四回ぐらいに分けさせていただき、未来記事にしておこうと思います。
現状の把握から、日本を良くするための（＝被害を無くす為）中長期の戦略の参考になればと思います。
稚拙な内容でまことに恐縮です。
〇 目先しか見えていなかった加害組織の顛末について
もう、「メシア宣言をした発言」や「天皇より偉い」などと息巻いた統一教会や創価学会、電〇の頭はもういないのです。
もちろんトップはアチラ系でした。
関連して、みなさんは反日国家韓国朝鮮の統一教会の情報をご存知でしょうか。
ワイドショーが伝えた合同結婚式の放送は四十～五十歳代ぐらいの方ならば記憶に新しいかもしれません。
それより過去は、白人の皆様を洗脳して大問題（七十年代は特に調査を）になりました。
幹部が暴露した書籍を読了するのがよいのですが…
youtubeにも啓発動画が上がっていますから必ず知っておいてください。
浅見定雄先生をお調べください。
それを踏まえて、
このような認識を持ってはどうでしょうか。
１）現在はウェブ層が増え、賢明な御仁が真に多い。
カルト集団の悪事を知っており、ツィッター、ＳＮＳ、情報サイトを含めたブログや書き込みにおきましても、当たり前にカルト・反日在日を排除することが日本の安心・安全につながることをご存知です。
卓見秀でた頼もしい方々が数千万人以上いると思います。
２）今後、時間軸の経過とともにウェブ啓発の効力が発揮されます。
まずはじめに…この情報体は日本人を守る為ですからご容赦ください。
茶番劇選挙についての情報ですが、グラフだけ出しておきます。
大雑把な展開と作成で失礼します。
「有権者数と比率」を五十五歳と六十歳で前後区分したものです。
男女の性差、平均寿命などを含めた資料は総務省 統計局のＰＤＦをご覧ください。
http://www.stat.go.jp/data/nihon/02.htm
この階層区分は、戦後日本経済を支えてきた方々ですが、それとともにＴＶメディアを盲信しＰＣを使いこなせてない層とします。
申し訳ございませんが、いわゆる思考停止層、頭でっかちな行動しない層が大変に多いと思います（〇〇流や詐欺にもかかりやすい人たちではないでしょうか）。
※もちろん書籍を読み研鑽されている有志諸兄もおられます
この層に含む六十～七十代（およそ３２００万人）の投票率は七割以上です。
現在の衆参の投票率に換算してみてください。
一例資料 ： http://www.akaruisenkyo.or.jp/070various/072sangi/
※ ちなみに日本国民の投票率が６０パーセント以上となれば、微々たる組織票ですが…基盤を支えてきたカルト婦人層含めた年代でもあります
つまり３０年後には、日本における「反日売国カルトを作り出し維持していた層」も自然に減退且つ衰退し消滅します。
頭を失い求心力も無くなり、韓日表記に関連する意味や仕出かしてきた悪事などが若年層にもばれ、新規勧誘も難しくなっているという情報や、もちろん今後もウェブなどを活用したカルト啓発活動でさらに減少します。
ただ、現代の若年層は大変に民度が低く無思考であるため洗脳されやすく調教も容易いと云われています。
ですから今後、継続して社会に反日、在日カルト含む、危険性と悪事を地道に訴えていく必要性があると考えます。
※ いまだに…反日在日カルトに学生の頃より騙されアチラに嫁いでいる若い女性もいる（ＳＮＳ ウェブゲーム 各サークルを悪用されているという情報）
３）政治においてもアノ集団はコバンザメ状態であることからも一党では与党とはなれません。
三分の一にも程遠いでしょう。
つまり「日本占領計画 総体革命」は頓挫しているのです。
※ ちなみにカルト集団に加担してきた日本国民の全名簿がちきんと存在しています
自業自得ですが、利用されるだけ利用され仏教用語では悪業でしょうか。それを盛大に積んで消え去るという算段でしょうか。
正常な頭ならご理解できると思いますが…仏法に明らかに反しており、仏教（宗教ですらない）でもありませんから徳すらも積むことは出来ません。
つまり、よく云われてることですが、あの世でも望んで盲目となり盛大に苦しむということでしょう。
本当の大問題は…この次の事案（ハイテク犯罪加害）だと考えています。
乱文失礼。
遍照拝
付記：
一）カルト創価学会公明問題は、「創価学会被害者の会」の設立が有効だと提言します。
理由は一般からみて分かり易い。
被害を大衆に訴えても、過去からの啓発の効果があり納得するでしょう。
※ 集団ストーカー犯罪は加害組織が使用する「戦術の一つ」なのです
ちなみに、「自由の砦 創価学会被害者の会」は日蓮正宗系のサイトです。
現在はサイト更新もされず？機能していないと聞きます。
二）年別の統計は得ておらず。
年代と階層別情報はあります。
ただ昭和〇〇年生まれのなどの各投票率資料が見つからない。
※ 日本弱体化プログラムやプロパなどと比較をされれば、恐縮ながらその年別の思想行動体系も読み取れるかもしれません
※ ある生まれ年前後では投票率が高く、推移しても継続している
三）このような陰謀から実際に行動をしてきたカルト集団が多いですから、不正選挙が十二分に考えられます。
今後、この騙しの旧システムが行われるならば…民間で自衛防犯、公正を期する為、出口調査を有志で全国的に行う組織が必要ではないでしょうか