DVDを立て続けに3本観た。
中でも良かったのが、『STAND-UP』---あまり宣伝とか記憶に無い、ひょっとすると一般の評価はアカデミーものでなかったかも知れないが、良かった。
70年代にアメリカの鉱山で働きだした女性らが、偏見に苦しめられながらも、最後で勇気をもってSTAND-UP（立ち上がる）話。一番、考えさせられたのは、偏見の中で勇気を持って立ち上がるシーンもだが、昨今のニート問題とか、働けるのに働かない、また働く環境の過保護に思いを寄せていた。
まずニートのかたがた、そして会社で不遇を嘆く方たち、昔の労働者と比べれば今は天国のようなもののはず。特に日本など民主的な資本主義国では、機会はかなり平等にあるはず。恵まれた環境の重箱の隅に文句を言うより、充実した社会人となるべく、全うな努力を、研鑽をすべきでは・・・と思う。
確かに、職場で映画にあったような筆舌つくしがたいようなセクハラはもっての他である。
一方で、ベンチャーであれば深夜までガッツで頑張るのも必要だ。スピード展開しなければいけない時に、当然採用は後手に回らざるを得ないし、それでも頑張ることはむしろ美談だと思うし、"好きで好きでだまらない仕事""遣り甲斐があって面白くてたまらない仕事"をしていれば、時間はあまり問題でないはず。
されど、今の労働法体系は違う！それは違法行為となりかねない。
工科大のレポートでサイバーエージェントの藤田社長が書いた本を参考図書として経営環境をSWOTで分析して、判断することを課題とした。
その中には、
－週100時間労働が一般化していた。→これは明らかに労働基準法違反で労基署から改善命令を受ける事項
－残業代を支給せず、アルバイトにさえ一時金で凌いだ。→これも同様で未払い残業代で決算修正が必要となる事項
－バリュークリックの規程をそのまま使った。→著作権法違反で業務停止命令または損害賠償訴訟になうｒ事項
－サイバークリック営業開始時にはシステムが未完成。→これは詐欺スレスレ
－バリュークリックの代理店からサイバークリック事業へ進出。→通常代理店契約に競業避止条項があるべきで、もし無かったらバリュークリックの落ち度。あればサイバーAの契約違反
あと、当初資本の7割を占めていたインテリジェンス比率を下げて、当初2割に過ぎなかった藤田社長のシェアを公開時には、IPO時の売り出しと社員への譲渡をしているから、相当株数が移動しているが、IPOお１年以内の移動でかつ価格的に妥当？仮に10％シェアをIPO直前（この話があるのはIPO前半年以内だろう）に移動させて、IPO時の時価総額が1千億円超だから、かりにその半値の１０％としても、とても無償譲渡で済む話でない。
などなど、さすがにIPO時のチェックで核心を明確にしていないところがあるが、そうでなくても法令違反の恐れが推測される。
良いときにサイバーAはIPOしたと言えるかも。そうでなけえば赤字でIT企業がIPOはできなかっただろうし、IPOしていなければ、Mixiの投資益など多角化の恩恵もなかっただろう。そうすると本業の黒字化は確か今期だから、今までIPOはできなかった？？？
そう思うと、今回のレポートでも、「IT技術の蓄積を経て、商品が安定供給できる目処がつくまで新事業＝サイバークリックには進出しない」と言う意見も多くてかつ説得力もあるが、歴史的にはその戦略を選択していたら、今のサイバーAはない可能性が高そうである。
かなり危ない橋でもそれを藤田社長以下駆け抜けたところにサイバーAの、ベンチャーとしての成功が勝ち取れたのかも知れない。
