こんにちは。

集患増患エキスパート&医療コンサルタントの 佐藤歓生(サトウヨシオ) です。


今回は「受療率」という言葉についてご説明したいと思います。

この「受療率」という言葉、初めて聞いたという方も結構いらっしゃるのではないでしょうか?

実は、この「受療率」、医療コンサルタントにとっては、ものっすごく大事なキーワードの中の一つです。

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受療率とは、ある一日にどれぐらいの患者が医療機関を受診したかを表す数値です。

例えば、2013年の4月1日に、人口10万人あたり、5,000人の患者が医療機関で診察を受けていたとします。

この場合の受診率は、5%。

仮に人口40万人の都市があったとすると、ここでは一日20,000人の患者が発生していることです。

この20,000人の患者を、その地区にある全ての医療機関が毎日奪い合っています。

病院も診療所も、内科も皮膚科も眼科も整形外科も…。

流石にそんな露骨な奪い合いはしませんが、一日20,000人というパイは最初から決まっているんです。



ただ、これは全体的な受療率の話。

上に挙げた20,000人という数字には、とにかくある特定の一日に、「医療機関を受診した人」がカウントされています。

耳鼻科も産婦人科も小児科も歯科も区別されていません。

とにかく、ある特定の日に医療機関を受診したというだけの括り。

じゃ、眼科を受診したのは何人か?整形外科を受診したのは何人か?ということが問題になってきます。


眼の傷病にかかる受療率や、筋骨格系の傷病にかかる受療率というものがデータとしてありますので、ある程度診療科を絞った受療率を調べることは可能です。

例えば、先ほどの人口40万人の都市の場合、眼の傷病に関する受療率が0.3%だったとします。

すると、この地区では一日あたり1,200人の患者さんが眼科を受診していることになります。

そこに眼科が10軒あれば平均120人、20軒あれば平均60人の患者をそれぞれで受け持っている計算になりますが、必然的に競合する医療機関が増えれば増えるほど競争は激しくなります。


開業をお考えの場合は、開業する場所の周辺に競合する医療機関が多いのか少ないのか、事前に徹底的に調べないといけません。

この調査を誤ると、最悪な場合、開業が失敗してしまう可能性すらあります。




次回は、開業前に徹底的に行う「診療圏調査」についてお話したいと思います。



最後までお読みいただきありがとうございました。

みなさん素敵な週末を…。



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