応援いただけるならば、クリックを⇒ https://www.blogmura.com/
そりゃ、事故になったら真っ先に逃亡したセウォル号船長も酷かったが、まだイタリア人船長とか中国人船長とかの”対抗馬”が居た。
が、この朝鮮人機長や韓国航空会社は、「他の追随を許さない」ものがありそうだ。
これが、モグリや密輸業者や軍用機では無く、れっきとして商売として旅客を運んでいる民間航空会社とそのパイロットだってンだから、朝鮮航空会社の機体になんか、乗るモンじゃぁないな。
が、この朝鮮人機長や韓国航空会社は、「他の追随を許さない」ものがありそうだ。
これが、モグリや密輸業者や軍用機では無く、れっきとして商売として旅客を運んでいる民間航空会社とそのパイロットだってンだから、朝鮮航空会社の機体になんか、乗るモンじゃぁないな。
【朝鮮日報】半ドアで離陸、乗務員が取っ手をつかんで目的地へ
韓国格安航空会社イースター航空到着後も整備せず、会社は組織ぐるみで隠蔽図る裁判所「機長の資格停止は妥当」半ドアで離陸、乗務員が取っ手をつかんで目的地へ
【1】 昨年1月、韓国格安航空会社（LCC）イースター航空の国内線旅客機で運航中にドアがきちんと閉まっていないことを知らせる警告灯が点灯し、機長が乗務員に取っ手をつかませ目的地まで飛行を続けていたことが、裁判の判決文で明らかになった。
【2】 ソウル行政裁判所行政第6部（キム・ジョンスク裁判長）は28日、この機長が国土交通部（省に相当）を相手取り操縦士資格停止処分の取り消しを求めた訴訟で、機長の請求を棄却したと発表した。
【3】 昨年1月9日、仁川から清州に向かうイースター航空機内で、後部ドアがきちんと閉まっていないという警告灯が2度点灯したが、機長は乗務員にドアの取っ手をつかんでおくよう指示して飛行を続け、このことを航空日誌に記録しなかったとして、国土交通部から30日間の資格停止処分を受けた。だが、機長は「警告灯は点灯後に消え、乗務員に後部ドアを確認するよう指示しただけ。ドアをつかませた状態で運航した事実はない」と主張し、処分の取り消しを求めて提訴した。
【4】 しかし裁判所は、機長がこの翌日に会社の安全保安室に送った電子メールを根拠に訴えを退けた。メールには「離陸後に警告灯が点灯して2－3秒後に消え、乗務員にドアのロック状態を確認するよう指示した。きちんと閉まったとの報告を受けたが1分後に再び警告灯が点灯し、清州まであと少しだったため着陸するまでドアをつかんでおくよう指示した」などと記されていた。
【5】 また、裁判により、この旅客機が清州に到着後もきちんと整備されず、済州島に向かう間にも警告灯が点灯したこと、済州から再び金浦に向かうときにはドアにテープを貼ったまま運航していたこと、さらにはこうした内容を記した機内責任者の報告書をイースター航空が削除しようとしていたことも明るみに出た。
【6】 これらの事実は、組織ぐるみで隠蔽（いんぺい）を図った会社のやり方に反発した社員が国土交通部に内部告発したことで明らかになった。
【7】 裁判所は「航空機の機械的な欠陥がきちんと記録されず、適期に整備が行われなかったことで大きな人的・物的被害が発生した可能性もあったため、国土交通部の資格停止処分は妥当だ」と説明した。国土交通部の弁護側は「航空機事故の危険性を踏まえると機長への制裁はむしろ軽すぎるが、機長は訴訟を起こし、イースター航空も訴訟を積極的に支援した。機長と会社の姿勢は非常に無責任だ」と話している。アン・ジュンヒョン記者
そりゃ、旅客機のドアは、飛行中風圧で閉まる方向に蝶番があるがねぇ
映画や舞台ならギャグだろうが、現実としては「パニック映画」だろうな。
それでも「飛行中に異常事態が生じたのだから、緊急着陸する」と言う対応は、あり得るだろう。「乗員に”完全に閉まって居ない”と表示されたドアを手で閉めておくように」命じた機長は、ギャグだが。
それ以上の問題は、「ドア閉鎖表示の異常」があった機体を、「ドアにテープを貼ったまま運航していたこと」だろう。
そりゃまあ、「ドアにテープを貼る」は「乗員が手でドアを閉めておく」よりはマシな対策ではあるし、章題にした通り「飛行中の風圧は、ドアが閉まる方向に働く」様に、設計されてはいるんだが、機内の予圧は「ドアを開く方向に働く」ばかりか、「気密が破れれば、機内の空気を機外に噴出する」事になり、下手すりゃ人や物が「機外に放り出される」事になるぞ。
でも、一番のギャグは、上掲記事を読む限り、上記の如く凄まじい対応を見せた機長に対する「30日間の資格停止処分(*1)が、裁判で妥当と認められた」だけで、機長の対応を隠蔽しようとした民間航空会社イースター航空は（まだ）何の罪にも問われていない（らしい）、という事だ。
「パククネ大統領を誹謗中傷する記事を書いて、大統領の名誉を傷つけた！」と「民間団体」が訴訟を起こして産経新聞ソウル支局長（当時）を「国内監禁」してしまう国で、だ(*2)。
<注釈>
(*1) ！？ 普通に考えればパイロット免許剥奪だろうに。(*2) その後、「国内監禁」措置は解けたが、一時期「国内監禁していた」事実に変わりは無いし、勿論謝罪も賠償も無く、「パククネ大統領の名誉を傷つけた」訴訟は継続裁判中だ。