温暖化という文字が消えた報道
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=295403
本田真吾（ 壮年 香川 建築家 ） 14/09/15
CO2による地球温暖化問題は、きわめて不自然な科学的根拠で、冷静に考えれば中学生レベルの知識でもわかる問題です。しかしこれほど、たくさんの人が信じ込んでいるのは、それが科学的な問題としてしか捉えらないように学者やマスコミに染脳されてきたからです。
しかしこの問題を科学的問題と捉えた瞬間に、この問題を引き起こしている、学者やマスコミを背後で操り、利益を上げようとしている金貸しに意識は行きません。ところが、この問題は、科学的な問題ではなく、金貸し支配問題を含めた、ゆがんだ社会の統合過程の問題なのです。
現に、IPCCという一見科学的な組織は、『気候変動に関する政府間パネル』といい、その設立過程から金貸しの支援を受けています。そこでは、下っ端の科学者が様々な研究を行っていますが、発表されるのは、都合にいい理論だけを取り上げてまとめた報告書です。
その名は、『政策決定者向けサマリー』といい、科学的なレビューの場ではないのです。つまり、IPCCとは、科学という衣を被った、きわめて政治的な組織なのです。
この金貸しの問題が記載された記事を紹介します。
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温暖化という文字が消えた報道と次なるビジネス
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１１日付けの夕刊紙は、異常気象問題につき、大きく報道していましたが、一言も¨温暖化¨という言葉を使いませんでした。
日本のマスコマでも、ようやく温暖化説を否定するようになってきたのでしょうが、国民はいまだに温暖化を信じこまされており、これは日本政府には『温暖化はない』とは言えない事情があるからなのです。
排出権です。
排出権という架空の権利を何兆円も出して日本政府は購入しており、今や暴落して価値などないに等しくなっているのです。
日本企業も購入している事例があり日本全体としては一体どれだけの排出権購入があり、不良債権化しているか恐ろしい事態になっていますが、政府も企業もこの不良債権については触れてほしくないとなっているのです。
この不良債権を表面化させたくないために、口が裂けても『温暖化はでたらめだった』とは言えないのです。
欧米の金融機関にまんまと何兆円もの日本国民の税金・お金を掠め取られた訳ですが、彼らは次なるターゲットを中国にあてていましたが、中国人は日本ほどお人好しではなく、うまくいっていないようで、金融村の連中はまた日本に照準をあてて来ています。
（中略）
話はもとに戻りますが、異常気象を報じました夕刊紙では『今や氷河期のとば口に立っている』との専門家のコメントを掲載しており、ようやく地球の¨小氷河期入り¨を報じ始めています。
地球は暖かくなってきているのでなく、寒くなって来ており、そのうちに『石炭を燃やせ、エコは悪だ』という論調が出て来るかも知れません。