納得いかんわあああああああああ


ハリウッド女優であるアンジェリーナ・ジョリーが

乳腺切除して乳房を整形したんだと。

これは彼女の遺伝子に乳癌になるものがあり予防のために切除することにしたのだという。

日本のマスコミは何やら女性として、女優として乳房は大事なのに決断して、「勇断」と賛美を贈るものが大半だった。


本当か???なあああ?


彼女の母親は数年前に50代で乳癌により他界している。

また母親の妹も乳癌末期で死の直前であった。

そういう状況下で「あなたも乳癌にかなりなりやすい遺伝子を持っている」

と言われたら普通どういうことになるだろうか?

しかもその発症の確率が9割近い数値だ。

手術をすればそれが5%以下に抑えられるのだという。

どうですか?

手術には多額のカネが必要だが、彼女の年収の何万分の一だろう。


勇断の手術ですか?????


おいらはこのブログその他において、知りもしないお前が偉そうに言うな、とか、お前に言う資格があるのか?とか、言われてきた。

お前は弁護士か?とかお前は医者か?とか、知りもしないやつが、偉そうに、とか、お前に何がわかる!!と。なんか日本人が批判に窮したときの常套文句のようだ。

じゃあ、今回だけは、言える資格があるかもねw


おいらは母親を肺癌で高校のとき、失った。45歳だった。

父方でも祖父を自分が生まれる前に肺癌でなくしている。

肺癌という恐怖が常にある。

当然タバコは吸わない。し、極力受動喫煙も避けたい。

分煙社会はとてもいいと思っている。

つねに頭によぎっている恐怖である。あらら、ちょっと事実を若干大げさに盛っても良かったが完全事実を言っちゃった。

これだけは、お前に何がわかる!とは言われないものだ。


で、自分の年収の数万分の1の値段で肺をなんらかの手術によって肺癌の発症率を8~9割から5%未満にしてくれるのなら、即座に手術したいものだ。


でそれ、勇断?当然するでしょ??恐怖を緩めるなら誰だってするでしょうよ


ってこと、言いたかった。







5月28日に橋下代表の記者会見が行われた。

それに先立って彼自ら書いた(と思われる)「私の認識と見解」というものが発表された。

毎日新聞(ネット)に掲載されていたものを読んだが、まさに正しい認識と見識であると同時に、批判前提のマスコミが文句の言えないように配慮した文章で、おいらとしては、スッキリしたしニヤッともした。


これについてマスコミは「何度も持論を繰り返した」という表現をしているが、まさに何度も同じことを繰り返さないと理解できない「決めつけマスコミ」に対する作戦である。


この内容は

1、理念と価値観について

 彼は発言がマスコミによって断片のみを報道されたので正反対の人物だとして広まってしまったが、基本的人権、自由と平等、民主主義を重視する立憲主義の立場をとる者であり、女性の尊厳を大切にしている。ということを述べて前提としている。


2、慰安婦についての発言

 上記理念を前提として当時、日本は慰安婦を利用したがそれは許されないものだという認識だと、述べる。

 ただし、これは日本のことだけではなく、米、英、仏、独、ソ連および韓国も同様に利用してきた事実がある。日本も悪いことを前提にして各国も悪かったという認識が必要で日本だけが非難されるのはフェアではないと述べる。ここで反日団体等に「日本のことを棚にあげるな!話をすり替えるな!」と言われるのを考慮して日本を正当化しようとは全く思ってないことを繰り返し強調する。

また戦時においては世界各国が女性を必要としていたではないかという発言を、私自身が必要と考えると誤報されてしまったと述べる。


そして長い文章の中、この文が一番の柱かも

 もし、日本だけが非難される理由が、戦時中、国家の意思として女性を拉致した、国家の意思として女性を売買したということにあるのであれば、それは事実と異なります。

新聞広告でも募集掲載されるような当時としては一般的な風俗嬢だもんねえ。福島瑞穂に負けるな!


3、在日米軍司令官への発言について

 繰り返される心無い米軍兵士の犯罪について危機感をもちあらゆる手段を使ってでもコントロールしてほしいという思いから合法的風俗営業の利用について述べたが、それは不適切だったので、撤回し、謝罪すると述べる。なお、非合法の売春を勧めたという報道も一部されたみたいだ。

 このように謝罪するところはちゃんと謝罪する姿勢であり、言い逃れはしていない。ただし、慰安婦については撤回すべきではないし、謝罪すべきではないので、ちゃんと正論、ただしい見解を述べる。


4、日韓関係について

 この章は名文なので、読まれることを特に勧める。抜粋を引用する。


現在、元慰安婦の一部の方は、日本政府に対して、国家補償を求めています。

 しかし、1965年の日韓基本条約と「日韓請求権並びに経済協力協定」において、日本と韓国の間の法的な請求権(個人的請求権も含めて)の問題は完全かつ最終的に解決されました。

 日本は、韓国との間の法的請求権問題が最終解決した後においても、元慰安婦の方々へ責任を果たすために、国民からの寄付を募り1995年に「女性のためのアジア平和国民基金(略称アジア女性基金)」を設立し、元慰安婦の方々に償い金をお渡ししました。

 しかし、残念ながら、元慰安婦の一部の方は、このアジア女性基金による償い金の受領を拒んでおります。

 日本は過去の過ちを直視し、反省とお詫びをしつつも、1965年に請求権問題を最終解決した日韓基本条約と日韓請求権並びに経済協力協定も重視しております。

 韓国政府は最近、日韓基本条約とともに締結された「日韓請求権並びに経済協力協定」における元慰安婦の日本政府への請求権の存否の解釈が未解決だと主張しております。

 韓国も法の支配を重んじる国でしょうから、日韓基本条約と日韓請求権並びに経済協力協定という国際ルールの重さを十分に認識して頂いて、それでも納得できないというのであれば、韓国政府自身が日韓請求権並びに経済協力協定の解釈について国際司法裁判所等に訴え出るしかないのではないでしょうか?

 その際には、竹島をめぐる領土問題も含めて、法の支配に基づき、国際司法裁判所等での解決を望みます。

 私は、憎しみと怒りをぶつけ合うだけでは何も解決することはできないと思います。元慰安婦の方の苦しみを理解しつつ、日韓お互いに尊敬と敬意の念を持ちながら、法に基づいた冷静な議論を踏まえ、国際司法裁判所等の法に基づいた解決に委ねるしかないと考えております。

 法の支配によって、真に日韓関係が改善されるよう、私も微力を尽くしていきたいと思います。



これが日韓関係の正しい見解である。マスコミは韓国の肩をもって報じることが少ないが、我々は毅然とした態度で韓国の非合法なイチャモンに屈してはならないのだ。

韓国の記者が意地悪な質問をしたことに彼はこう答えた。

「賠償問題について解釈が違うというならこれは条約の問題なので国際司法裁判所でやればいい。日本は民間募金による償い金も出しているが、あくまで日本政府が賠償責任をという話になってしまうと、結局は日韓基本条約に戻る。でも、これは国際法ですから動かすことはできない。もし日韓基本条約がだめというのならあとは国際司法裁判所しかないでしょうね。」と。

韓国記者は沈黙しかなかったそうだ。


こういうまともな見解をしたにもかかわらず、日本のマスコミは彼に対して「言い逃れ」「釈明に終始」「持論の繰り返し」といい、まるでこの文章を読んでないかのごとく報道。理解できないのかねえ。

そして、反橋下キャンペーンをして、表面的なことしか頭に入れないババアを味方にして世論を形成しようとする。

 今、橋下市長は問責決議可決されてしまう段階までいってしまった。

何かね、日本って。。

正しい意見がまだ言えないのかね。誰のための日本かね。


前回の記事を先にお読みください。


橋下さんの発言毎度毎度、悪意に満ちた編集をされて報道されるが、今回もだ。


「橋下が慰安婦は必要だ!!!」と言ったぞーーーーー!!と叫ぶマスコミ。

女性の人権を無視してるだの、日本の戦争犯罪を擁護しているとんでもないやつだと波紋が広がる。


これ、先の安倍首相発言と根っこは同じようなものだ。

橋下代表のあとの発言をおいらなりにくみとると、以下のことだろうと思われる。


①風俗産業は特に軍隊兵士には息抜きとして必要だ。

②特に世界各国の軍が過去において風俗を活用していた事実がある。

③日本軍の間接的関与はあっただろうし、女性の人権蹂躙(じゅうりん)もあったであろう。

④当然③については悪いことだと認識している。

⑤しかし、日本軍だけではない。日本だけが不当に悪者扱いされるのはおかしい。

⑥世界各国みんな悪い、日本も悪い、みんな悪い。女性の人権を各国が前向きに考えよう。

さらに、

⑦しかしながら、日本軍が暴力・脅迫等による拉致のような強制連行というのは一切なかったと思うし、今までもそのような証拠は一度も出ていない。

⑧日本軍は女性を強制連行し性奴隷にしたという事実に反することを世界に流され、日本はとんでもない極悪国家だと認識されては大変だ。


まっとうな意見だろうと思いますがねえ。


慰安婦強制連行説が広まったのは福島瑞穂が、慰安婦だったという韓国女性の裁判を日本で起こすとき、貧乏の家で親に売られたというのを、日本軍に連行されたことにしたのが始まりとされる。

吉田清治という作家が小説に慰安婦強制連行したという内容を書きノンフィクションだとみんなに勘違いさせて売名行為をしたのも今の根が深いところである。

もちろん、個々のレイプは犯罪であり、国家による強制連行とは次元が違う問題である。


最後に以下の写真は当時の新聞広告である。慰安婦は高級取りのソープ嬢であった。

わざわざ強制連行していやいやながらさせる必要はないのである。
床屋が掘った王様は裸

橋下代表の発言の波紋がまだまだあるが、その前に安倍首相が発言したことについての波紋もまだあるようだ。ヤフーニュースで日本人が彼を貶める発言をまだまだしているので。


4月下旬の参院予算委での首相の発言である。

「侵略の定義は定まっていない」という発言。

これに韓国と反日マスコミがかみついた。

日本は侵略なんてしていないと発言したと受け止める報道した。

それについて首相は、日本が侵略してないなんて言ってませんけど??

と答弁。当然だ。

にもかかわらずマスコミはそれについて軌道修正したぞ!とまた貶める報道。

実際、首相は一度も日本が侵略したとも、侵略していないとも言っていないのだから。

その時首相は、「学問のフィールドで多様な議論がある」、とも発言している。

ごもっともなことだが、マスコミはこれについて言い逃れだと報道。

マスコミってこんなくだらないことを繰り返して日本を貶めることに躍起なんだねえ。

つまり首相は「侵略は多義だからノーコメント」というスタンスを初めから今までつらぬいているわけで、それにも気づかないのかねえ。


そして伝家の宝刀よろしく「2010年、国際刑事裁判所条約」で日本は賛成したとマスコミはいう。

これに侵略は定義されているではないか!と叫ぶ。


8条抜粋

「以下のいかなる行為も、宣戦布告に関わりなく、1974年12月14日の国際連合総会決議3314(XXIX)に一致して、侵略の行為とみなすものとする。 a. 一国の軍隊による他国領域への侵入または攻撃、若しくは一時的なものであってもかかる侵入または攻撃の結果として生じる軍事占領、または武力の行使による他国領域の全部若しくは一部の併合 ・・・・」

まさにこれが侵略の定義であり、日本は賛成しているではないか!首相は何を定義はないというのか!!と首相批判ひいては日本を貶める報道。


だから、安倍首相は言ってんじゃん。って思いますよね。「学問のフィールド(分野)で」定義は違うからノーコメント!!って。

これはまさに刑事裁判という一つの学問の分野かつ、現在の価値観に基づく現在の戦争犯罪を裁く基準の定義だ。


現在の価値観に基づく戦争犯罪のルールを歴史上にあてはめていくと、あららみんな侵略国家じゃん、ってなるじゃんww

少なくとも国連常任理事国は全部侵略国家となる。まあ中国は間違いなくチベット侵略継続国だろうけど。

こんなことをいうと、話をすり替えるな、日本はどうなんだ!とヒステリーをおこされるんだろうねえ。

この繰り返しだ、マスコミなんて。


これ、まさに橋下代表の波紋と同じですねええええええ。

マスコミは、何がしたいんだろうか。つづく



都道府県別ランキングで健康のものを先日調べていて、目にとまったのが、

「男性の喫煙者」と「女性の喫煙者」の分布が違うのだ。


男性の喫煙者数

1 青森

2 北海道

3 福島

4 石川

5 栃木

6 宮城

7 愛知

8 群馬

9 佐賀

9 新潟


38 長崎

39 兵庫

40 静岡

41 鳥取

42 鹿児島

43 沖縄

44 東京

45 京都

46 島根

47 奈良


明らかに東日本が高く、西日本が低い結果になっている。

タバコは口にするものであり、食文化に属するのではないかと思われる。

ご飯消費量が多く、パン消費量が少なく、鮭消費量が多いなど東日本の食文化の特徴が挙げられる、

かたや、


女性の喫煙者数

1北海道

2東京

3青森

4神奈川

5埼玉

6宮城

7千葉

8大阪

9京都

9栃木

9愛知


38熊本

38奈良

40香川

41滋賀

42宮崎

43長野

44鳥取

45福井

46鹿児島

47島根


圧倒的に都市部が多いというのが目立つ。

首都圏と関西の2大都市圏は女性の喫煙者が多い。東京は男性は喫煙者が東日本だが少ないので女性の喫煙者がとても目立つ。また、どちらも青森県人がとても多い。

塩で早死にが多いのではなくて喫煙社会が原因といったほうがいいかもしれない。まあ、早計はだめだし、タバコが癌の原因だというのは確かまだ医学的に証明なんてされていない。個人的に思うのは、「健康を考える人ほどタバコは吸わない人が多い」だ。不健康、病気のランキングはほんとに青森県民は上位にどれでもはいる常連となっている。


さて、都道府県の県別ランキングによって県民性というのがわかって面白いものだが、タバコの女性に関しては、男性と違って県民性というよりも、女性のライフスタイル、特に自立した一人暮らしの都市に住む女性が群を抜いて多いという結果が面白い。