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「ハルマゲドン」とか「アーマーゲドンArmageddon」とか言うのは、元々はキリスト教の概念。日本語では「大決戦(*1)」と言うらしい。オウム真理教のお蔭で「この世の終わり」ぐらいの意味に堕してしまった感があるが、元々は「キリスト率いる善の軍隊と悪魔率いる悪の軍隊が衝突する戦争を終わらせる最後の戦争」と言う意味。そこはキリスト教の概念であるから、理の当然の如く「キリスト率いる善の軍隊(*2)の最終的(*3)勝利」が約束されており、この後「最後の審判」が下って目出度く天国に召されるキリスト教徒と地獄に落とされる異教徒・邪教徒・異端者(*4)に二分されると言う説(*5)もある。何にせよ一大イベントな訳だ。
そんな御大層な、しかしながら空想上の(*6)「大イベント」を想起したのは、例によって例の如く「日本軍国主義復活ぅぅぅぅぅぅっ!!!!!!」批判に忙しい下掲「人民日報海外版コラム」を読んだため、だ。
<注釈>
(*1) ウィキペディアでは「最終戦争」となっているが…ここは私の記憶を優先しよう。「語感を」、と言う可きかな。(*2) うーん、あまり強そうなイメージが浮かばないんだが。「ブッダが率いる善の軍隊」よりは強そうだが、「アラーの率いる善の軍隊」の前には、鎧袖一触ではなかろうか、と異教徒の私(ZERO)は思うぞ。(*3) 且つ完全な。「リターンマッチ」はない。(*4) 言うまでも無かろうが、逆立ちしたってキリスト教徒では無い私（ZERO)は、後者に分類されよう。(*5) この辺りは、似非キリスト教徒のJos某を思い出して、あまり気分は良くないが。(*6) そう言えば、「大決戦」は兎も角「最後の審判」が下るって噂は、記事にしたなぁ。
【人民日報鍵外板コラム】中日世論戦の本質は正邪の戦い
2014年01月28日13:03 http://j.people.com.cn/94474/8524619.html
【1】 最近、国際世論は中日世論戦を大変注視しているが、いくつかの誤解も存在し、疑問の声も上がっている。部外者は中日世論戦を単なる中日間の争いと考え、中国が狭隘な民族的利益のために、歴史的もつれ合いから日本にまとわりついているとの錯覚を覚えてさえいる。中日世論戦を理解するには、単純な中日間の感情的もつれや意志の駆引きという視点から離れ、歴史的事実、国際秩序、根本的是非、人類の懸念という高みから把握しなければならない。（文：王義?・中国人民大学国際問題研究所所長、国際関係学部教授。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）
【2】 中国の対日世論戦の本質は、単純な中日間の争いでもなければ、単に鬱憤を晴らすために日本を抑えつけている、あるいは米国に姿勢表明を強要しているのでもない。中日世論戦の本質は正邪の戦いであり、国際秩序、国際正義、国際責任などの発言力に関わる争いである。
【3】 まず、国際秩序の発言力。中国などの国は、日本が戦後国際秩序を覆しつつあると再三国際社会に注意を促してきたが、全ての欧米人の心を動かすことはできていない。一部の米国人は、日本は完全に米国のコントロール下にあると考えている。一部の欧州人は、冷戦自体がすでに戦後秩序を突破したと考えている。両視点は「国際平和・安定」への考慮をおろそかにしている。
【4】 「日本の右傾化は人類が国際政治の悲劇へと向かう前兆だ」と、見識の高い人は早くから国際社会に注意を促してきた。日本の追求するいわゆる「正常化」は「修正化」と訳すべきだ。日本は常に誤った歴史観で世界、自国、アジア近隣国を見ているからだ。例えば安倍は、日本の第2次大戦中の行動が侵略かどうかは未定であり、侵略は勝利者が定義したものだと弁解している。日本は軍国主義の「不死の遺伝子」を持つ、国際秩序の修正主義者であり、国際秩序の不確定性要素だ。対日世論戦を繰り広げ、戦後国際秩序を守ることは、国際平和・安定を守ることであり、中国など正義の国が国際秩序の発言力を奪取しなければならない。
【5】 次に、国際正義の発言力。日本には靖国神社を米国のアーリントン国立墓地など戦没将兵と国の英雄を追悼する場所になぞらえて、人々を惑わし、理解を得ようとする世論がある。米国を含む複数の国々の専門家は、靖国神社が普通の神社では断じてなく、極東国際軍事裁判で裁かれた、人道に対する罪を犯した14人のA級戦犯を祀っていることを、すでに明確に指摘している。だが日本の政治家は彼らを除外することを拒絶している。これは極東国際軍事裁判の合法性および国連憲章の権威に対する公然たる挑戦であり、人類の良識と国際正義に対する公然たる蹂躙だ。中国の対日世論闘争は、国際正義を広めるものであり、単なる中日間のわだかまりでは断じてない。編集NA）
【6】 最後に、国際責任の発言力。日本は「積極的平和主義」の看板を掲げ、国際平和・繁栄のために一層の責任を担い、一層の貢献を果たすとごまかして、憲法改正と右翼化を加速し、米国から黙認され、米国の覇権負担を軽減する行為と見なされている。中国などの国はこの論理体系から抜け出し、新たなバージョンの国際責任観を打ち出し、国際責任の新たな議論へと国際社会を誘導し、日本の行為の本質を暴かなければならない。
【7】 中日世論戦は持久戦であり、中国などの国の国際的発言力の構築に着眼すべきだ。中日世論戦の本質を読み解き、理解する正義の国と正義のメディアが増えている。（
「人民網日本語版」2014年1月28日
少なくとも「交戦中」であり「継戦中」なのだから、「勝敗は決していない」訳だ
このまま戦闘続行すれば、そのうち中国共産党政権の方が力尽きよう。要は負けさえしなければ良い。
我が国は、大化の改新から数えても13世紀に及ぶ万世一系の皇統を誇り、皇紀に至っては27世紀近い長さだ。ゆめゆめ油断はならぬモノの、成立してから70年も経たない中国共産党政権なんぞに、負けるものかよ。
【「靖国」後 （中）前半】中国の世論戦激化 「事なかれでは済まない」受けて立った外務省
2014.1.31 08:32
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140131/plc14013108330005-n1.htm
正月休み明けの１月初旬、東京・霞が関の外務省の一室に集まった同省幹部らは、一様に厳しい表情を浮かべていた。机上には、世界各国に駐在する中国大使らが、赴任国のメディアに投稿した安倍晋三首相の靖国参拝を批判する記事のファイルがあった。
「日本は第二次世界大戦後の国際秩序をいまだに受け入れない」
「中英両国は一緒に戦争に勝った」
中国の大使による投稿記事を分析していくと、共通した特徴が見つかった。
まず、首相の個人攻撃を行った上で「日本は軍国主義に戻りつつある」などと論理を飛躍させる。そして最後に「第二次大戦をともに戦ったわれわれに挑戦しようとしている」と相手国に中国は「戦友」であると呼び掛け、日本が「戦後秩序への挑戦」をしているのだと印象付ける論法だ。
これまでの日本の対外広報戦略は、感情的な反応は避けて、関係国への水面下の根回しで問題の沈静化を図るというものだった。それは「相手の土俵に乗る必要はない。下手に事を荒立て、かえって問題が大きくなるのはまずい」（幹部）との考えからだった。
とはいえ、今回は過去の事例とは事情が違う。中国は外務省が音頭を取り、組織的に「世論戦」を仕掛けてきた。日本の戦後の平和の歩みを意図的に歪（わい）曲（きょく）しつつ、「戦勝国」と「敗戦国」という枠組みを使って対日包囲網を敷こうとしている。
「これほど下品な行為は見過ごせない。今回は売られたケンカは間髪入れず買わなければならない」
会議では幹部の一人がこう発言し、中国大使の投稿先の各国メディアに対しては、日本も例外なく反論の投稿を行う方針を決めた。
反論文では、中国が急速に軍備拡張を行っていることや、南シナ海で力による領土・領海の現状変更を迫っていることなど、具体例を挙げて「国際社会にとって危険なのはどちらか」と訴えることも決定した。
また、靖国参拝はあくまで戦没者追悼のためであり、日本は戦後、他国に向けて一発の銃弾も撃ったことはなく、軍国主義に戻ることはない－などと淡々と説明することにした。
外務省はただちに各国の在外公館に対し、こうした指針を「マニュアル」形式にまとめ、通達を出した。
中国外務省のホームページなどによると、３０日時点で、中国の在外大使が現地メディアを通じて首相の靖国参拝批判を行った国は７４カ国・地域（インタビューも含む）にのぼる。日本側は４６カ国・地域で反論投稿を行ったほか、インタビューに際しても中国側と同分量での出演を求めている。
こうした日本の努力によって「アジアの国々は安倍首相の防衛予算拡大を静かに歓迎しており、むしろ中国の軍拡と海洋上の強固な主張をより懸念している」（英エコノミスト誌）という評価も目立ち始めた。
ある外務省幹部はいう。
「以前は事を荒立てる不利益の方が注目されたが、現在は国際的に力を付けた中国が、日本に真正面の戦いを挑んでいる。もう『事なかれ』では済まない」