NECや富士通などがポストや職種を公開し希望者を募る、社内公募制度に再注目しているという。1990年代から制度自体は存在していたが、現場の負担が重く、普及しなかったが、ジョブ型雇用への移行なども相まって、近年はメリットが勝るようにたったらしい。
我が卒業会社の富士通では、ジョブ型を２０年４月から幹部社員に、２２年４月から一般社員に導入した。これに先立ち社内公募制度に取り組んだ。
ジョブ型ではポストごとに業務内容や役割を明確にし、適切なスキルを持った人材とマッチングさせる必要がある。社内公募と相性が良く、ジョブ型とセットで導入するケースもあるようだ。富士通では既に異動の７～８割が公募経由だという。
ＮＥＣでは、２０１９年に社内公募制度を復活させた。原則すべてのオープンポジションを社内求人サイトに掲載する運用にした。社員にも職務経歴書を登録するように促した。制度に興味を持ってもらえるように独自に開発したＡＩが公募内容と経歴書をマッチングする機能もつけたという。社員が公募のなかから興味のあるものを選択すると類似した公募をＡＩが推薦してくれる仕組みだという。
私は富士通を卒業してから１５年近くになるが、当時は能力評価主義が注目され、賛否こもごもだった。こういった人事制度もジョブ型、公募制度、ＡＩ利用など、随分変遷してきているのだな。