ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ<3415>は大幅反発した。前週末５日の取引終了後、発行済み株式総数の約５．４％に相当する２６２万７４１８株の自己株式を１２日に消却すると発表。再放出に伴う潜在的な需給悪化リスクが低下したとの受け止めが広がったようだ。加えて、２０２３年１２月の月次売上速報も公表。既存店売上高が前年同月比１．５％増と２カ月ぶりに増収となったことも、株価の支援材料となったとみられている。
１２月の全社ベースでの売上高は同０．５％増と、同じく２カ月ぶりに増収となった。中旬以降の気温低下によりアウターが順調に推移したほか、インバウンド需要の増加も追い風となった。海外でも冬物衣料が伸長。中国本土では１３店舗を退店しながら前年比で増収を確保した。