探し物をしていてこの記事が目についた。
このご時世、給与を上げることに異を唱える気は毛頭ないが、先ずやるべきはそこじゃない感。
探し物というのは、友だちのお父さんが入院・手術をしたが、病院から「今後自宅での介護は難しいだろう、施設を探して」と言われたため どんな風に施設を探せば良いかを相談されてあちこち検索していた。
彼女の両親は、2人とも同じ居宅ケアマネ担当でデイに通っていたので相談したところ、私は在宅支援が仕事なのでと言われたそうで、何の情報もないまま途方に暮れていた。
こっちは介護関係の仕事の縦割り形態など知る由もないので、どの状態の時は誰に相談するのか、どこからか情報を得られるのか、ゼロから自分で探すのにはどんな事に気を付けて探すべきか、見つかれば勝手に契約して良いのか...等々、分からない事だらけ。
私が介護に片足を突っ込んで抜けなくなっていた頃、全幅の信頼を置いていた叔母のケアマネさんに「入所になったので、私の担当はここまで」と言われてひっくり返るほど驚いたように、友人も居宅ケアマネの範疇(※1)を知らなかったため急に放り出されたように感じたらしい。
(※1)サ高住などの場合は担当継続の可能性あり
で、介護の◯◯とか〇〇介護のような相談形式のところを検索してみると、
同じように病院→施設の場合の相談で、施設に入るならお金にならないので情報提供はしないというケアマネもいるし、その人の病状に合った施設を何件かピックアップし、利用者の状況を伝えて先方と面談の段取りまでしてくれるケアマネまで多種多様。
事業所自体が情報提供をする方針・しない方針だったり、個人の判断でする・しないを決めている人もいたりと様々で、利用者サイドから見れば "当たり外れ"があるのが見て取れ、yahoo知恵袋の質問でさえ ウチのケアマネはやってくれた、やってくれなかった、が二極化している。
離職を防ぐためにも給与の底上げはもちろん大事なのだけれど、そもそも国民から集めた介護保険料からお給料が出ているのだから、「専門性」を売りにするなら先ずサービスを均一にするところから手を付けないとダメなんじゃないの？