私は基本的に成長株投資を中心に行っていますが、
しばらくはバリュー株に資金が集まっていることから、
割安や配当を示すファクターも考慮して売買しています。
問題はいつまでその傾向が続くか？ でしょうね。
「未来を知るには、過去を見る」というのはよく言われますが、
似たような状況が無かったのか、調べてみました。
ファクターとしては、PERとPBRが代表的なので、
この２つの有効性について過去20年間にわたって
５分位分析で調べます。
以前にも似たような分析は行いましたが、今回は少し詳細に行ってみます。
対象は、新興株ではなくTOPIX銘柄としました。
個別の手持ちデータが2003年6月からなので、
期間は、そこから直近の2023年9月末までです。
-------分析に関して--------
PERは予想値ですが、会社が予想を発表していないものは、
当時から複数のアナリスト予想などを参考に、
独自に平均などを取ったもので行っています。
また、PER、PBRともに、小さいものほど割安ですが、
マイナスが付いたものが割安上位に来るのを防ぐために、
PER、PBRともに逆数をとって、値の大きいものほど割安、
という順位にしてから、５つに分けています。
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グラフ線は
赤は大きい（割安）、青は小さい（割高）という判断になります。
まずは結果を見てみましょう。
いまのバリュー物色相場は、
過去の類似事例を見ると、2009年から2012年までの民主党政権と
非常ににてますね。
小泉長期政権が終わって、第１次安倍、福田、麻生と短命政権が続き、
2008年リーマンショックが起きて、その後も日本の株式市場は低迷。
2009年から民主党政権となりましたが、
その時期はバリュー株が物色されていたようです。
PER、PBRともに有効に機能しています。
その流れは
第２次安倍政権によるアベノミクス相場が始まるまで続くのですが、
期間としては４～５年ぐらいでしょうか。
基本的に、政局不安定な時期は、
リスクを嫌ってバリュー系に資金が流れているのがよく分かります。
アベノミクス時代も、政局が不安定になったりすると、
バリューが物色対象となりますね。
安定している時期は、リスクを取ってグロース株が買われています。
株価を下げるリスクは、金融引締め、増税、地政学ですが、
これらが強まると、バリュー系に資金が流れる傾向があります。
現在は、増税と地政学の２つがリスク懸念です。
なので、これらがいつまで続くかが判断基準となりそうです。
いずれも「当たり前」の話ですが、実際にグラフで見える化すると
生々しく感じられますね・・・どうでしょう？
20年間を圧縮して１つのグラフに収めているので、
次回は、アベノミクス前、アベノミクス中、アベノミクス後と
３つに分けて、もう少し詳細にみてみます。
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