きっかけはフジテレビ！
こういうキャッチフレーズを放送局は作っていますが、最近の若い世代はそうでもないということをテレビ局自体はきっと認識しているんだと思います。
先日、インターネットにあった記事にこういうものがありました。
（Business Media 誠より）
あなたがよく見るテレビのジャンルは何ですか？ NTTコミュニケーションズの調査によると「ニュース・報道」（67.2％）という人が最も多く、次いで「ドラマ」（55.8％）、「映画」（51.2％）であることが分かった。「ニュース・報道」と答えた人を年代別で見てみると、20～30代で視聴しているのは半数ほどだったが、60代以上では8割以上。「若い世代の中には、PCや携帯電話のニュースサイトなど、テレビ以外の情報源で日常的にニュースをチェックしている人が増えているのかもしれない」（NTTコミュニケーションズ）という。
視聴しているジャンルを年代に見てみると、40～50代の人は「ドラマ」と答えた人が、ほかの年代より多かった。「1985年～1993年ごろのトレンディドラマ全盛期に20～30代を過ごした人たちはドラマ好きが多く、ドラマを見る習慣が付いているのかもしれない」（NTTコミュニケーションズ）。一方、いまの20～30代は「お笑い番組」や「アニメ・特撮」を見るという人が目立った。
また若い人でテレビを見ないという人が、増えてきていることも明らかに。「ほとんどテレビは見ない」という人の割合は、若い世代ほど多くなる傾向があり、70代以上の3.1％に対し、20代以下では14.7％。「録画しておいて時間のあるときに見る」という割合も、20代以下では17.3％。30代（25.4％）や40代（23.9％）と比べても、録画をしてテレビを見るという人も少ないようだ。「若年齢層のテレビ離れが進んでいることが予想される。インターネットや携帯電話など、テレビ以外のメディアの普及が要因としてあるのでは」（NTTコミュニケーションズ）としている。
■若い人ほど地デジ未対応
2011年7月24日までにアナログテレビ放送が終了するが、家庭のテレビを地デジ対応にしている人はどのくらいいるのだろうか。「地デジ対応済み」という人は65.4％。「自分で調べて、地デジ対応のテレビまたは地デジチューナーを購入した」というのは、70代以上で40.2％だったが、20代以下では35.7％と、年齢の高い人ほど、地デジ対応が進んでいるようだ。
若い人ほど地デジ未対応であったり、「地デジに対応しているが、対応までの作業は家族に任せ、自分は特に何もしていない」と回答している割合が高かった。「若い人にとっては、テレビの重要度や優先度が低くなっているのかもしれない」（NTTコミュニケーションズ）としている。
つまり、ネット上の調査でも若い世代はテレビというメディアに対してあまり興味がないという結果です。要はニュースだってインターネットならすぐに手に入るし、娯楽自体もネット上にあるということでテレビがなくてもあまりししょうがないという結果なんですよね。
それが原因がどうかはわかりませんが、このような内容のニュースも・・・
民放キー局ら5社がGyaOに出資、有料配信や番組プロモーションに活用
（日経ニューメディアより）
ヤフーは2010年3月25日、テレビ朝日、電通、東京放送ホールディングス、テレビ東京、博報堂DYメディアパートナーズが、ヤフー子会社のGyaOに出資することで合意したと発表した。出資時期は今春中を予定している。フジテレビジョンと日本テレビ放送網は2009年9月にGyaOに出資済みで、今回の出資で民放キー局の5局すべてがGyaOに出資することになる。各放送事業者が持つ映像コンテンツのワンストップ提供が加速することになりそうだ。
GyaOは無料の動画配信サイト「GyaO! Presented by Yahoo! JAPAN」と有料の動画販売サイト「GyaO!ストア Presented by Yahoo! JAPAN」を2009年9月に開始した。既にフジテレビとTBSテレビ、テレビ朝日はGyaOに映像コンテンツを提供している。現在月間で1000万人以上のユーザーが利用しており、2009年12月には単月黒字を達成したという。
今後の具体的なサービス展開は「課金モデル、広告型無料モデル、アフィリエイト、番組プロモーションなどを組み合わせ、放送事業者主体で決めていくことになる」（ヤフー）という。
なお、今回の5社の出資比率はテレビ朝日と電通、東京放送ホールディングスが各7％、テレビ東京が4％、博報堂DYメディアパートナーズが3％を予定しており、5社出資後のGyaOの概要は表の通りとなる。
表●5社出資後のGyaOの概要資本金 2億5000万円
株主 ヤフー（出資比率51％）
テレビ朝日（同7％）
電通（同7％）
東京放送ホールディングス（同7％）
日本テレビ放送網（同7％）
フジテレビジョン（同7％）
USEN（同7％）
テレビ東京（同4％）
博報堂DYメディアパートナーズ（同3％）
番宣をネット上で公開したり、少しお金を課金する形で収益を少しでも得ようということですよね。ネットの動画サイトに訪問する人たちをターゲットにしているということ。各社揃ってそういうことに出資することで少ない負担で済んでるんですよね。
それにしｔも、これって地上波のテレビだけではダメだと認めたということなんじゃないんでしょうか？
もうテレビだけでは食べていけないということなんでしょうね。