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「WSJ紙＋日本人女性記者＝ダメ記事」と言うのは、肥田美佐子記者や津山恵子記 者を通じて半ば「確信」するに至っている「判断基準」。普通ならば「偏見」とか「差別」とか呼ばれるべきであろう「判断基準」である。「差別なんてモノは、差 別する当人にとっても損な事」と考える私（ZERO)が、そんな「判断基準」を「半ば確信するに至る経緯」は、弊ブログの「WSJ紙＋日本人女性記者」シリーズ(*1)を追って頂ければ審らかにな ろう。要は、「私が気付いたWSJ紙の日本人女
性記者(推定含む)による記事にロクな記事が無い」から、「WSJ紙＋日本人女性記者」シリーズ記事にもなれば、「偏見 ／
差別」であろうはずの「判断基準」が「半ば確信」となってしまう。
WSJ紙には、時に「我が意を得たり」と思わせるような記事もあるのだか ら、「WSJ紙＋日本人女性記者＝ダメ記事」なんて「偏見／差別」を打破するような美事な記事はないモノか、と思うのだが…。
<注釈>
(*1) シ リーズ化なんてする気は無かったんだがな・・・ http://blogs.yahoo.co.jp/tiger1tiger2stiger/38342158.html など
【WSJ】孫氏VS三木谷氏、インターネット業界の両雄がついに直接対決へ.
（ 【】はZEROがつけたパラグラフ番号 ）
【1】 楽天の三木谷浩史(7月、米アイダホ州サンバレー）インターネットの興隆に乗って膨大な富を築き上げてきた孫正
義氏と三木谷浩史氏にとって、日本は共存す るには小さすぎる市場になりつつある。
【2】 ソフトバンクの創業者で社長の孫氏と楽天の創業者で最高経営責任者 （CEO）の三木谷氏はインターネットの力を
いち早く見抜いたことで知られ、日本で最も知名度の高い実業家だ。ただ、日本のインターネット業界という居心地のよい
世界において、2人はこれまで直接競合することを避けてきた。
【3】 だが、それも過去の話になりそうだ。ソフトバンクが筆頭株主（持ち株比率 約36％）で、孫氏自身も会長を務め
るヤフージャパンが今週、ネット通販サイト「Yahoo!ショッピング」の出店料と売り上げロイヤルティーを無料にすると発
表し たからだ。これまでは出店するには、初期費用が2万1000円、月額出店料が2万5000円かかり、また売り上げロイヤル
ティーも1.7～6.0％となっていた。
【4】 突然ヤフーが出店料などを無料にしたことで、ネット通販業者が楽天からヤ フーに大量に流れる可能性もあり、
楽天は対抗策としてインセンティブの引き上げ や手数料引き下げを迫られるかもしれない。国内小売市場に占めるネット
通販の比 率はわずか3％程度だが、ヤフーはネット通販の利用者の基盤を拡大したい考え だ。出店料無料化によって2014
年3月期の営業利益が最大90億円押し下げられるな ど、短期的には利益が圧迫されるという。ただ、広告からも利益計上が
期待されて いる。
【5】 8日の東京株式市場では、ヤフーが打ち出した戦略によって楽天とヤフー両 社の成長が鈍化するのではないかとい
う懸念が広がり、楽天の株価が11.7％安と急 落した一方で、ヤフーも6.5％下げた。さらに9日になっても下げが止まらず
、楽天が1％安、ヤフーは3.7％安で取引を終えた。
【6】 今回のヤフーの動きは両社の戦いの序章にすぎないかもしれない。というの も、孫氏と三木谷氏がともに新たな
収益源を模索する中で、進出する事業分野の重なる場合が多くなっているからだ。
【7】 両氏はこれまで、お互いにあからさまな対抗意識を示したことはない。また両社の広報担当者によると、2人とも
それぞれ、日本プロ野球パシフィックリーグに属する東北楽天ゴールデンイーグルスと福岡ソフトバンク・ホークスのオー
ナーで あることから、両チームが対戦する時には顔を合わせることもあるという。
【8】 実際、2人には共通の敵がいる。それは、ソフトバンクと楽天という2つのイ ンターネット企業に対して相変わら
ず疑心を抱いている財界の既得権保有者だ。2人は財界を代表する経団連が原発再稼働を支持したことについて、反対の声
を上げて きた。
【9】 三木谷氏と孫氏は過去に交友を深めていた時期もある。三木谷氏は旧日本興 業銀行（現みずほ銀行）でM＆A （合
併と買収）事業を担当していた1990年代、孫氏に助言する機会もあり、今でも模範となる人物として同氏の名前を挙げる。
一方の孫氏は、興銀を退社して若き起業家となった三木谷氏を表だって応援してきた。
【10】 三木谷氏はヤフーを抜いて国内最大のインターネット・サービス企業にな ることを目標に、長年事業規模を拡大
してきたものの、競合するのは常に米ネット通販大手のアマゾン・ドット・コムであると明言してきた。一方、孫氏が事業
の柱として取り組んできたのは、モバイル機器向けのインターネット基盤であり、ソフ トバンクは2006年のボーダフォン
日本法人の買収に続き、今年7月には米携帯電話3位のスプリントを買収した。
【11】 ただ、楽天は海外事業やデジタルコンテンツ事業を一段と積極的に展開す るようになってきている。そして、こ
れらの分野は、携帯電話事業で他社との差別 化を図りたいソフトバンクも興味を示している。
【12】 楽天は電子商取引（EC）事業だけでなく、チケット、旅行、銀行・証券な ど幅広い業務を展開するようになって
おり、過去3年間にカナダの電子書籍販売会社コボと動画配信サービス2社（スペインのWuaki.tvとシンガポールを拠点とす
るViki）を次々に買収した。
【13】 また、その前の2010年にも米EC大手のバイ・ドット・コムと仏EC大手のプ ライスミニスターを買収。さらに、将
来性のある技術と買収ターゲットを見つけ出すための事業開発センターを2011年、米サンフランシスコに設立した。一方、
ソフ トバンクも先月、同じような目的で研究開発（R＆D）センターを米シリコンバレー に開設している。
【14】 三木谷氏は買収やEC事業の拡大に非常に意欲的だ。そして、楽天グループ の会員数が国内8550万人、海外8300万
人に達するなど、三木谷氏の事業が孫氏の事 業成長を脅かすほどの大きさまでに成長したことが、今回ヤフーがEC分野で 反撃に出た理由かもしれない。
記者： Mayumi Negishi
原文（英語）：SoftBank Move on Rakuten Spurs Mogul Rivalry
http://blogs.wsj.com/japanrealtime/2013/10/09/softbank-move-on-rakuten-spurs-mogul-rivalry/
及第点にはほど遠い
さて、如何だろうか。
最初に断わるべきだろう。上掲WSJ記事を書いたMayumi Negishi記者は、その名前からすると「日本人女性」ないし「日系女性」である可能性は高いが、断言は出来ない。Mayumiと言うのは日本でも男性名たり得るし(数は少ないが）、Negishiだっ て「根岸」などの日本姓とは限らない。Mayumi Negishi記者を「日本人女性記 者」とタイトルの通り断定してしまったのは、私（ZERO)の独断であり、独断でしか ない。
さてその上で、先述の通り「WSJ紙 + 日本人女性記者 ＝ダメ記事」と言う「判断基準」を「半ば確信している」私(ZERO)からすると、少なくとも上掲記事は、「マシな方の記事」とは言い得る。LPD-17サン・アントニオ級ドック型輸送揚陸艦を「戦艦」と呼んでしまったり、「U.S.Ship」「Aegis ship」を「米戦艦」と訳したり、「アメリカも日本の様な銃無き社会を目指せ」などとロクに道筋も示さ ないまましたり顔で主張してしまった以前の「WSJ紙＋日本人女性記者」シリーズで取り上げたWSJ紙記事の様な、明らかな根源的誤りやあからさまな独断・独善は、上 掲記事には見当たらない。
ならば、「WSJ紙 + 日本人女性記者 ＝ダメ記事」と言う「判断基準／差 別・偏見」は、解消ないし緩和できる／されるかと言うと・・・とてもとても。
上掲記事は、ソフトバンク・孫正義社長と楽天・三木谷浩史社長の対立を、電子 商取引(EC)市場での「直接対決」を契機として描き出し、見ようによっては「面白おかしく煽っている」記事。それ以上でもなければ、それ以下でも・・・まあ、な いな。パラグラフ【8】にて両社長共通の敵として「財界の既得権保有者」と並んで「原発再稼働」を挙げているのは「福島原発事故を経てなお原発推進論者」たる私(ZERO)としては気に入らないし、「そんな共通の敵に構わず両社長直接対決に至っ た」と言う観測はもっと気に入らないが(*1)、「両社長直接対決を面白おかしく煽る」と言う大筋からす れば、些事であろう。
「ソフトバンクｖｓ楽天」「孫正義 対 三木谷浩史」と言う「直接対 決」を、「好カード」と感じる向きには、こん
な記事も「面白い」とか「有益であ る」という事になるのかも知れないが、私(ZERO)にはちっとも「好カード」なんて思えない。が、これは私（ZERO)の趣味・嗜好の問題であって、直接上掲記事を評価 判定すべき基準では無かろう。
とは言え、上掲記事に対する私（ZERO)の評価は、精々が「可も無く、不可も無く」でしかないから・・・やっぱり「WSJ紙＋日本人女性記者＝ダメ記事」なんて私 （ZERO）の「偏見／差別」を打破するには不十分だ。
それでも、今回の「WSJ紙＋日本人女性記者」記事が、今まで「WSJ紙＋日本人女 性記者」シリーズで取り上げた中では一番マシであり、時系列で考えれば「改善傾 向にある」とは、言えるかも知れない。
肥田美佐子記者が最近WSJ紙に登場しないらしい事も、この「改善傾向(*2)」に「追い風」と、なっていよう な。
<注釈>
(*1) それは「両社長共通の敵が、少なくと も当面の間無視しうると判断された」という事である。つまり、「財界の既得権保 有者の影響力」は「無視しうる」し、「原発再稼働」も「当面ない」と、判断され た事を意味する。(*2) あくまでも私（ZERO)から見た評価、と言う意味で。