』には、日本国内で多くの米国の諜報活動員が自由に活動していると書かれている。その最たる証拠が、矢部氏が紹介する「在日米軍基地に関する秘密報告書」である。
以下、その秘密報告書の内容を引用する。
「在日米軍基地に関する秘密報告書」
「日本国内におけるアメリカの軍事行動の（略）きわだった特徴は、その規模の大きさと、アメリカに与えられた基地に関する権利の大きさにある。［安保条約に基づく］行政協定は、アメリカが占領中に保持していた軍事活動のための（略）権限と（略）権利を、アメリカのために保護している。①
安保条約のもとのでは、日本政府とのいかなる相談もなしに（略）米軍を使うことができる。②
行政協定のもとでは、新しい基地についての条件を決める権利も、現存する基地を保持し続ける権利も、米軍の判断にゆだねられている。③
それぞれの米軍施設についての基本合意に加え、地域の主権と利益を侵害する数多くの補足的な取り決めが存在する。④
数多くのアメリカの諜報活動機関（略）の要員が、なんの妨げも受けず日本中で活動している。⑤
米軍の部隊や装備（略）なども、地元とのいかなる取り決めもなしに、また地元当局への事前連絡さえなしに、日本への出入りを自由におこなう権限があたえられている。⑥
すべてが（略）米軍の決定によって、日本国内で演習がおこなわれ、射撃訓練が実施され、軍用機が飛び、その他の非常に重要な軍事活動が日常的におこなわれている。⑦
Googleで、英語関係の関連記事を探してみた・・・
検索語句：secret report on the American army bases in japan
日本で活動する諜報活動員達～
デーブ・スペクターやあの女性タレントもCIAだった!? CIA疑惑を見分ける7つの方法とは？
矢部氏の本「日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか
」にはこう書いてある～現在でも米軍やCIAの関係者は直接、横田基地や横須賀基地にやってきて、そこから都心（青山公園内の「六本木ヘリポート」）にヘリで向かう。さらに六本木ヘリポートから、日米合同委員会の開かれる「ニューサンノー米軍センター」（米軍専用のホテル兼会議場）やアメリカ大使館までは、車で五分程度で移動することができるのです。それでも、日本政府はなんの抗議もしないわけです。
私も今まで日本は自由の国だと思ってきました。第二次世界大戦で敗戦してから復興し経済大国にまでなったと。
しかし、それは裏でアメリカに全てコントロールされていた事なのだと思います。
私たちの国は、日本国憲法もアメリカの前では効力がなく、アメリカの軍人達の決定に逆らうことが出来ません。
アメリカ人の諜報活動員達は、日本の在日米軍基地にやってきて、そこから自由にフリーパスで日本国内を自由に行き来できるのです。
ある知人によると、彼は昔雑誌の記者をしていたらしく、よく政治家に頼まれて外国に調べものに行った事があったらしい。記者など時間に融通がきき、自由にいろんな場所に行ける人が政治家やCIAなどから情報収集の仕事を依頼される。すると、彼らは資金を提供され海外のとある国に行き庶民が徘徊する町を歩いたり、コネから特定の人達にあったりして、いろんな情報を取材の一環だと行って収集するのだろう。そうして帰国してその情報を提供し、それを受け取った依頼人はその情報が信頼性のあるものか否かを見抜く力がないといけない。（私は聞いた事を書いているだけで、自分がこのような仕事をしているのではありません。）
米国のCIA諜報活動員が外国から日本に行き来するのに利用するのが、六本木ヘリポートだ。
六本木トンネルの上は米軍ヘリポートだって知ってた？
六本木というのは東京のど真ん中にあります。そこに六本木ヘリポートがあり、これがCIAの諜報活動員が自由に日本の外から日本国内に入れる入口となっているのです。米軍兵士が軍の施設外で日本人に対して犯罪を犯しても、一端施設内に逃げ込めば日本の警察は彼らを取り締る事はできなくなる。この事例が、例えば「沖縄米兵少女暴行事件」でした。
アメリカ軍女性兵士のレイプ事件が多発！女性兵は「慰安婦」代わり
米兵による戦後沖縄の女性に対する犯罪
日本の慰安婦問題が問題であると言う外国もあるが、一番の問題はアメリカのこのような在日軍隊による犯罪ではないか？！
アメリカの軍隊が日本に駐留し続けているという事実は、日本がアメリカに占領されつつけているということだ。実際は、アメリカ政府が日本を武力と権力と法律で占領し続けているといえる。その法律が日米安保であり、日米合同委員会、検察を利用して日本の政治家をコントロールしている。
日本という国は民主主義という国であり、日本国憲法により国民の基本的人権が守られていると言いながら、現実には、アメリカにいまだ占領されていて、アメリカ軍が日本国内に駐留し続け、アメリカ軍兵士達は日本国内で好き勝手に行動し、犯罪を犯しても罪に問われない・・・このような矛盾した社会が存続出来るようにするために、矢部氏曰く、「裏マニュアル」というものが存在すると言う。
■裏マニュアル
■「日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか
」より引用開始（↓）- 最高裁判所の「部外秘資料」（1952年9月：正式名称は「日米行政協定に伴う民事及び刑事特別法関係資料」最高裁判所事務総局／編集・発行）
- 検察の「実務資料」（正式名称は「外国軍隊に対する刑事裁判権の解説及び資料」1954年10月→「合衆国軍隊構成員等に対する刑事裁判権実務資料」1972年3月 法務省刑事局／作成・発行）
- 外務省の「日米地位協定の考え方」（1973年4月：正式名称同じ。外務省条約局／作成
民事裁判権に関する密約
米軍機墜落事故や米兵犯罪などの被害者が損害賠償を求める民事裁判に、米軍側はアメリカの利益を害するような情報は証拠などのために提供しなくてもよく、またそのような情報が公になりそうな場合は米軍人・軍属を証人として出頭させなくてもよい。
1952年7月に日米合同委員会で承認されました。しかし、日本政府はこの取り決めを公表しておらず、存在も認めていません。つまり秘密にしつづけているのです。
日米合同委員会とは、日本の外務省や法務省や防衛省などの高級官僚と在日米軍高官・駐日アメリカ大使館高官で構成され、日米地位協定の解釈や運用などについて定期的に協議する機関です。
筆者がこの密約の存在を知ったのは2009年です。
ある大学図書館の書庫で、『日米行政協定に伴う民事及び刑事特別法関係資料』という、最高裁判所事務総局が1952年9月に編集・発行した部外秘資料に、この密約を記した日米合同委員会の文書が載っているのを見つけたのです。
同資料は米軍がらみの事件・事故を裁く際の、裁判官用の参考資料集です。最高裁事務総局に問い合わせると、この部外秘資料を編集・発行した事実は認めましたが、問題の文書については、「古いことなのでわからない」と口を濁してばかりでした。
問題の文書の名は、「合同委員会第七回本会議に提出された一九五二年六月二一日附裁判権分科委員会勧告、裁判権分科委員会民事部会、日米行政協定の規定の実施上問題となる事項に関する件」です。
なお、日米行政協定とは日米地位協定の旧称です。
日米合同委員会の日本側代表は外務省北米局長で、同局には日米地位協定室もあります。筆者は2009年9月、外務省に対して情報公開法にもとづき、日米地位協定の民事裁判権に関する日米間の全ての合意文書の開示を請求しました。
その結果、「民事裁判管轄権に関する日米合同委員会合意関連文書」としてＡ4判9枚の文書が開示されましたが、最高裁の部外秘資料にある問題の文書は含まれていませんでした。
一方で、「合意に係る日米合同委員会議事録」という文書の存在が明示されていました。しかし、「公にすると米国との信頼関係を損なうおそれがある」との理由で不開示でした。
最高裁の部外秘資料に載っている問題の文書は、日米合同委員会における民事裁判権に関しての日本側の質問、アメリカ側の見解、一致した見解というかたちで合意・承認した内容が記されており、この「議事録」に含まれているはずです。
筆者は情報公開法に則り、不開示決定の取り消しを求め、異議申し立ての手続きをとりました。
引用元：http://www.asiapress.org/apn/archives/2014/12/29115100.php
日米地位協定の密約問題
◆ 「米兵犯罪裁判の勝利をめざすつどい」開く
吉田氏は、1952に最高裁事務総局が作成した「日米行政協定に伴う民事及び刑事特別法関係資料」という部外秘文書をある大学の図書室で発見したとしてその内容を紹介しました。
それは、米兵犯罪などで被害者が損害賠償裁判を起こした場合、裁判所が米軍に証拠開示や証人出頭を求めた場合、米軍の利益を害する場合はそれに応じなくても良いというものです。
吉田氏は、さの最高裁の文書のコピーを持ているが、外務省はその有無を答えず、文書の開示をしないとのこと、そして、開示しないのはアメリカの意向によるのではないかと話していました。
内藤弁護士は、米軍基地を日本に置くのは憲法違反とした伊達判決の上告審において、当時の最高裁長官の田中耕太郎が上告審判決の見通しを駐日米公使と密談して伝達し、反対勢力をおさえつけるために、一審判決を破棄し、しかもそれを少数意見を出させないような判決を出すこと約束していた文書を示し、説明しました。
このような日本の司法が、アメリカの言いなりになっていること、人命より日米同盟優先の日本政府の姿勢であるがゆえに、山崎裁判で勝利することが重要であるとの認識が深まった集会でした。
『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』矢部宏治・孫崎享 対談
3.11以降、日本人は謎をとく旅をしている・・・
アメリカの諜報活動員の他にも「チャイナスクール」というのがあるらしい。
私の知人で以前ジャーナリストをしていた人が、外務省には「チャイナスクール」という専門グループがあると言っていた。
ウィキペディアより
外務省には、研修語ごとの語学閥（スクール）がある。チャイナ・スクールの他にはアメリカ・スクール（米英語）、ジャーマン・スクール（ドイツ語）、ロシア・スクール（ロシア語）などに分かれる。したがって、中国語にのみそうした外交官のグループが存在しているわけではない。
ロシアのスパイと言われていた伊藤忠の副社長であった瀬島龍三
http://goldbook.ashita-sanuki.jp/e768269.html
沖縄県には中国のその筋が非常に多く潜入していると思われる。
何故なら、中国は最終的には沖縄島をとろうとしているから。中国の最終目標は尖閣諸島ではなく琉球諸島である。中国は琉球諸島は自分の領土だと思っている。
指桑罵槐（しそうばかい）
指桑罵槐（しそうばかい）は、中国の兵法書「三十六計」の計略の一つである。三十六計中の二十六計にあたり、味方に対して行う計略だとされている。書き下して「桑を指して槐（エンジュ）を罵る」ともいう。
意味
桑の木をさして槐（エンジュ）の木を罵る、と言う意味で、「三十六計」には、「強者が弱者を屈服させるときに警告する方法」とされている。すなわち本当に注意したい相手を直接名指して注意するのではなく、別の相手を批判することで、間接的に人の心をコントロールしようという作戦だと、湯浅邦弘は著書『孫子・三十六計』（角川ソフィア文庫）で解釈している。
つまり、中国は尖閣諸島をとると騒いでおいて、日本政府や日本人の気を尖閣にひいておいて、実は琉球諸島をとるのが目的だと見る人達もいる。私はその可能性は十分にあると思う。
若いころにジャーナリストであった私の友人は、意外にも中国の古い言葉などに詳しい。
その彼に諜報活動員について聞くと、とたんにこんな話になってきた・・・
クラウゼヴィッツは、ドイツ人の戦略家でドイツの政治家やその他フランスなども政治家はクラウゼヴィッツの戦略を取り入れて政治を行っている。
指桑罵槐などの言葉の意味から中国人の考え方を類推し、そして、中国の政府がどうのように考えて行動しているのかを考えなくてはいけないだろう。
最近では、中国での在日米軍基地や戦争法案に反対を訴えるデモが激しいが、その沖縄では独立運動もあると聞いた。
琉球独立運動
日本からの「独立論」強まる沖縄 描く青写真は
沖縄が独立するのに「日本の承認はいらない」？
沖縄県の人口は、142.3万人
沖縄県よりも少ない人口の国は世界でいくつあるのか？
(01)147 ギニアビサウ 1,388,363
(02)148 ガボン 1,355,246
(03)149 エストニア 1,341,664
(04)150 モーリシャス 1,220,481
(05)151 スワジランド 1,169,241
(06)152 トリニダード・トバゴ 1,096,585
(07)153 東ティモール 1,019,252
(08)154 フィジー 880,874
(09)155 カタール 840,290
(10)156 キプロス 775,927
(11)157 ガイアナ 705,803
(12)158 バーレーン 677,886
(13)159 コモロ 651,901
(14)160 ソロモン諸島 523,617
(15)161 赤道ギニア 523,051
(16)162 ジブチ 466,900
(17)163 ルクセンブルク 462,690
(18)164 スリナム 436,935
(19)165 カーボベルデ 415,294
(20)166 マルタ 396,851
(21)167 ブルネイ 365,251
(22)168 モルディブ 339,330
(23)169 バハマ 299,697
(24)170 アイスランド 299,404
(25)171 バルバドス 278,289
(26)172 ベリーズ 272,945
(27)173 バヌアツ 202,609
(28)174 サントメ・プリンシペ 181,565
(29)175 サモア 177,714
(30)176 セントルシア 164,213
(31)177 セントビンセントおよびグレナディーン諸島 117,193
(32)178 トンガ 110,237
(33)179 ミクロネシア連邦 108,155
(34)180 キリバス 100,798
(35)181 グレナダ 89,357
(36)182 セーシェル 80,832
(37)183 アンドラ 69,865
(38)184 ドミニカ国 69,278
(39)185 アンティグア・バーブーダ 68,320
(40)186 マーシャル諸島 57,738
(41)187 セントクリストファー・ネイビス 38,836
(42)188 リヒテンシュタイン 33,436
(43)189 モナコ 32,270
(44)190 サンマリノ 28,503
(45)191 パラオ 20,016
(46)192 ナウル 12,809
(47)193 ツバル 11,468
(48)194 バチカン 921
情報元：http://home.hiroshima-u.ac.jp/er/Etc_KG_J01.html
沖縄の人口以下の国の数は、世界で48カ国存在する。
沖縄が、経済的に自立していくことが可能か考え、経済的に成り立つのであれば、十分に独立出来るといえる。沖縄が独立するのではあれば、当然、沖縄が中国に支配されるというのはあり得ないし、当然、在日米軍には撤退してもらう事になる。
知進知退・・・
進むときと退くときを見極める事が重要だ。それがビジネスで成功する秘訣といえる。
■華僑の戦略はなにか？
彼らの商売の仕方はアシュケナジー系のユダヤ商法とまた違う。華僑の人達は国を持たない。東南アジアなどの他の国々で生活している。彼らは最も大衆に密着する。ユダヤ商法は資本家と密着する。大衆と密着するためには飲食関係、金融、不動産などをやる。華僑は田舎では商売せず、絶対に繁華街に出て大衆と密着できる商売をして、金を貯蓄して一番人が集まる市街地の土地を購入する。彼らが取得した土地は二度と現地の国の人達の手には戻らず、彼らはまた別の華僑の人達にその土地を売る。
彼らの仕事が軌道にのり頂点に達したときに彼らが購入した土地を売る。彼らは人生の浮き沈みをよく知っているから、一番頂点に達した時に一番高く売れるのでその時に別の華僑の人に売るのだ。これぞ、「知心知退」の事を意味する。そして、その土地を購入した別の華僑の人はまち違う商売にその土地を使うのである。つまり、沖縄県を中国にとられたら、沖縄の土地は永久に日本政府には戻らないということだ。
八紘一宇・・・
八紘一宇（はっこういちう）とは、古代中国でしばしば用いられた慣用句を元とし、『日本書紀』巻第三神武天皇の条に書かれた「掩八紘而爲宇」の文言を戦前の大正期に日蓮主義者の田中智學が国体研究に際して使用し、縮約した語。八紘為宇ともいう。大意は「道義的に天下を一つの家のようにする」という意味である。
日本は以前この八紘一宇を実現しようとして世界に進出していこうとしたが、その時間違ったのは、「天皇陛下のもとに八紘一宇を実現」しようとしたことだ。
中国が武力と国力で日本から力づくで琉球諸島を日本から奪い取ろうとするのなら、それは戦争にもなる恐れがあるだろう。そに突き進む安倍をみていると非常に危険性が高いと思う。アメリカ・中国・日本が戦争で金儲けが出来る、または、武器・軍備を増強する事で利益が出るという状況を考えて裏で合意のもとにこういう「ふざけた行為」して牽制しあっているとしたら、全く人を馬鹿にしているとしか言えないが、真実はどうだろう？
私の友人が元外務大臣の木村俊夫と会って話をする機会があった。その時に木村氏は彼にこう言った・・・「一つのことを追求しようと思ったら、いろんな事を知り勉強しなさい。」と。オタクになってはいけないということだ。いろんな事の本質を理解した上で、計画し行動していく。
泰斗・・・泰山北斗の略。出典は「唐書」韓愈伝賛。「泰山」とは中国五岳の一つで、山東省中部にある名山。「北斗」とは北斗星のこと。泰山と北斗は誰からも仰ぎ見られることから、その分野の第一人者として尊敬される人を表す。
日の下開山・・・日下開山（ひのしたかいさんまたはひのしたかいざんともいう）とは、現在の大相撲の最高位である横綱にあたると共に、横綱に相当する力士に与えられた名誉・称号としての呼称である。また、現在でも放送などで横綱のことを「日下開山」と呼ぶことがあるが、昔の横綱の印象を引きずっている為か、三重ノ海や大乃国のような三番手四番手の横綱を日下開山と呼ぶことはまずない。→このことから、その道の牽引者という意味でも使う。
諦念・・・①雑念を排除し、完全にものに執着しなくなった心持ちのこと。
②手の施しようがないという否定的な感情。
③望みを捨て断念する心持ち。
私の友人は、この言葉について話していた。
しかし、私は、この諦念という言葉は、否定的な意味合いもあるので、この言葉を使うのはやめたほうが良いと思う。
それよりも、そのような境地に達する以前に、自分の健康を管理し、良い状態に維持出来るような努力を普段から行い、瞑想もして身体全身が細胞レベルで健康である事をイメージしていくことが大切だと思う。これは、人類の科学的創造者宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルの言葉から学んだことだ。
最後に、私の友人はこういった・・・「諜報活動員の事について調べていくのは自分が知り得ない事だから、自分の考え方に傷がつくのでやめたほうがいい。」
これは、その世界の事を知りかけた人が言う言葉だと思う。
とは言っても私はブロガーであり、世の中が少しでも良くなるようにと思ってこういう事についても書きたいのだが、その世界に片足突っ込んでいた人は、今年老いて残るものに虚しさを感じるのだろうか？彼に生きる喜びと幸せをもっと味わってほしい・・・、
私達人類が平和な社会になるためには、諜報活動員は全て排除しなくてはいけないと思う。
また、国家・警察・法律の権力三位一体を崩壊させなくてはいけない。それは、全ての軍隊をなくし戦争をなくすことだ。
沖縄からは全ての在日米軍を排除する。日本から全ての在日米軍を排除する。
原発はもともと、普段から放射能汚染した水を海に捨てたり、ベントを日常的にして放射性物質を排出していると懸念される。そのため、私達の知り得ないレベルでストロンチウムなどが大気中に漂う事が起きているかもしれない。それは、癌や白血病などの発症を増加させ、製薬会社の薬が馬鹿のように売れ、製薬会社を経営する権力者達が喜ぶように仕組まれているのかもしれない。
大昔は癌や白血病なとば殆どなかったらしい。これは原発などが生み出した現代病だ。
このような原発は市民には不必要であり、全て排除すべきだ。
中国が日本の沖縄をとろうとするのは侵略行為だ。日本がそれに対してどのような対応をとるのかが重要だと思う。
これを解決する唯一の方法は、世界中の国々が軍隊を廃止すること。そして、軍備費を全て人類の平和のために使い、新しい平和のためのシステムを作り出す事だ。
これが実現されれば、人類の社会は直ぐに平和になると思う。
諜報活動の専門家は、やはりスノーデンだろうね・・・