先日、ある会合で出合った、東海新報社という大船渡に本社のある地方新聞社の木下さんという記者と話をする機会をいただきました。
当然震災の話が中心ですが、驚いたことがいくつかあったのです。
1960年5月22日チリ沖にマグニチュード9.5の巨大地震が発生し、日本にも津波が押し寄せました。
大船渡でも5ｍを超える津波が押し寄せました
東海新報社は当時、大船渡の海岸付近の所在していたため、この津波で全てを流されてしまいました。
当然、新聞を発刊することが出来なくなりました
創業者社長の鈴木さんは新聞社が新聞を発刊できないことにとても悔しい思いをしたそうです。
そして再開をする場所を高台に移転し災害から逃れるための対策を打ちました。
しかし、震災で味わった津波は、家が流されたことだけではありませんでした。
インフラも全て壊されてしまったために、電気も使えないことが新聞発行に支障をきたすことも考えたのです。
そして会社が軌道に乗り始め、次なる計画を立案する際、鈴木社長のご子息の現社長が父の意志をついで自家発電装置の設置に挑んだのです。
なんとその時期が、東日本大震災の2年前のことでした。
そのために、震災後もすぐに新聞を発行することができたことは新聞社魂の結実だと思うのです。
新聞社の使命とは何か？
新聞記者の役割とは何か？
この命題に対して、徹底して危機管理が出来ていたことが今回の震災に対しても準備が出来ていたことに驚くばかりです。
「先見の明」という言葉があるとすれば、鈴木社長の先見性には敬服いたします。
木下記者から聞いた話では、自家発電装置導入に際して、会社の規模から考えてとても無理と全役員が反対をしたそうです。
しかし鈴木社長はその反対を押し切って実施したことで、今では会社では神の存在のように崇められている。
危機管理のあり方の見本のようなこの事実を見ていて、経営者としての心構えを教わったように思いました。
今度はぜひ東海新報社訪問して実際の会社を拝見したいと思いました。