偏ってきたPF
最近は単価の安い株や利回りの高い株を買っているのでどうもPFが偏ってきました。そこで、PFを再検討してリバランスを図ろうとするとともに、ＰＦの割合について解説をしていきたいと思います。
現在のＰＦ
現在のＰＦを円グラフにしてみます。
保有株式数の割合と評価額の割合をそれぞれ示したものを掲載します。
保有している株式数ではENEOSが２０%を超えており、ダントツで１位です。
次いで、三菱UFJリース（HCキャピタル）、日本エスコンとなっています。
しかし、評価額ではイオンが一番大きい割合を占めており、２位は三井住友FGです。
日本エスコンやENEOSは１０％未満の割合となっています。
また、ジャンル別の割合を見てみます。
金融が３銘柄で３０％程度、エネルギーが１銘柄で２２％程度となっています。（保有株ベース）
このことから、エネルギーのENEOS依存、金融の割合の偏向が見受けられることがわかりました。
適切なPFの割合
日本年金機構は、４つの区分で分散をしているように、いくつかのジャンルに適切な割合で分散をすることが望ましいとされます。
現在は１０銘柄を保有しており、ジャンル数は「金融、小売、不動産、エネルギー、商社、リース、インフラ」の７つです。全体の比率で適正となるのが、各ジャンル１４％程度ということになります。
株式数ではなく評価額を基準にして考えてみると、１４％を超過しているジャンルは、
小売、インフラファンド、金融の３つとなります。
株式数で考えてみると１４％を超えるジャンルは、リース、不動産、金融、エネルギーとなります。
どのみち、金融の比率を下げることがPFの最適化につながると結論付けることができます。
しかし、なぜ金融の割合が高いのか。それは、三井住友FGはじめ、金融銘柄は利回りが高いためです。また、累進増配を公表した三井住友FGは高配当の中心とするべき銘柄といえます。
したがって、利回りが三井住友FG同様の魅力的な銘柄を見つけることが先決となります。
REITは高利回りでしたが投資口価格が上昇したため利回りが低下をしました。
IF（インフラファンド）は、固定買い取り制度の終了による発電した電気の売買価格が下落することが予想されることから、現在の保有数で限界です。
そのため、REITが下落するのを待つことやほかのジャンルの買い増しをすることで割合を低下させることが現実的です。
高利回りで安定しているといえば、商社の買い増しでしょうか。また、不動産やリースについては株式数こそ多いですが、それは株価が低いため、買いやすいということです。
評価額はリースでは６，５万円ほどと金融とは比較できないほど少ないため、評価額ベースで考えると買い増し対象といえます。
リバランスは、新しい銘柄を研究する際のヒントとなります。自分のPFではこの銘柄は受け入れられるのだろうかと考えることで、市場と自身の対等性やリスクについて考えることができます。
それでは次回のブログでお会いしましょう。