・・・というニュースが、先日流れました。
順天堂大学の研究チームが、川崎病の原因として複数の細菌感染によると特定したのだそうです。
川崎病（Kawasaki disease）は、おもに４歳以下の乳幼児がかかり、全身の動脈に炎症が起きる病気で、小児急性熱性皮膚粘膜リンパ節症候群とも呼ばれますが、国際的に発見者の名前を取った川崎病が一般的。
名前から、よく公害病かと間違えられたものですが、冬に発症が多く、地域流行性があることから、これまでも何らかの感染が引き金となって起こる可能性が示唆されていましたが、ハッキリとした原因は特定されていませんでした。
国内での年間の発症者数は、約１万人。
交通事故死が年間約６千人ですから、その数より多くの子どもたちが罹患している病気なのに、未だに原因不明であることが非常に気がかりでした。
実は、うちの子も１歳の頃にこれを発症しています。
幸いにも血液製剤の投与などによって症状は収まりましたが、心臓につながる動脈の炎症により冠動脈瘤が残ってしまいました。
幸いにも軽度であったため、一応後遺症が出ていないかチェックするための定期的な検査が必要なくらいで、高校生になったいまは、普段の生活には何の支障もないのですが、何より病気の原因が特定されれば、今後は予防の方法とかもとられるでしょうから、これほど喜ばしいことはありません。
「川崎病の子供をもつ親の会」ホームページ です。
川崎病のことが詳しく出ています。 →
http://www.kawasaki-disease.gr.jp/
ところで、うちの子が川崎病を発症した当時、我が家は大阪府に暮らしていました。
ここでは「小児特定疾患医療給付事業」という制度があり、川崎病の後遺症である冠動脈瘤については、大阪府の「医療費援助」により公費負担で無料で治療を受けることが出来ました。
また、幸い自宅の近くに、川崎病を含めた冠動脈疾患外科治療に関する研究の最先端機関である国立循環器病センターがあったため、安心して専門医の方に治療していただけました。
しかし、その後福島県に引っ越してくると、川崎病の知識に詳しい専門医がいる病院は無い、県にも市にも公的な医療費助成の制度が無いと、その大きな違いに驚いたものです。
近年、国から地方への税源委譲から、益々地域間格差が広がっており、乳幼児(小児)の医療費助成制度も対応の違いが大きくなってきていると言われています。
民主党の新政権が取り組む新しい試みとして、先日行われた行政刷新会議による事業仕分け。
ここでも、医療に関しては、薬価や診療報酬の平準化・引き下げなどが議論されましたが、単に勤務医と開業医を比較してどうのこうのではなく、地方の医師不足や医療環境の向上についても考えて欲しかったなあと思いますし、やはり医療については、地方だから仕方ないのではなく、格差を減らす取り組みをぜひ実現してほしいと願っています・・・。
.
