関西の花火大会で東日本大震災の支援の輪が広がっているという。
神戸市で開催される「みなとこうべ海上花火大会」は一部に東北の業者が
製造した花火を使用。
大阪市の「天神祭」も花火の協賛金の一部を義援金として寄付する。
ただ、主催者が震災支援を優先して開催を中止したり、協賛金収入の落ち込みで
花火を減らしたりする大会もあるとのこと、夏の風物詩にも震災の影響が色濃く出ているようだ。
神戸市などが神戸港を舞台に８月６日開催するみなとこうべ海上花火大会。
約１万発の花火のうち約50発を被災地の６業者から購入し、
「東日本元気プロジェクト」と題した特別プログラムで打ち上げる。
大阪の夏を彩る大阪天満宮の天神祭では今月25日に「奉納花火」を開催する。
一般から募集する花火の協賛金から被災地に義援金を寄付する。
今年は１口当たりの協賛金を昨年に比べて500円高い5500円に設定し、
増やした分の500円を義援金に充てる。
多くの観覧者を集める祭りの開催を通じて被災地への支援を募る考え。
一方で、震災で大会の中止や規模の縮小も広がっていて、
兵庫県伊丹市は毎年８月に開催している「いたみ花火大会」の中止を決めた。
大会の運営資金は被災地に向かうボランティアの
移動や市内に避難している被災者への支援に使うとのこと。
兵庫県加古川市で夏に開く「加古川まつり」も名物の花火をプログラムから除き、
警備や花火関連の費用を東北の商品を扱う物産展や震災を取り上げた報道写真展の開催に充てる。
