本試験で出題されるとは考えにくいですが、モヤモヤするので計算方法をまとめてみました（笑）
中小企業者以外の場合を考えます。
まず、
試験研究費の特別控除=①総額制度+(②増加額制度or③高水準型制度のうち高い方)
が大前提です。
X=試験研究費,Y=平均売上金額,A=X/Y=試験研究費割合
比=比較試験研究費,基=基準試験研究費
とします。
①総額制度
X*(0.08+0.2A←Max0.1 小数点3位未満切捨) ただし税額基準(法人税額*30%)
②増加額制度
要件:X>比,基
→(X-比)*0.05 ただし税額基準(法人税額*10%)
③高水準型制度
要件:A>0.1
→((100X-20Y)A+Y)*0.002 ただし税額基準(法人税額*10%)
となりますが、
X=試験研究費,Y=平均売上金額,A=X/Y,比=比較試験研究費
①X*(0.08+0.2A←Max0.1 小数点3位未満切捨)
②(X-比)*0.05
③((100X-20Y)*A+Y)*0.002
→①+(②or③) 有利になるように
さえ覚えれば何とかなりそうな気もします（笑）
とはいえこれだけでも覚えにくいですし、
そもそも①②③ともXが入ってるので、試験研究費が合わないことにはどうにもなりませんが・・・
※③について一般的な式を自分なりに変形しています。手元の問題では合いましたが、間違っている可能性もあるのでご了承ください。