Fビザ「留学生ビザ」。
F-1留学生ビザは、アメリカの高校や短大、大学、大学院、語学学院へ留学をするとき発給されるビザです。
F-1ビザを使って公立高校へ留学するのは最大で1年間しかできません。
F-2ビザは、F-1ビザを持っている人の配偶者や子供に対して発給されるビザです。
しかしF-2ビザを持っている人が就労することは認めていません。
Gビザ「外国政府職員」や「国際機関関係者」用のビザ。
Hビザ「臨時専門職ビザ」。
H-1B現地採用職能者ビザは、専門技術や技能を持っている人をアメリカの企業が現地採用する場合に発給されるビザです。
アメリカで最もポピュラーな労働ビザです。
有効期間は3年で最長6年まで更新することができます。
しかし世界中から申請があるため手続きには時間がかかります。
このビザを取得したら永住権の申請やスポンサー企業や仕事を変えることもできます。
ただしH-1Bを取得するためには、最低でも「学士号」を取得していなければいけません。
H-2A短期労働者ビザは、アメリカで不足している季節労働者などを補うために短期的に就労する人へ発給されるビザです。
有効期間は1年で、最長3年まで更新することができます。
移民局へのビザ申請の前に労働省から「短期労働証明」を取得する必要があります。
H-2B短期労働者ビザは、H-2A以外の仕事で不足している労働者などを補うために短期的に就労する人へ発給されるビザです。
H-3職業研修ビザは、自国では実施することが難しい職業訓練を受ける人に対して発給されるビザです。
H-4はH-1からH-3までの配偶者と子ども用のビザです。
Iビザ「報道関係者ビザ」。
Jビザ「交換留学生」や「研究者、職業研修生」用のビザ。
J-1ビザは学術団体が行う奨学金プログラムによって交換留学する高校生や大学生が渡航する際に発給されるもの。
研究者が大学間を研修や出張、派遣等の目的で渡航する際に発給されるビザです。
有効期間は1年から2年で、最大3年まで更新することができます。
アメリカへ渡航する際に取得するビザには次のような種類があります。
Aビザ「外交官ビザ」。
Bビザ「商用・観光ビザ」。
B-1商用ビザは、日本の会社員がアメリカの会社と商談をするときや専門的な会議やセミナーに参加するとき、投資家が投資準備をするために渡航するときに発給されるビザです。
有効期限は5年で、1回の訪問について6ヶ月まで滞在することが認められています。
6ヶ月延長すれば最大で1年間続けて滞在ができます。
滞在予定が3ヶ月以内の場合には、ビザなしで渡航するように勧められます。
B-2観光ビザは、長期間の観光やアメリカにいる親せきや友人を訪ねる場合、日本では受けられない治療を受ける場合、ボランティア活動を行う場合などに発給されるビザです。
有効期間は5年で、1回の訪問について6ヶ月まで滞在することが認められています。
6ヶ月延長すれば最大で1年間続けて滞在ができます。
観光ビザの場合も滞在予定が3ヶ月以内ならばビザなして渡航するように勧められます。
Cビザ「通過客用ビザ」。
Dビザ「船や航空機の乗組員ビザ」。
Eビザ「商用駐在員・投資家ビザ」。
E-1商用ビザは、アメリカと貿易している日本の会社の社員がアメリカ国内にある支店や子会社へ駐在となるときに発給されるビザです。
駐在される本人とその家族を対象としています。
有効期限は5年で、最初の滞留期間は1年以内とされています。
しかし駐在先、派遣先に勤務している間は何度でも更新することができます。
E-2投資家ビザは、アメリカの会社を買収したり投資したりした日本の会社や個人、その家族を対象として発給されるビザです。
有効期限は5年で、最初の滞留期間は1年以内とされています。
更新は1年に2回まで何回でもすることができます。
自分で事業を興したとか、会社活動をするための投資であることが前提です。
アメリカへ入国許可の申請をするのに必要な資格が「ビザ」です。
アメリカへ渡航する前にアメリカ大使館やアメリカ総領事館へ赴いて申請すると発給されます。
日本人の場合、アメリカと「ビザ免除協定」を結んでいるため、ビジネスや観光を目的としていて90日以内の滞在ならばアメリカへの入国時審査をビザなしで受けることができるようになっています。
しかしこの場合、現地での滞在期間を延長したいとか、ビザの種類を変更したいといったことについては一旦帰国して申請しなおさなければできないようになっています。
ビザを持っていたとしてもアメリカの入国審査で入国を拒否されてしまうこともあります。
逆に一旦入国が許可されれば、ビザの有効期限に関係なく、出入国記録カードに書かれてある期限まで滞在することができます。
その期限内はアメリカから出国しない限り、ビザの有効期限が切れてしまったとしても不法滞在にはならないのです。
出入国記録カードに関しては、現地滞在期間中に更新することができます。
しかしあくまでも大前提としてビザに規定されている目的を遂行するためでなければいけません。
アメリカで何かを学ぶために渡航する場合には「職業訓練、専門学校ビザ」を取得しなければいけません。
専門学校でプロフェッショナルな課程を修了すると、「実務研修性」となりアメリカの労働ビザを申請できます。
アメリカ大使館の所在は東京都港区赤坂1-10-5です。
アメリカ総領事館は、東京、大阪・神戸、名古屋、札幌、福岡、那覇にあります。
エスタの申請をして認証を受けた場合、その認証の有効期限は2年間となっています。
しかしその2年の間にパスポートの有効期限が切れてしまうと、パスポートの有効期限が切れてしまった日に、エスタの認証も無効になってしまいますから注意してください。
アメリカ政府は、アメリカへ渡航する72時間前までにはエスタの申請を行うように勧めています。
エスタの申請に関しては、具体的な渡航のスケジュールが決まっていなくても申請できますから、アメリカへ行く予定がある人は余裕を持って申請するようにしてください。
個人でエスタのホームページから申請をすれば認証はすぐにされるか遅くても72時間以内にされます。
しかしインターネットが使えないとか、クレジットカードを持っていないとか、英語がよくわからないなどの理由で他の人や旅行会社などに申請を頼む場合には、申請から認証されるまで1週間から10日ほどかかりますから注意してください。
認証を受けることができるまでの期間をしっかりと把握しておいて、アメリカへの渡航予定を考えなければ、出国しようと思っても認証が間に合わないことがあります。
認証までに何日ほどかかるのか、手続きなどについては申請を依頼する旅行会社に事前に確認しておいた方がいいと思います。
最近、無許可でエスタのホームページをまねてサイトを立ち上げて、申請手数料や情報提供料を取る悪徳業者がいます。
アメリカ政府も注意を呼び掛けていますが、騙されてしまう人も多いようです。
他にも申請手数料を警告する内容のメールや手数料を請求してくる内容のメールが無作為に送信されています。
このようなメールはアメリカ政府とは一切関係ありません。
届いても無視するようにしてください。
それでは実際にアメリカへの渡航がきまったとき、エスタの申請はどのようにすればいいのか見ていきます。
エスタの申請に関しては、自分で行わなければいけません。
エスタのホームページにアクセスをします。
対応言語を選ぶことができるようになっていて「日本語」も用意されています。
エスタのトップページは英語で表示されますが、そこから「日本語」と書かれているところをクリックすれば日本語のページになります。
日本語用のページを開いて入力をしていけばいいのですが、記入する回答に関しては全て英語で入力しなければいけません。
名前や性別、生年月日からパスポート番号やアメリカへ渡航する際の飛行機の便名、アメリカに滞在している間の住所などを入力する必要があります。
他にもいくつか質問が用意されていますから、こちらは「はい」か「いいえ」で答えることになります。
全て入力して「申請」をすると、たいていはすぐにホームページ上に回答が表示されます。
回答は「認証」か「保留」か「拒否」のいずれかです。
すぐに回答が表示されなかったとしても、72時間以内には回答がホームページ上に表示されるため、しばらくたってから確認するようにしてください。
もしも申請が「拒否」されてしまった場合には、アメリカ大使館やアメリカ総領事館に赴いてビザの申請をしなければいけません。
エスタを申請するときには、1人14ドルかかります。
支払いはクレジットカードで行います。
申請は他の人に代わりに申請してもらうこともできるため、ツアーなどの場合は旅行会社が申請をしてくれるケースが多いようです。
しかし別途手数料がかかることもあるため事前に確認しておいてください。
2009年1月からアメリカの入国制度が変わりました。
観光やビジネスを目的として90日以内の短期滞在の場合、ビザを取得しないでアメリカへ渡航する人は、渡航前にインターネットで電子渡航認証システムの認証を受けなければいけなくなりました。
この電子渡航認証システムのことを「ESTA」（エスタ）と呼んでいます。
アメリカではテロを防止するという観点から、短期滞在のビザを免除している国を対象として、電子渡航認証システムの導入をしました。
日本も短期滞在のビザを免除されている国の一つです。
ビザが免除されている人についての情報を飛行機が出発する前にインターネット上で収集をして、それぞれの渡航者がビザなしで訪米できる条件をきちんと満たしているのか、保安上リスクはないのかなどをチェックしています。
日本のようにアメリカ側が短期滞在についてはビザを免除している国の国民の場合、観光目的やビジネス目的で90日以内の短期滞在ならばビザなしでアメリカに行くことができます。
しかし2009年1月12日からはビザなしでアメリカに行くときには、事前にエスタ申請をして認証を受けるように義務付けられたのです。
アメリカを飛行機で乗り継ぎするために利用する場合も同様の手続きが必要です。
事前にエスタ申請によって認証されていないとアメリカへの入国や飛行機の搭乗をすることができません。
アメリカへ渡航する際には注意してください。
既にアメリカの就労ビザや留学ビザなどを取得している人の場合、エスタ申請をする必要はありません。
デンマークは北欧の下に存在をしている国です。
デンマーク人ペンパルとはどの言語がいいでしょうか。
デンマークは、英語、デンマーク語、ドイツ語、フランス語をしゃべる人が多いです。
その意味では、デンマークはすごく良い国だと言えます。
語学勉強には向いていると思われます。
しかし、どういったことができるのか。
それをしっかりとおさえて頑張っていきたいと思います。
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