広報職の求人を探してみると、意外と見付かりにくいものです。
背景には、専門スタッフを置くほど広報職に理解を示す企業が少なく、営業や秘書の担当者が広報職を兼ねるケースが多い点にあります。
CMや広告を打って、企業を派手にアピールできる宣伝職とも異なり、ニュースリリースの作成や記者会見の手配などを粛々とこなす広報職は、地味な仕事であることも否定出来ません。
このことが、他の仕事と掛け持ちでもこなせるだろうという、経営者の判断を招いてしまっていると考えられます。
しかし、広報職がマスメディアと良好な関係を築いていれば、高額なCM代や広告代を捻出するまでもなく、マスメディアの側で企業をアピールする記事を書いてくれることが期待できます。
営業などの求人に飛び込んだうえで、面接の段階で広報の重要性や自分のスキルをアピールして、結果的に広報職としての道を拓くのも、ひとつの方法です。