団塊世代 今後の生活と暮らし方

　博報堂エルダービジネス推進室が、2007年4月から始まった「団塊のリタイ

ア」に焦点を合わせ、首都圏・関西圏の58～60歳の調査結果を中心に「リタ

イア後の生活と暮らし方」について分析した結果をまとめた。

　調査結果によれば、定年退職後の暮らし方として、「定年前と同じ会社で

フルタイム勤務（28.0％）」を望む人よりも若干多い28.9％の人が「組織に

縛られない自由な生活」を希望していることがわかった。

　もともと自由を求める気持ちを持ち続けている団塊世代の意識がここにも

みてとれる。

　今後の暮らし方については、約8割の人が「今と同じところに住み続けたい」

と回答しているが、リフォームとなると、1年以内の経験者も含めれば、全体

の5割以上がリフォーム意向者となった。

　内容的には男女共に「キッチンの充実」を望む声が最も強く、女性は「バリ

アフリー化」を望み、男性は趣味関連のリフォームを希望するという男女差

も見られた。

　退職し、自由になる生活を想定して、積極的に生活を変えようという気持ち

になっているのかもしれません。

　また、「二地域居住」に興味のある人が、約4割いた。興味のある人のうち、

6割以上が「都心と郊外」の生活を希望しているようだ。

　「国内と海外を行き来する」人も約2割いた。ここでは、ほとんど男女差は

見られず、「自由な生活」へのニーズは高そうだ。

　自分の両親や子供との居住スタイルについては、「同居」や「遠居」よりも、

圧倒的に「近居」を望む声が高く、特に女性に強く傾向が表れていた。

　自由な時間を確保しつつも、何かあったときには駆けつけられる距離に住み

たいというのが、団塊世代の希望のようだ。

言葉； 今をいきる

　自覚さえすればどんな生活にだって深い意味が出来る。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　永井荷風

メタボリックシンドローム関連市場に関する調査結果

矢野経済研究所が、メタボリックシンドローム関連市場に関する調査結果
を発表した。

【調査結果サマリー】

　メタボリックシンドロームは、「内臓脂肪」を原因とし、高血圧、高脂血
症、動脈硬化、高血糖、肥満症などを引き起こす。
　その疾病に対する「予防」「診断」「改善・治療」の医療3分野と「食品・
栄養」「医療・診断」「運動」の対策3分野をクロスで市場セグメントし参入
している製品・サービスをオーバーラップさせて市場全体をとらえた。

　メタボリックシンドローム関連市場規模は、予防、診断分野だけでも1兆円
を超え、改善・治療分野を含めると7兆5000億円を超える。
　2004年のメタボリックシンドローム関連市場規模は、予防分野（食品・栄養、
運動）で7330億円、診断分野（健診、健康管理機器）で3265億円。参考である
が改善・治療分野（糖尿病医療費、循環器系疾患医療費）だけで6兆4771億円。

　メタボリックシンドローム関連製品のトレンドは、特定保健用食品「中性
脂肪対策訴求品」と漢方「防風通聖散」。2003年以降の急激な伸び。
　メタボリックシンドローム関連市場の製品・サービスでみると、花王「ヘル
シア」（茶カテキン）、サントリー「黒烏龍茶」（ウーロン茶重合ポリフェノ
ール）で代表される特定保健用食品の中性脂肪対策訴求品、皮下脂肪、便秘の
改善に効果のある漢方薬・防風通聖散が、2003年以降に市場の急激な伸びが
ある。

　今後の展望として、2008年の新健診・保健指導における新ビジネスや食生活、
運動習慣においても「手軽さ」をキーワードにしたビジネスが着目される。
　メタボリックシンドロームに対するリスク予測や保健指導を中心としたプロ
グラムやシステムが2008年からの新健診・保健指導における新ビジネスとして
成長が期待できる。
　また「手軽さ」を備えた食生活習慣に対する中性脂肪対策訴求製品や「振動
トレーニングマシン」などの運動習慣改善を目的したフィットネス機器などの
成長が著しい。

選挙結果をインターネットで読む

インテージが、東京都知事選挙についてのインターネット調査を行った。
　この調査は、告示日翌日から投票日前日まで、毎日調査することにより、
「選挙の風」を読むことを狙いとした。また投票日翌日に実際の投票行動を
調査することにより、投票意向と投票行動の差を分析することを目的にして
いる。

【調査結果のポイント】

◆選挙期間中、石原氏の支持率は連日40％程度、浅野氏は20％前後で推移して
おり、石原氏が浅野氏を大きく引き離していた。また、石原氏は支持率に加え、
「投票したいという気持ちの強さ」でも浅野氏のそれを終始上回っていた。

◆石原氏支持者で石原氏の当選を予想する者は90％前後、浅野氏支持者で浅野
氏当選を予想する者は40％前後で推移。ここでも石原氏の強さが際立っている。
特に選挙戦後半では浅野氏支持層でも石原氏の当選を予想するものが浅野氏の
それを上回っており、その差は拡大していった。

◆投票日翌日の調査で聞いた「投票した候補」の割合は実際の得票率とほぼ近
いものであった。また、この数値は告示日翌日調査・投票日前日調査とも大き
な隔たりはなかった。これらから、今回の都知事選は選挙期間中大きな動きの
ない無風状態であったことがうかがわれる。

◆石原氏に投票したものの約6割は告示日頃までには石原氏への投票の意思を
決定していた。これに対し、浅野氏に投票したものでは投票日前１週間の間に
意思決定している割合が56％であり、当初から石原氏が現職の強みを見せつけ
た選挙であったと言えよう。

◆石原氏への投票理由は圧倒的に「政策を実現するための行動力」。これに対
し、浅野氏においては目立ったポイントは見られない。マニフェスト（政策）
は選挙の大きな争点にはならなかったようだ。

◆「選挙の風」を読むことを目的とした調査ではあったが、結局「風」は吹か
なかった。別の観点からすれば、インターネットによるデイリー調査の「再現
性」が極めて高いことを実証したとも言える。
選挙期間中に両候補がこのデータを手にしていたら、どんな選挙戦を展開した
であろうか。

子ども人口26年連続減少

総務省が「こどもの日」にちなんで、今年4月1日現在の15歳未満の子ども
の人口を発表した。それによると、15歳未満の子どもの数は1982年から26年
連続で減少し、1738万人となり、統計上確認できる1920年以降の最低記録を
更新した。
　総人口に占める割合は前年を0.1ポイント下回り13.6％となり、こちらも33
年連続で低下し過去最低となっている。

　男女別では、男子が891万人、女子が847万人。3歳ごとの年齢層別では中学
生の12～14歳が362万人と最も多く、最小の0～2歳は323万人で、年齢が低く
なるほど少なくなっている。

　子どもの割合は、近年、出生児数の減少によって各都道府県とも低下傾向
となっている。

　都道府県別の子どもの割合（昨年10月1日時点）では、沖縄が18.4％と最も
高く、滋賀（15.3％）、佐賀（14.％）と続いている。
　最も低かったのは東京の11.6％で、秋田（12.1％）、北海道（12.6％）と
なっている。

　日本の子どもの割合を諸外国と比較（人口3000万人以上）すると、調査年
は違うものの、日本はイタリア（14.1％）、ドイツ（同）を下回り最も低い。
中国（19.8％）、韓国（18.6％）とも開きがある。
　高いのはエチオピア（43.2％）、パキスタン（42.2％）などとなっている。

名言；成功の秘訣

『目的とは、自分を心から動かすものに
自分の才能を用いることだ』

ディック・ライダー


　　『人は目的なり志なりを立てて、
　　　その実現に努力することが成功への道です』　ヘレン・ケラー

　　『目的があれば、そのまわりに
　　　ぐるりと時間とエネルギーを組み立てることができる。
　　　これこそ目的がもっている本当の力なのだ！』　ディック・ライダ


　　『人間にとってもっとも尊ぶべきことは、
　　　はっきり自覚した目的をもつことと決断、
　　　さらに実行である』　ゲーテ

　　『やらねばならぬ、やらねばならぬ、
　　　目的に向かってやらねばならぬ』　鈴木大拙

　　『成功の秘訣は目的の一定不変にある』　スマイル


　　『目的か、手段か、やる気か。
　　　できない理由は３つ』　中谷彰宏

日本一就職に困らない県は？？？

有効求人倍率：愛知県内で２倍超す　３８カ月連続全国１位

　愛知労働局は２７日、愛知県内の３月の有効求人倍率（季節調整値）が２．０２倍だった、と発表した。２倍に達したのは９２年５月（２．００倍）以来の１４年１０カ月ぶり。前月と比べ、有効求人数が増加（前月比３．８％増）する一方、有効求職者数は減少（同０．２％減）だった。倍率は、全国平均の１．０３倍を上回り、都道府県別で３８カ月連続の全国１位。

　地域別では▽名古屋２．６１倍▽西三河２．３２倍▽尾張１．６２倍▽東三河１．４７倍－－の順。０６年度の産業別新規求人は、０５年度に比べ、▽飲食店・宿泊業２８．１％増▽情報通信業２１．１％増▽医療・福祉１６．９％増－－のプラスに対し、▽金融・保険業８．０％減▽製造業３．６％減▽建設業２．８％減－－のマイナスだった。

「マイクロソフト」 VS 「グーグル」

「マイクロソフト」 × 「グーグル」　
「無料」への対抗策は機能限定版

本稿は、「週刊エコノミスト2007年４月24日号」掲載記事のオリジナル原稿です。
代表執筆　リチャード・メイ
社会経済研究チーム　松田久一、菅野守、吉野太喜、井坂勝也

　米マイクロソフト（ＭＳ）は2007年１月末にパソコンの新ＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ・ビスタ」を発売した。２月末時点で全世界で2,000万本以上が販売され、旧ＯＳの「ウィンドウズＸＰ」を大きく上回る好調な出足となった。
　同社は数年ごとにＯＳをグレードアップして買い換えを促す。さらに対応するアプリケーションソフトも合わせてバージョンアップし、新ＯＳを起爆剤に連鎖的に買い換えが進む仕組みを確立している。こうした戦略により、日本語ワープロやブラウザー（閲覧ソフト）などで次々とライバルを駆逐し、パソコンソフトで絶対的な覇権を築いた。ワープロの「ワード」、表計算の「エクセル」を含むビジネスソフト「オフィス」シリーズを中心としたビジネス部門の売り上げは全体の約３割（06年度第３四半期）を占め、経営の柱となっている。
　ところが、インターネットの急速な普及が、マイクロソフトのビジネスモデルに風穴を開けようとするライバルを生み出した。それがネット検索最大手の米グーグルだ。
　アプリケーションソフトはこれまで、ＣＤ－ＲＯＭなどのパッケージを店頭で買うか、ウェブサイトからダウンロードするのが一般的な流通形態だった。この場合ソフトはパソコンのハードディスクにインストールしたうえで利用されていた。


◆ＳａａＳで無料化の道
　ところが、回線が高速化し、常時接続も常識となったことから、ウェブ上でソフトの機能だけを提供する「ＳａａＳ（software as a service）」と呼ばれる新たな流通形態が生まれてきた。この場合、利用者はソフトをパソコンに取り込んで「所有」するのではなく、インターネットを通じて「利用」するだけだ。たとえば、ワープロの場合なら、インターネットにつないでブラウザー画面で文章を書いて、ネット上に保存する形になる。常にネットにつながることが条件になるが、その代わり外部の端末からでも簡単に使える。
　流通面でのＳａａＳの利点は、ソフトを柔軟に販売できることだ。パッケージソフトと違って、必要な機能、期間に限って利用してもらえるため、比較的低価格からの提供が可能になる。その結果、新たな利用者層の開拓も期待される。
　そこでグーグルが乗り出したのが、ＳａａＳによるビジネスソフトの提供だ。2006年、オンラインワープロソフト「ライトリー」の開発会社を買収し、その他のソフト群と併せてビジネスソフト「グーグル・ドックス・アンド・スプレッドシーツ」の提供を始めた。それも、検索サービスと同様、画面上に広告を表示することで無料提供を実現したのだ。
　無料という究極の「価格破壊」を決行するグーグルに対し、有料（「オフィス・プロフェッショナル2007通常版」の実勢価格は約６万円）でパッケージソフトを販売しなければならないマイクロソフトは窮地に追い込まれたかに見える。だが、勝負はそう単純ではない。
　マイクロソフトのオフィスは、プレゼンテーションソフト「パワーポイント」などの品揃えや、表計算ソフトのグラフ機能など個々のソフトの実力をみても、基本機能にとどまるグーグルとは大きな差がある。つまり、ソフトの機能をフル活用する大企業などの業務には、グーグルではとても対応できないのである。こうした購買者層は価格が高くてもオフィスを選ぶ可能性が大きい。

◆価格戦略で勝機も

　消費者がマイクロソフトとグーグルのどちらを選ぶかは、各商品における支払い意思価格と提供価格との差の大小で決まる。市場分割線では両者の差がちょうど等しくなっており、左側の消費者はパッケージ価格を払ってもオフィスを使った方が得だと考え、右側の消費者はグーグルのドックス・アンド・スプレッドシーツを無償利用する。
　オフィスの価格が高すぎると、市場分割線は左へ移行し、グーグルにスイッチされやすくなる。マイクロソフトは、グーグルへのスイッチを抑えつつ、自己の収益を最大化するような価格付けを行うことで、ビジネスソフト市場での優位を保つことができる。
　さらにマイクロソフトには、グーグルに奪われた失地を回復し、収益を増やせる「奥の手」も残されている。それはオフィスのフルパッケージ以外に、ＳａａＳで必要な機能だけを低価格で販売する手法である。グーグル以上の種類のソフトを用意し、パッケージより機能を限定すればよい。

米大学内銃乱射事件 -何が彼を追い詰めたのか-

日刊！　関西インターネットプレス
金曜日担当：P-CUBE　テレビ番組制作　ディレクター　池田　由利子さんの

メルマガより

私の姉は臨床心理士です。
今回、「アメリカで起こった銃乱射事件」の事件について気になる報道があ
るというので、急遽、記事を私の代わりに書いてくれることになりました。
以下は、その記事です。

ーーーーーーーーーーーーーーーーー
はじめまして。小児科心理士とスクール・カウンセラーをしている
角田圭子（カクタケイコ）といいます。

バージニアでの事件のチョ・スンヒ容疑者（23）は、「幼いころから無口で
親を心配させていた」「静かで控えめ」「極端に引っ込み思案だった」など
と報道されています。
　そして、「場面緘黙症Journal」http://smjournal.com/ というサイトのブ
ログ記事によると、彼が場面緘黙症（selective mutism)だった可能性を示
唆する内容を含むプレスリリースがsocialanxiety.com により配信されたと
いうのです。この記事は Market Wire という会社を通じて、米国Yahoo!や
英国Yahoo!など、あちこちに掲載されています。

　「場面緘黙症」は、なんと読むと思いますか？　「ばめんかんもくしょ
う」です。皆さんは「場面緘黙症」耳にされたことはあるでしょうか？　
「選択性緘黙」とも言います。家では普通におしゃべりできるのに、幼稚園
や学校で話すことができない状態を指し、発症率は1000人に７人と言われて
ます。ちょっと大きな学校なら１人はいる計算になります。日本では一般に
よく知られていない、子どもの不安障害です。寡黙（かもく）は言葉が少な
い状態ですが、「場面緘黙症」は「社会不安」がベースにあるというところ
が「寡黙」とは違います。本人は話したいのに、学校等では、どうしても声
が出ないのです。まるで１日中舞台に上がっているような状態を想像してみ
てください。

　衝撃的な犯罪事件が起こると、その原因が「病気」や「障害」に結びつけ
られることが多いのです。発達障害の「アスペルガー症候群」の少年が犯罪
を犯した時も「アスペルガーだから、犯罪を犯した」という誤解が広がらな
いか気になりました。海外の報道が日本に入ってきた時「場面緘黙症だか
ら、犯罪を犯した」とならないか、それがとても心配です。それでなくて
も、日本では「場面緘黙症」の理解や支援が遅れていて、「親の育て方が原
因」とか「放っておいても大人になればそのうち治る」などという誤解が蔓
延しています。私は「かんもくネット」という任意団体をこの４月に立ち上
げたばかりで、海外の資料を日本の紹介して行くために、今募金を募ってい
ます。皆さんにもぜひ関心をもっていただきたいです。
詳しくは　http://kanmoku.org/

　この障害はたいてい非常に内気な方が多く、人に攻撃を向けるようなケー
スは極めて希です。彼が本当に「場面緘黙症」だったのか、もっと情報がな
いとわかりません。ただ、はっきり言えることは、たとえ彼が「場面緘黙
症」であったとしても「場面緘黙症だから、犯罪を犯した」のではなく、
「場面緘黙症の適切な支援を受けてこなかったために、犯罪を犯した」とい
うことです。

年代別ケータイ（携帯電話）生活実態調査結果

博報堂研究開発局と博報堂DYメディアパートナーズが、携帯電話を通じて
インターネットを利用している全国の15～49歳の男女を対象に調査を実施し
た「年代別ケータイ（携帯電話）生活実態調査結果」を発表した。

　これによると、10～20代の若者層は30～40代と比較して生活シーン全般で
ケータイを利用している割合が高く、10～20代と30～40代の間でのケータイ
浸透度の差が浮き彫りになりました。

　10～20代に、ケータイ（携帯電話）をよく使うシーンを尋ねたところ「就
寝直前（66.2％）」「自宅での休養中（66.0％）」「待ち合せ中（58.1％）」
が三大シーンとなった。
　特に「就寝直前」「自宅での休養中」といったプライベートでゆったりと
した時間において30～40代との利用率の差が大きいことが分かった。

　よくケータイを使うシーンである「自宅での休養中」の具体的な利用内容
について質問したところ、10～20代、30～40代ともに「メール機能」が最多
となり、「通話をする」を圧倒した。
　また10～20代においては、「ブログ・SNSなど（33.9％）」「ゲーム（33.7
％）」の利用率が高く、「通話をする（31.2％）」以上の水準となっている。

　「することがなくて暇な時、何をするか」という質問に対しては10～20代、
30～40代ともに、「テレビを見る」がトップだったが、10～20代においては
「ケータイでメール（54.0％）」という人が過半数を超え、「テレビを見る
（68.0％）」に迫る存在感を示した。

　また、テレビ視聴時におけるケータイ検索サイトの利用経験の有無を尋ね
たところ、10～20代では過半数（50.6％）が「ケータイ検索を行ったことが
ある」と答えており、手早く詳しい情報を得るためにケータイを利用すると
いう行動が広範に行われていることが伺える。

　日常的なコミュニケーションにおけるケータイの存在感の高まりを調べる
ため、「恋人に相談事がある時、どのような連絡手段をとるか」という質問
をしたところ、10～20代では「ケータイでメール（58.4％）」が「直接会っ
て話す（54.1％）」を若干ながら上回る結果となった。

　10～20代は携帯電話でのインターネット接続は当たり前という世代。今回
の調査から、携帯電話への関心・依存度の高さは上の世代よりはるかに強い
ということが言えそうだ。