久々の「控除を上手く使って年間10万円お得にする」セミナーでした。

法人からの、社員向けの内容でしたが、代表・役員でなくても「社員個人のお金の問題が、職場に影響を与えてしまうこともある」については、深く考えて頂けたことが伝わりました。

社員にお金の教育を行うことは、やはり企業の活力に繋がると感じています。

数値面でこれをどう検証できるのかが、今後の課題です。

最近、人事総務の年金担当の方と意見交換をしていることは、「上場企業社員で持ち株会を行っている人は、ポートフォリオに日本株ファンドを入れる必要はあるのか」です。

会社により、値動きの大小が違うので一概にそうだとは言えませんが（用語でいうならボラティリティの違い）、確定拠出年金もそれ単独ではなく、持ち株会や財形貯蓄の奨励金など会社個別のお金の制度と併せて語ることでより意味合いが増すことになります。

福利厚生は、社員がその意味を理解し活用しないと、制度を設けた意味がなくなります。

オフィスビルの入り口に桜、良いですね。

お金の教育で福利厚生の効果をどう高めるか