２５年前突然飛び込んできた訃報、一人のファンとして衝撃と共に悲しみにくれました。
澄んだ歌声が私の耳に心に沁みこんだまま長い年月が過ぎた今日、彼女の歌う姿から
目が離せなくなってしまいました。
こんにちわ、赤とんぼです。
震える歌声で故郷の未来を想う彼女の心が、いつか天国で安らかに満たされる日が
来ることを祈って、、、
では、また。
近年使われるようになった言葉に 『勝ち組と負け組』 というものがあります。
『資産額』 『年収』 『容姿やファッション』 『体力や能力』、他にも社会の様々な分野で
使われているようですが、世の中の 『平均』 に比べて、大きく上回れば 『勝ち組』、
大きく下回れば 『負け組』 と判断するのですかね？
中間あたりは 『引き分け組』 ？ 私としては使いたくない言葉のひとつです。
こんにちわ、赤とんぼです。
最近のマスコミ記事に 『老後、負け組にならないために』 みたいな記事で、NISA とか
iDeCo といった投資信託が頻繁に紹介されていますね。
私は既に老後を迎える年齢なので、時間もかけて勉強しましたが、これ、若い方々が
始めて本当に大丈夫なのでしょうか？
確かにドルコスト平均法は長期間の積立てを前提として有効であろうと思いますが、
今の若い方々が老後を迎えていざお金が必要という時に、世界不況で株価が暴落
したらどうなるんでしょう？
短期間で値戻しすれば大怪我にはなりませんが、株価停滞が５年以上続くことも
無いとは言えませんよね。 『非課税』とか『分散投資』とか美辞麗句をつけても、
元本保証の無い投資であることは明白です。
過去を振り返れば、多くの企業年金が廃止・解散したのは、資産運用でつまずき、
行き詰ったからでした。 そこで次は、個人拠出型年金という形に姿を変え、
個人責任で積立年金を運用する形になりました。
しかし、昔の日本政府が国民に沁みつけた貯蓄癖により、日本株式市場への個人
投資が一向に増えず、日本株式市場をもっと活性化させたい今の日本政府が
『非課税』という見た目で美味しそうなシステムを証券界・銀行界に準備させた
ように見えてしまいます。
とは言え繰り返しますが、元本保証の無い『投資』です。 平均利回りを机上の
計算に使っても、昔の企業年金破綻が投資家個人で繰り返されることはあり得る
わけです。
老後２千万円とか３千万円が必要だと言うのであれば、NISAやiDeCoに加えて
個人定期預金に限定して、上限預金額を制限してでも、預金金利をもう少し
上げるという選択肢は考えられないですかねぇ、
あそうさん？
先週末、初めて中華系の料理メニューに挑戦したのですが、食材が一人前以上あった
のでレシピにあった２～３人分を調理したらお皿一枚に乗せ切らない量になりました。
冷凍可能か調べたらムリと書いてあり、途方に暮れながら二日間で計４回食べて、
まだ４分の１くらい残っています。
初めてのメニューにチャレンジする時は、量は少なめに（１～２人分）にすべきですね。
こんにちわ、赤とんぼです。
先日ある新聞社による世論調査で、不正が発覚して問題になりました。
不正原因の調査も進んでいるようですが、もともと世論調査に信頼性はあるの？
内閣府広報のウェブサイト『世論調査結果を読む際の注意』によると、回答総数
で誤差には開きがあるという、あまり参考にならない内容が記載されていました。
興味があったら精読してみてください。
また、ある新聞社は、いかに無作為に電話番号を抽出しているかという解説と
ともに、理路整然と世論調査の整合性を説いていますが、掲載記事には調査の
総数や有効回答数を記載していないものもありますし、仮に記載されていても
意図的な操作は可能で、新聞社から依頼された調査会社は新聞社の意向を
忖度する、忖度させられることも考えられます。
例えば、
１） 調査電話の際に新聞社名を名乗り、その新聞社が嫌いな人が回答を
拒否することでアンケート総数からふるい落とし、その結果好意的な
読者の有効回答数と新聞社が望む回答の割合が増える
２） 複数の質問により意図した回答に誘導する
３） 選択肢に 『どちらでもない』 を加えることで比率を下げ、一見支持率が低い
ように見せかける
などなど、世論調査は発表する側で意図的な操作をする余地があるようです。
『支持、不支持』、『賛成、反対』が拮抗している場合には、世論調査はあまり
信頼できないと認識しておいた方がいいでしょうが、大手新聞社は、世論調査
基準の統一（調査会社の選択や調査方法）を検討してはどうですかね？
統一できたら、それを順守しているか第三者に審査、公表してもらうとか。
まあ、それが難しいから今回不正が行われ発覚したということでしょうかね。
オピニオンリーダーには、自身の襟を正すいい機会にしてほしいと思います。
では、また。