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「五輪中止が首相退陣になると思い込んでいる」のは、お前らじゃぁ無いのかよ。ー【週刊朝日】田原総一朗「管首相が東京五輪中止を頑ななまでに言いださない理由」
以前にも書いたが、私（ZERO)は週刊誌なるモノを立ち読みすらしなくなって久しい。この前週刊誌を立ち読みしたのは、実に鳩山由紀夫が首相だった頃で、その立ち読みも「ハナは週刊誌を買うつもりだったのだが、立ち読みして余りの記事の中身の無さに呆れ返って買うのをやめた。」というモノ。以来、書店で週刊誌を見かけても、手を触れても居ない。
ネット上の週刊誌記事は、立ち読みと同様にタダ＝無料であるから、或程度「タダ読み」はしていたんだが･･･最近は、週刊誌記事の劣悪さ故にそれすらアホらしくなって来ている。
有り体に言って、今の週刊誌を「自腹で金を出して買う」ヤツの「気が知れない」レベルに達している。「気が触れている」とまでは(未だ)言わないが、そのレベルもそう遠くは無い、気がするな。以下のような記事が「売り物として売られている」のだから。
【週刊朝日】田原総一朗「管首相が東京五輪中止を頑ななまでに言いださない理由」
【週刊朝日】田原総一朗「管首相が東京五輪中止を頑ななまでに言いださない理由」
田原総一朗「菅首相が東京五輪中止を頑ななまでに言いださない理由」
2021/06/02 07:00
田原総一朗・ジャーナリスト （ｃ）朝日新聞社c AERA dot. 提供 田原総一朗・ジャーナリスト （ｃ）朝日新聞社
東京五輪の開催中止を求める声が高まる中、なぜ菅義偉首相は踏み切らないのか。ジャーナリストの田原総一朗氏は、その理由を推察する。
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東京五輪・パラリンピックはそれぞれ7月23日、8月24日から開催されることになっていて、開催まで2カ月を切っている。
東京新聞などが合同で、5月22、23日の両日に都内の有権者に意識調査をしたところ、60.2％が東京オリパラの開催について「中止」を選択した。
大会開催について、菅義偉首相は「国民の命や健康を守り、安全・安心の大会を実現することは可能」と強調しているが、これに納得できるかと問うたところ、67.2％が「納得できない」と答え、「納得できる」は13.2％だった。
また、政府の新型コロナ対策については、「全く評価しない」と「あまり評価しない」を合わせると8割近くになり、「大いに評価」と「ある程度評価」は合わせて約2割という結果だった。そして、菅内閣を「支持する」と答えたのは16.1％で、「支持しない」が64.4％であった。
ところが、東京都のコロナ対策では評価が分かれた。飲食店への営業時間の短縮要請、大規模商業施設への休業要請などについて、「評価する」は「大いに」と「ある程度」を合わせると46.3％で、「評価しない」は「全く」と「あまり」の合計で49.7％。政府の新型コロナ対策への評価が低いのに比べてほぼ半々と、一定の理解を得た格好だ。
問題は東京五輪である。都民の多くが中止を求めているのに、IOCのジョン・コーツ調整委員長は21日に共同会見で、「今春の宣言下で五つのテスト大会が成功裏に行われた。たとえ緊急事態宣言下でも開催はイエスだ」と答えた。さらにIOCのバッハ会長も「われわれは東京五輪の開催は、犠牲を払ってでも実現する」と表明した。いずれにも国民の多くは強い不快感を覚えている。
そして、日本の新型コロナ感染者数の増加に危機感を募らせて、米国政府は日本への渡航を中止するように求めている。
それにしても、感染の拡大が止まらず、国民の反対が強い中で、菅内閣はなぜ東京五輪の中止が打ち出せないのか。
1、2カ月前まで、自民党幹部たちは、東京五輪の開催・中止の決定権はIOCが握っていて、そのIOCが開催を主張している中で日本政府にも東京都にも中止を決める権限はないと説明していた。
政府が緊急事態宣言の期限を5月11日までと表明していたのは、17日にバッハ会長が来日する予定だったからだ。都や政府幹部と会議をして、五輪開催の最終決定をするので、それ以前に何としても緊急事態宣言を解除して、感染者数を減らしておきたいと菅首相は考えていたのであろう。
だが、バッハ会長は来日を取りやめた。その意味では東京五輪の決定権を半ば放棄したのである。
それにもかかわらず、菅首相は中止を言いださない。ある自民党幹部は、東京五輪が中止になると、テレビ広告費など、IOCに入るはずの数兆円が入らなくなって組織が破綻する、そのために日本政府にその損害を負担せよと求めてくる、それが怖くて中止を打ち出せないのではないか、と説明したが、私はそうは捉えていない。
菅首相は、東京五輪の中止を打ち出すことが、すなわち菅内閣の打ち切りになると思い込んでいるのではないか。
田原総一朗（たはら・そういちろう）／1934年生まれ。ジャーナリスト。東京12チャンネルを経て77年にフリーに。司会を務める「朝まで生テレビ！」は放送30年を超えた。『トランプ大統領で「戦後」は終わる』（角川新書）など著書多数
※週刊朝日 2021年6月11日号
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この記事は、「ジャーナリストの田原総一朗氏は、その(管首相が五輪中止を決定しない)理由を推察する。」と、紹介されている。
で、この記事で田原氏は、「東京五輪を中止すべき理由」を縷々並べ立てた後、
1> 管首相は、東京五輪の中止を打ち出すことが、
2> すなわち菅内閣の打ち切りになると思い込んでいるのではないか。
と、何ら根拠論拠を示すこと無く、タダ憶測で断定している、だけなのである。
なるほど、上掲週刊朝日記事が冒頭で紹介している通り、「田原氏が、管首相の五輪中止を決定しない理由を推察する」と言うのに「嘘偽りがある」とは言い難いだろう。
だが、曲がりなりにも「ジャーナリスト」の肩書きを持ち、その肩書きで書いて紹介された記事における「推察」が、根拠も論拠も無しの憶測と断定だけと言うのは、かなり恥ずかしい事態では無いのか。
左様な憶測と断定を、根拠も論拠も無しに表明でき、そこに「ジャーナリスト」って看板を掛けて平気でいられる理由は･･･タイトルにもした通り、「東京五輪中止が、管政権打倒につながる」と(意識的にか無意識にかは知らないが）考えて居るから、ではないのか。
左様な疑念・疑惑を確かめるためには、こう質問したら良いかも知れない。「田原氏や、週刊朝日は、管首相が”東京五輪中止”を決定したらこれを支持し、管政権が続くことを望むのだな？」と。
「そんな訳あるかぁ？！」と、私（ZERO)は断言断定してしまうぞ。管首相が東京五輪中止を決定したら、朝日はじめとするマスコミ共も田原氏も、嵩にかかって「管政権の責任追及」を嬉々として始めるに違いない。
なればこそ、朝日はじめとするアカ新聞ども(と、田原氏)は「管政権攻撃の手段」として「東京五輪中止」を主張しているのだろう。
でまあ、東京五輪中止が管政権打倒につながろうがつながるまいが、「つながる」事を無意識の前提にしながら、管首相を「五輪中止が管政権の終わりにつながると思い込んでいる」などと断定断言し非難しているという記事を「売り物として売っている」という現状は、報道機関やジャーナリズムという観点からすると「凄まじい惨状」と言う他は無かろう。
斯様な記事を金出して買うような奴は、「五輪中止が管政権の終わりにつながると（意識的にか無意識的に科）思い込んでいる」、週刊朝日&田原氏の同志ぐらいでは無かろうか。であるならば、斯様な記事を「売り物」にしている週刊朝日は、早晩「同志相手にしか売れなくなる」、文字通りの「同人誌」と化す他ないだろうな。
週刊朝日がコミケでしか買えなくなる日も、遠くは無さそうだな。