ＣＦＤ取引では､外国為替証拠金取引(FX)のように､証拠金取引も行うことができます。
ひまわり証券の場合でみると、レバレッジは最大で20倍まで設定されているので､5万円で100万円までの取引が可能になっています。
すなわち、元手が少なくても、大きな取引が可能ということです。
このようにＣＦＤ取引は､様々な金融商品を取り扱っていますが､あまりよく知らずに取引をはじめると､大きな損失をいうむる危険性あります。
そのため､初めて取引をする人のためにデモツールを用意しているＣＦＤ会社は少なくありません。
ひまわり証券やオリックス証券でも、このデモツールを無料で利用することができます。
証券会社によって手数料などは異なっているため､ＣＤＦ取引を始める際は､どの証券会社にしたらよいのか､事前によく検討する必要があります。
ＣＦＤ取引は一般的にその仕組みは複雑になっているので､他の金融商品と比較することも重要です。
現在､新しい金融商品であるＣＦＤ取引が注目されるようになりました。
ＣＤＦというのは､Contract For Difference の頭文字を取った名称で、日本語では､差金決済と訳されています。
そしてＣＤＦ取引とは、1つの口座で金融商品に連動した複数の取引をすることができる、金融派生商品、いわゆるデリバティブのことです。
―つの口座で複数の取引をすることができるので､いくつも口座を作る必要がないのがCFD取引の大きなメリットです。
扱っているのは、日本国内企業の株式をはじめとして､世界各国の株式やETF､株価指数先物などがあり､そのため利用者は､様々な金融商品に連動するＣＦＤ取引を行うことができるようになっています。
さらに､取引の場は日本市場だけでなく､海外市場の商品も売買をすることができるので､24時間を通して様々な取引をすることができるのもＣＦＤ取引の特徴です。
たとえば、 日本の市場が真夜中であっても、NY証券取引所では昼間なので､取引をすることは可能であり､ＣＭＥ(ＧＬＯＢＥＸ)のように､24時間いつでも開いている市場も利用することができます。
そしてその分､扱い銘柄も多岐多数に渡り､ＣＤＦを取り扱っている証券会社の1つであるひまわり証券のように､取り扱い銘柄の数が5､000を超えているところもあります。
CFD取引で扱っている指数には、まだまだ色々あります。どれを選ぶかは、それぞれの特徴をよく知る必要があり、入念に調査をして勉強しておくことが大切です。
・HANG SENG Index(ハンセン指数)
アジアの代表的な指数です。
香港証券取引所を代表する33銘柄を対象としています。
・S＆P500 Index(S&P500種株価指数)
アメリカの主要産業に関連する主要企業500銘柄が対象となっている指数です。
・RUSSELL2000 Index(ラッセル2000指数)
アメリカ全マーケットにおいて、時価総額下位2,000社を対象にした小型株を代表する指数です。
・S＆P/ASX200(S&P/ASX200指数)
オーストラリア証券取引所で取引されている、時価総額上位200銘柄を対象としたオーストラリアを代表する指数です。
どの指数で運用するかは自分次第ですが、手を広げすぎてもよいことは何もありません。的を絞ること必要があります。
これらの様々な世界マーケットの中で、自分はどの指数を対象としたCFD取引をしたいのか、まず決めることが大切で、それが決まってからはじめて、CFD会社が扱っている銘柄を比較するようにします。
多数の指数を扱っている取引会社、選び抜いた銘柄を扱っている取引会社など、核取引会社も独自の特色を打ち出して利用者の獲得に勤めています。
いずれもメリットデメリットがあります。腰を落ち着け、しっかり比較した上でCFD取引を行うことが重要です。
CFD取引で大きな損失を出したとしても、自己破産は認められないことがあるので注意が必要です → 破産手続き､免責手続きが認定されないケース
CFD取引では、世界の様々な指数に連動するCFD銘柄を扱っています。
CFD取引で扱われている世界の代表的な指数には、次のものがあります。
・DJIA Index(ニューヨークダウ平均)
アメリカの市場を代表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所やナスダック(NASDAQ)に上場している、世界的な優良銘柄30種が採用されています。
ダウ工業株30種とも呼ばれ、日本では、こちらの呼び方の方が一般的です。
・NASDAQ(ナスダック総合指数)
NASDAQという、主に新興企業が上場している取引所で取引されている全銘柄が対象しなっています。
・NASDAQ100(ナスダック100種株価指数)
NASDAQで取引されているマイクロソフトやIntel(インテル)など、IT関連100種を対象とした指数です。
CFD会社のﾘｽｸ管理のひとつに､マージンコールがあります｡
マージンコールというのは､ＣＦＤ取引での損失額が証拠金の一定割合に達した状態､すなわち、証拠金が不足しているという警告です｡
ひまわり証券では､証拠金利用率が110％になると､１回目のマージンコールがあります｡証拠金利用率が125％になると､2回目のマージンコールがあります｡そして150％になると､マージンカット､つまり強制的にロスカットされます。
１回目のマージンコールがかかった時点で反対売買をするか､証拠金を追加するのが一般的です｡但し､相場の変動によっては､１回目のマージンコールがかかってすぐにロスカットになってしまうこともあります｡
損失を防ぐためには、このようなマージンコールの機能があるかどうか､CFD取引を始める前に確認しておくことが大切です｡
マージンコールがかかったにもかかわらずそのままにすると､さらに相場が下がる可能性があり､そうなると損害がさらにふくらんでしまいます｡
そのため､マージンコールがかかるような取引をしないためには､証拠金は全額を使わず､余裕を持って取引することを心がけるようにします｡
逆指値などの庄文方法を活用して､マージンコールがかかる前に損切りできるような対策も重要です｡
CFD取引は、いわゆるハイリスク･ハイリターンの取引であるため､CFD会社のこのようなリスクに関する対策は充分に比較しておかなければなりません｡
マージンコールがかかる金額は､CFD会社によって異なります｡CFD会社の取引内容は慎重に比較を行い､不明な点はそのままにせずに確認することが大切です。
金融関係でよく問題になるのが悪徳業者ですが､最新の注意が必要です → 悪徳業者には注意
ＣＦＤ銘柄の取扱数や銘柄の種類は､ＣＦＤ会社によって違いがあります｡
ＣＦＤ取引を始めるにあたってば､各々のＣＦＤ会社の取り扱う銘柄数も比較の対象となります｡
各ＣＦＤ会社の2009年5月6日における取扱数は以下のようになっていました｡ (ＣＦＤ銘柄の名称は各ＣＦＤ会社での名称です。)
･ひまわり証券
株式ＣＦＤ5､000銘柄以上､指数ＣＦＤ15銘柄､限月ＣＦＤ23銘柄（株価指数先物銘柄･債券先物銘柄）
･オリックス証券
株価指数先物ＣＦＤ44銘柄､個別株ＣＦＤ37銘柄､ＥＴＦ ＣＦＤ12銘柄､商品先物･直物11銘柄､債権先物ＣＦＤ4銘柄
･ＳＶＣ証券
先物ＣＦＤ21銘柄､株価ＣＦＤ約4､000銘柄､株価指数ＣＦＤ19銘柄
･SBI証券
株価指数ＣＦＤ14銘柄､株価指数先物ＣＦＤ23銘柄､商品先物ＣＦ Ｄ/商品現物ＣＦＤ6銘柄･FXオンラインジャパン株式ＣＦＤ約6､500銘柄､株価指数ＣＦＤ30銘柄
各社とも、幅広く取引商品がそろっています。手数料や具体的な銘柄などをよく比較して、どの証券会社を利用すべきか、決めることになります。
CFD取引には、株価指数や株価指数先物に連動した銘柄がありますが、その中に日経225の先物指数も含まれています。
日経225というのは日経平均株価のことで、日本を代表する225銘柄の修正平均株価を示しています。
取引には期限(限月)があり、3月・6月・9月・12月各月の第2金曜日の前日が取引最終日となります。期限までに決済が終わっていない場合には、強制的に清算されます。
日経225先物取引での取引単位は、日経225の1,000倍です。約定指数が9,000円だと、その1,000倍＝900万円となります。
ただし、証拠金によるレバレッジを利用できるので、必要額の一部を証拠金として預けるだけで、日経225先物の取引を行うことが可能になっています。
また日経先物取引は差金決済なので、反対売買による差額を授受することで決済します。
この日経225先物の取引は、リスク回避対策として使うことができます。
現物の日経225に連動する銘柄を持っていて、その株価が将来値下がりすると予想される場合、先物を売り建てて予想通り値下がりした時に買い建てます。そうすると、現物が値下がりした分、先物では利益になっているのでリスク回避が行えます。
このような取引方法を理解しておくことは、様々な取引ができるCFD取引には重要です。
CFD取引の会社を選ぶ際は、どのような銘柄があり、どのような取引をしたいのかということをよく考え、比較することが大切です。取引銘柄数やレバレッジなど、実際に比較する項目は沢山ありますが、ひとつもおろそかにせず、慎重に見極める必要があります。
インターネットの普及にともない、株取引やCFD取引などをインターネットで行える時代になりました。
インターネットによる取引は、企業側も人件費を抑えることができることから、取引にかかる手数料は大幅に安くなっています。そしてさらに、インターネットでの取引を扱う業者が増えたことも、手数料が引き下げられる一因となっています。
手数料が安くなったことで、気軽に投資をはじめることができるようになりましたが、その反面、投資に対する認識不足などから、予想外の損失を発生させたり、業者とのトラブルになっている人は少なくありません。
投資を始めようとする際は、まず金融商品に関する説明をしっかり理解することが必要になってきます。
窓口での販売と違ってインターネットになると、重要事項は自分で読んで承諾するだけなので、その場で質問することができません。そのため、もし疑問点が生じたら、インターネットであっても必ず問い合わせして、理解したうえで取引を始めるという心構えが必要になってくるのです。
また操作ミスの問題もあります。
インターネットでの銘柄注文では何度も確認画面が出てきますが、それでも操作ミスによる発注の間違いの可能性があります。落ち着いて何度も画面を確認してから取引をする必要があります。
セキュリティもまた大変重要です。自分が取引をするCFD会社は、どのようなセキュリティー対策をとっているのか、調べておくことも重要です。
自分のパソコンにも、必ずセキュリティソフトをインストールして、個人情報が漏洩しないよう対策をとる必要があります。
インターネットは情報量も多く、CFD取引に関する様々な情報提供も引き出すことができます。
どのようなサービスが受けられるのかを比較することは大切ですが、その情報を理解したうえの取引が前提となります。
CFD取引はリスクのある金融商品です。そのため、当然ですが、元本割れの可能性があります。相場の回復を待っていると手数料もかかりますし、損失がさらに増えるというリスクもあります。
また、証拠金を超える損失が出る可能性もあります。
CFD取引を利用する際は、この損失を増加させない工夫が大変重要になってきます。
自分が許容できる損失の上限を設け、上限を超えたときにその商品の運用から撤退する損切りルールを、ロスカット・ルールと言います。
このロスカット・ルールを設定しておけば、損失を一定以上に増やすことはありません。
短期的な売買を行うCFD取引では、価格変動リスクや為替リスクの影響を大きく受けるため、このようなリスク対応が必要になってくるのです。
CFD会社の中には、このロスカット・ルールを導入しているところもあります。
オリックスCFDでは、証拠金率が25％を割り込んだ場合、口座の全ポジションが強制的に反対売買されます。
このようなロスカットが設定されてはいますが、相場の変動によっては、時間差によってそれ以上の損益が出ることもあるため、相場の変動には常に注意しておく必要がふります。
ひまわりCFDでは、証拠金利用率が150％以上になると口座の全ポジションが強制決済されます。
CFD会社によってロスカット・ルールが違うため、どのようなリスク管理がなされているのか、事前によく確認しておく必要があります。
また、自分でもロスカット・ルールを設定しておくのもよい方法です。
CFD取引は新しい商品なので、CFD会社によってルール設定などが異なっています。ロスカット・ルールについて十分に理解したうえで、CFD取引を行うことが大切です。
もし借金が返せなくなったら、最後の手段があります → 自己破産の流れ
銀行にお金を預けている場合、もし銀行が経営破綻したときには、預金保険制度によって預金が保護されます。
預金保護制度というのは、銀行は預金保険機構に保険料を支払い、銀行が破綻した場合、預金者には保険金が支払われるという制度で、一般的にペイオフと呼ばれています。
投資者の保護という面では、顧客の資産を返還できない時に備え、投資者に対して投資者保護基金という仕組みがあります。
これは、投資者保護基金が合計1,000万円までを補償するという仕組みです。
しかし、投資者保護基金の補償対象は、有価証券の保護預かり・株式や債券などの売買・投資信託・信用取引の委託保証金などで、店頭デリバティブなどは対象ではありません。
そしてCFD取引もまた、投資者保護基金の対象にはなっていません。
そのため、CFD会社を選ぶ際は、CFD会社が投資者の証拠金を分別保管しているか、必ず確認する必要があります。
それだけでは自由文ではありません。さらに、分別保管していたとしても、CFD会社が万が一破綻した場合に備え、返還すべきお金を信託銀行に信託してあるかどうか、という確認も必要です。
CFD取引においては、投資者はCFD会社に投資しているわけではありません。そのめ、万が一の場合に備えて、投資したお金が返還されるような管理体制が必要です。
顧客資産を分別管理しておけば、どのお金が投資家から預かったお金か明確になります。
CFD取引の契約に際しては、扱う銘柄や手数料などの比較だけでなく、このような管理体制も充分に確認する必要があるのです。
