日本の大学が人工知能「チャットGPT」の論文使
用に厳しい対策を講じ始め、教育の未来が変わるかもしれません！
昨今、人工知能(AI)技術の発展により、対話型AI「チャットGPT」が大学生の間で利用されています。しかし、国内の大学が相次いで対策に乗り出し、リポートでの利用制限や注意喚起を行っています。今回は、この衝撃的なニュースについて詳しく解説します。
上智大学は先頃、学生と教職員に対し、「成績評価における対応方針」を公式ウェブサイトで公表しました。リポートや学位論文でチャットGPTなどのAIが生成した文章や計算結果などを、教員の許可なく使うことを禁止すると発表。さらに、AIが生成した文章を検知するソフトを使い、論文などでの使用が判明した場合、「厳格な対応を行う」としています。
チャットGPTは米新興企業「オープンAI」が開発したもので、すでに世界で1億人以上が利用している人気のAIです。しかし、AIの学習が不十分な分野では誤った内容で回答することがあるため、学生の利用に懸念があります。また、著作権の侵害や機密情報の漏洩の恐れも指摘されています。
学生にAI自体の利用を禁止することはできないため、各大学の対応は、リポートでの使用制限や注意喚起が中心となっています。例えば、東京大学は学生本人の作成が前提とし、「AIのみを用いて作成することはできない」と明言。また、京都大学の入学式では、学長がAI生成の論文に問題が多いことを指摘し、新入生に語りかけました。
教員に対して対応を呼びかける動きも見られます。東北大学は公式ウェブサイトで「留意事項」を提示し、学生への注意喚起のほか、「演習課題やリポートを課す前に、AIがどう回答するか確認する」「教室で記述させる試験形式にする」など、課題の出し方や試験方法の見直しを促しました。
専門家の意見として、筑波大特命教授・金子元久氏は、「単にリポートでの使用を禁止しても、学生が本当に使っていないかの判別は困難だ。リポートを提出させた上で口頭試問するなど、教員側の工夫がより一層必要になるだろう」と話しています。
このように、AI技術が急速に発展する中、大学は学生の利用制限や注意喚起に力を入れています。しかし、教員側の対応も重要であり、今後の教育現場でのAI活用については、適切なバランスが求められることでしょう。
今回のニュースは、教育界においてAI利用の規制や取り組みが広がる兆しがあることを示しています。今後も、AI技術と教育現場の関係に目が離せません。