I　the Jury ―【朝鮮日報】日本メディア、韓国叩きで経済低迷・外交的孤立の憂さ晴らし　＆

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　タイトルにした「I the Jury」とは、ミッキー・スピレイン作ハードボイルド小説のタイトル。邦題は、「裁くのは俺だ」。Juryとは「陪審員」と言う意味だから、「裁くのは俺だ」は少々意訳ではあろうが「うまい翻訳」だろう。

　ハードボイルド小説とは、ミステリの一種だが、シャーロック・ホームズやエルキュール・ポワロの様な「安楽椅子探偵」とは反対の、行動派・肉体派の探偵を主人公とし、為に小説もアクションシーン(*1)が多く、謎解きやどんでん返しよりも派手な展開を楽しむを楽しむ小説。文体としては、モノローグ＝独白調である事が多いようで、「裁くのは俺だ　I the Jury」も主人公・私立探偵マイク・ハマーの独白で綴られている。とは言え、1947年発表だから、大東亜戦争集結直後の朝鮮戦争前。随分古い小説だ。
 
　そんな古い小説を思い出し、記事のタイトルに引用したのは、下掲二本の朝鮮日報記事のため、だ。

 

<注釈>

(*1)　やお色気シーン…は、ミッキー・スピレインの特徴かも知れないが。　
 
①【朝鮮日報】日本メディア、韓国叩きで経済低迷・外交的孤立の憂さ晴らし
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/10/07/2013100701399.html
　　記事入力 : 2013/10/07 11:29
　「反日韓国の妄想」（ニューズウィーク日本版）、「中韓との百年戦争に備えよ」（文芸春秋）、「韓国経済 反日放射能デマ大打撃」（夕刊フジ）…。

　東京新聞が5日、特集記事で「最近、日本メディアの『韓国たたき』記事が急増しているのは、日本国内の社会的な不満を外部のせいにしようとしているムードが背景にある」との見方を示した。産経新聞や小学館の月刊誌『SAPIO』など、日本の極右メディアはかなり前から、韓国をけなす記事をたびたび掲載してきた。だが最近は、「週刊文春」や「週刊新潮」「夕刊フジ」など多くの雑誌や夕刊紙でも「反韓・嫌韓報道」が繰り広げられている。これらの雑誌や夕刊紙は、先月に福島第一原子力発電所の汚染水流出をめぐり、韓国政府が日本産水産物の輸入禁止措置を拡大したことについて、日本の五輪招致を妨害するための陰謀だと主張している。さらに「韓国経済が間もなく崩壊する」という、根拠のない記事も登場している。

　ある週刊誌の記者は「韓国をおとしめるタイトルの記事が掲載されれば売り上げが増加する。昨年初めまでは韓流に関する報道が流行していたが、最近は反韓報道が流行している」と語った。反韓報道に対し関心が高まっているのは、韓国の経済発展に対するライバル意識や、韓国と中国が外交面で接近していることに対し、日本の孤立を懸念する動きなどが背景にあるとみられる。

　右翼の問題に詳しいジャーナリストの安田浩一氏は、東京新聞とのインタビューで「経済の低迷や、国際関係がうまくいかないことを、韓国や中国のせいにして満足するムードが、日本国民の間に広がっている」との見方を示した。「アジアのナンバーワン」という日本の自尊心が傷ついたため、周辺国に対する無差別的な非難によって自分たちを慰める行動に出ているというわけだ。

　日本の負の歴史を否定する安倍政権の登場が、このようなムードをあおってもいる。早稲田大学の李鍾元（イ・ジョンウォン）教授は「歴史を知らない『脱歴史世代』は、アジア諸国への侵略や、旧日本軍の慰安婦強制動員問題などに対する周辺国の批判を不当だと考えている」との見方を示した。

東京＝ 車学峰（チャ・ハクポン）特派員
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
 
 
②【朝鮮日報コラム】なぜ韓・中はアジアの「仲間外れ」になったのか

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/12/08/2013120800164.html
【1】　日本の集団的自衛権をめぐる問題で、韓国が複数の国から「不意打ちを食らった」感があることは否定し難い。日本という「不沈空母」で中国をけん制しようと考える米国が、軍事大国化の道を歩む日本を容認するだろうということは、ある程度予想できた。韓国の同盟国である米国が、韓国ではなく日本の肩を持つことは残念だが、衝撃的とまではいえない。米国と並び日本の同盟国に挙げられるオーストラリア、そして日本の軍事的影響力の外にある欧州連合（EU）が日本の側に立つことも、理解できないことではない。

【2】　しかし韓国・中国と同じく第2次大戦で日本の侵略を受け、かつ現在進行形の「従軍慰安婦」問題を抱えて「反・集団的自衛権戦線」に加わって当然のフィリピン・タイ・マレーシア・インドネシアなど東南アジア諸国が、集団的自衛権を言い換えた「積極的平和主義」を支持しているのはショッキングだ。これらの国々すら日本の肩を持っていることから、集団的自衛権の問題で、韓国と中国はアジアの「仲間外れ」になった。

【3】　韓国政府の当局者は、領土をめぐり東シナ海・南シナ海で中国と対立している東南アジア諸国が、日本の力を借りようとしているからだと説明している。実際、安倍晋三首相とカンボジアのフン・セン首相は、先月16日に発表した共同声明の中で「海洋安全保障分野で『法の支配』の原則を確立するために、関係を強化していく」と語っている。しかし、東南アジア諸国の「日本寄り」現象を領土問題だけで説明することはできない。

【4】　日本が東南アジア諸国連合（ASEAN）加盟国に安全保障上・経済上の価値を見いだし、これらの国々に求愛したのは、昨日今日のことではない。福田赳夫首相は、1977年にフィリピンで「日本は軍事大国にはならないことを決意しており、東南アジアの国々と、政治・経済だけでなく、社会・文化的にも心と心のふれ合う真の友人になりたい」と宣言した。これは「福田ドクトリン」と呼ばれる対東南アジア・プロジェクトで、経済大国としてそれまで日本が直面してきた反発、いずれ現実のものとなる中国の台頭などを総合的に考慮したものだ。日本はこの原則の下、東南アジア諸国向けの政府開発援助（ODA）や投資を大幅に増やし、J-POP、漫画、映画、ファッション、そして寿司やラーメンといった「ソフトパワー」で東南アジアの人々の心をつかんだ。

【5】　安倍首相は、「福田ドクトリン」で始まった東南アジア進撃作戦に終止符を打とうとしている。安倍首相は、昨年12月に就任した後、これまでにASEAN加盟10カ国を全て訪問した。安倍首相が就任後に訪問した25カ国のうち40％がASEAN加盟国という事実は、日本がASEANにどれほど入れ込んでいるかを示している。しかも今月、東京では日本とASEANの首脳会議が開かれる。

【6】　世界第3位の経済大国の外交を、中堅国の韓国がまねることはできない。日本に比べ東南アジア外交が遅れている、と自責する必要もない。しかし、大統領選の「延長戦」で1年もの歳月を無駄にしている韓国の政界や指導者が、日本のように30－40年先まで見据えた戦略的判断力を備えているのかと考えると、本当に心配になる。

鄭佑相（チョン・ウサン）政治部次長
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
 

少なくとも、「外交的孤立」したのは、貴国の方と認めるのだな

　さて、如何だろうか。
 
　言うまでも無かろうが、上掲①記事は一寸古い朝鮮日報の記事で、見出しの通り「日本がその外交的孤立・経済低迷の憂さを韓国叩き記事で晴らしている」と言うモノ。
 
①1〉　東京新聞が（10月）5日、特集記事で
①2〉「最近、日本メディアの『韓国たたき』記事が急増しているのは、
①3〉　日本国内の社会的な不満を外部のせいにしようとしているムードが背景にある」との見方を示した。
 
と言うから、如何にも東京新聞らしい記事の引用などで「日本メディアの韓国叩き記事」を列挙し、その原因を「日本の外交的孤立・経済低迷」果ては「歴史を知らない『脱歴史世代』」に結び付けている。
 
　上掲②は最近の朝鮮日報コラムで見出しの通り「韓国・中国はアジアの「仲間外れ」」と認め、記事の中で日本のASEAN外交戦略を取り上げているから、少なくとも「日本は外交的孤立していない」と認めている。
 
　本記事冒頭で述べた通り、私（ZERO)が「裁くのは俺だ　I the Jury」を思い出したのは、上掲①記事を読んだ際に「外交的孤立・経済低迷に陥るのは、日本か韓国か、何れ判ろうさ。」と考えたから。上掲②コラムで少なくとも「外交的孤立」については日本ではなく韓国の方が陥っていると、朝鮮日報自身が認め、「私(ZERO)の正しさが証明された」から。どうせ半島の事だから、「アジア以外では韓国は外交的孤立に陥っていない!」ぐらいの事は言い出すだろうが、それを言うなら我が国の集団的自衛権解釈見直しを米国、豪州、はてはEUまで歓迎を表明する我が国こそ「外交的孤立」とは無縁だ。ああ、「韓国たたき記事」ならば今でも数多事例は在る様だから、少なくとも「外交的孤立の憂さを韓国たたき記事で晴らす日本」と言う指摘は、的外れと実証された訳だ。無論上記①1〉～①3〉の通り元々は「東京新聞特集記事の指摘」ではあるが、それを信じて更なる解説を加えたのが、上掲①朝鮮日報記事であろう。
 
　で、上掲②朝鮮日報コラムには登場しないが、「韓国たたき記事の原因」の一半とされた「日本の経済的低迷」の方も、少なくとも「サムスン電子と現代自動車頼り」と朝鮮日報自身が認めている(*1)。韓国の現状が仮に「経済的低迷では無い」としても、それが「サムスン電子と現代自動車頼み」とあっては、「明日をも知れぬ」と考えるべきだろう。

　一方我が国の経済は、「アベノミクスは失敗する」「アベノミクスはアホノミクス」から始まって一連の「アベノミクスは失速した!」報道(*2)にも拘らず、この期に及んで半島の中央日報が「半分成功」と社説で認める(*3)程だから、少なくとも「経済的低迷」と言う批判は当たりそうにない。否、中央日報が社説で「半分成功」と認める位だから、「大成功」と判定してもよさそうなぐらいだ。
 
　以上の通り考えると、上掲①で東京新聞から朝鮮日報が引用した「外交的孤立・経済低迷の憂さを韓国たたき記事で晴らす日本」と言う分析は、相当的外れだったと言えよう。
　況や、韓流捏造歴史なんざぁ、関係あるモノかよ。

 

<注釈>

(*1)　上場企業の企業収益、サムスンと現代自除くと3年連続減
 
(*2)　最初のそれは、自民党が政権奪還して上がり始めた株価が、ひと段落した頃では無かったろうか。当ブログで取り上げた週刊ポスト記事「解説を乞う！―【週刊ポスト】「安倍政権　高い支持率維持のため「国民のカネ」に手をつけた」の安倍政権批判がサッパリ判らない 　 http://blogs.yahoo.co.jp/tiger1tiger2stiger/38282520.html」は、もうちょっと後だ。週刊ポスト記事は、安倍政権批判ではあっても、アベノミクス批判ではないが。　だが、安倍政権の経済政策批判では、あるようだな。
 
(*3)　【中央日報社説】半分の成功おさめたアベノミクス１年＝韓国　　http://japanese.joins.com/article/283/179283.html