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地デジと視聴率調査の謎

2011年、アナログ放送が終了し地上デジタル放送に移行する。


すでにデジタル放送は始まっており、すでにデジタルで見てる人も

多いことだろう。


デジタルでNHKの受信料を払わずにNHKを見ると

「受信料払いなさいよ」的な字幕が出る。


ということは、こちらの情報が向こうに伝わっているわけだ。



これまで視聴率というのは測定器が不特定の家に付いていて

そこから計っていた。


だが、NHKの例をみると今何の番組を見ているかは測定器が

無くてもわかるはず。


しかし、地デジになるからといってその辺が変わるわけでも

なさそうだ。


ということは・・・



考えてしまうのは、

①地デジによる測定で損をする者が出てくる

②これまでの測定結果と明らかに違う結果が出てしまう

③技術的に無理


①のような利害関係はいろんな業種でよくある話だが、

某リサーチ会社の場合も例に漏れない。

株主は電通、博報堂のほか民放キー局

政治の世界と一緒で、この辺の繋がりが怪しく見えてくる。


仮に視聴率20%高視聴率のドラマが実は、10%だったら・・・。

ドラマなら月9というように各局看板番組がある。

そこにはスポンサーもつくし、タイアップということで

有名ミュージシャンも歌う。

局全体のイメージにもつながる。

そこだけは死守したいというのは、誰もが思うところだろう。


2003年に日本テレビプロデューサーによる視聴率買収事件も

起きてはいるが、これくらいでは1%も動かないはず。


大火を防ぐため、1%にもみたない小さな火種を完全に消した

考えてしますのは自分だけだろうか?