じた形を取ることが重要だということを示唆している。
チャートが示しているもの、あるいはテクニカル指標が提供しているものは、現時点での相場環境だ。当たり外れのある未来の予想ではない。相場で収益を上げようとするなら、自分の行動を今の相場環境に合わせることが肝要なのだ。つまり、それが価格波動に応じた運用となる。具体的には、谷越えを待って買い、山越えを待って売ることだ。先走ってはいけない。転換を待ってから動くのだ。
そして、価格波動と出来高とを合わせて見ていると、しばしば転換点で出来高が急増することが分かる。このことは、出来高急増銘柄を探していれば、谷や山といった、転換点にある銘柄に出会うチャンスが増えることを意味している。
━【生き残りディーリング塾】━
エスチャートは相場のタイミングを捉えるのに適しています。出来高急増というのは、誰かが実際に売買を行った結果なのだから、何かが起きていても不思議ではないからです。
生き残りディーリング塾は、2012年末まで２年半余り、エスチャートをつかって個人投資家の方々に対して売買助言を行ってきましたが、同じ助言でありながら、収益を上げる人と、損失に終る人とに分かれました。投資家の方々の個々の事情、助言方法との相性やタイミングによるものと思われますが、どの投資家の方々に対してでも損をさせてしまうのは当塾の本意ではありません。
やはり時間をかけてでも、投資家の方々自身の運用能力向上のお役に立つことが本筋かと思っています。エスチャート・スクリーナーは節目にある銘柄に出会えるチャンスを広げるツールです。生き残りディーリング塾ではエスチャートの使い方はもとより、投資運用のスキルアップに関して、矢口新が出来る限り協力いたします。
【サービス内容】
１）マーケット情報：相場に役立つ経済情報（矢口新のコメント、見方を含む）
２）エスチャートスクリーナー：出来高急増銘柄を探すことにより、谷や山といった相場の節目にある銘柄に出会うチャンスを得るツール。
毎日の図解対象は以下の５銘柄：
観察日数21日ブル・シグナルの最上段（最も流動性の高いもの）
観察日数21日ベア・シグナルの最上段（最も流動性の高いもの）
観察日数55日ブル・シグナルの最上段（n21と同じ場合は２段目）
観察日数55日ベア・シグナルの最上段（n21と同じ場合は２段目）
観察日数55日平均出来高５倍以上のブル・シグナルの最上段
３）ＳＢＢＲ（エスチャート・ブル・ベア・レシオ）：
観察日数８日、３つの基準日のシグナルの総数の比率＝行き過ぎを判断
４）生き残りＴＶ：いつでもセミナー内容などをオンラインで閲覧可。
現在の配信例
・「2013年相場見通し」セミナー (1時間51分 資料付き)
・「エスチャートが可能にする山越え＆谷越えトレード」セミナー (1時間52分 資料付き)
・「エスチャートによる銘柄選択と売買タイミング」セミナー(1時間26分 資料付き)
５）電子書籍「円高を止める方法、活かす方法」（矢口新、東洋経済新報社刊、1995年）の閲覧
※パフォーマンス他の参照画像
【会費】
入会金：なし
１ヶ月契約：3,500円
３ヶ月契約：9,975円 （１ヶ月契約を更新する場合に比べ、５％割安）
６ヶ月契約：18,900円 （１ヶ月契約を更新する場合に比べ、10％割安）
１年契約 ：35,700円 （１ヶ月契約を更新する場合に比べ、15％割安）
（全て税込み）
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：（運営：マーケットクルー投資顧問株式会社）
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