happyhome101のブログ

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トイレリフォームのメリットについて。

我が家では、洋式トイレを自動開閉・洗浄式のトイレにリフォームしました。
元々、ウォシュレット機能は付いていたのですが、自動開閉や自動洗浄機能も付いていた方が、もっと使いやすいだろうと思ったからです。

早速、業者の方に来て頂き、トイレリフォームをお願いしました。

すると、リフォーム後、私が期待していた以上の効果があったのです。

まず、自動洗浄なので無駄に水を流す事がなくなり、以前より節水できるようになりました。
水道料金もお安くなり、とても助かっています。

また、トイレ使用後に、自動で効率的に水を流してくれるので、便器に汚れがつきにくくなりました。
おかげで、トイレ掃除も以前より短時間で手軽にできるようになり、家事の手間が省けました。

そして、第一、流し忘れるという事がありません。
以前は一度流し忘れると、イヤな臭いが残って不衛生だと思っていたのですが、今ではそういった事がなく、衛生面も安心できます。

トイレリフォームをしてみて、トイレが使いやすくなったのは言うまでもありませんが、他にもいろいろなメリットがあるので、毎日の生活がより快適になりました。

思い切って、リフォームして良かったと思います。
家を建てる時、まず最初に行うのが地盤調査です。
その結果によっては地盤改良を行わなくてはなりません!
地盤改良不要で、免震効果もある『SP免震基礎工法』は、
一般的な住宅であれば、100~150万程度で免震住宅になります。
しかも、軟弱地盤にも対応できます。
これからは、免震の時代ですね・・・?
詳しくはHPでご確認下さい。


ホームページはこちら!
最近の新築住宅は、初めから屋根に太陽光パネルを設置する家が多く見受けられます。

しかし、既に家を建ってしまった方で太陽光の売電をしたい場合はどうすれば良いでしょうか?

既存の家でも、3KW~4KW程度の太陽光パネルを載せる事は可能です。しかし、光熱費を0円にする程度にしかなりません。

その場合、南側の空いているスペースがあれば、カーポートなどをたて、既存の屋根とカーポートの屋根に大型の太陽光パネルを設置する事が出来ます。
10KW以上設置が出来れば、売電益でカーポート費用と太陽光設置費用の支払いが賄えます。

約13年弱で設備費用の支払いを済ませ、後の残りは全て、収益となるのです。
10KW以下の太陽光発電の場合、余剰買取制度のみの適用で、10年間しか固定買取はありません。
10年後は、売電価格が半額になると言われています。しかし、10KW以上の場合は、全量買取制で20年間固定買取になりますので、10KW以上の設置の方が確実にメリットがあります。

10KW以上の設置には、国からの補助金はありません。なぜなら、確実に収益が上がるからです。


こういうプランはお任せください!ご相談ください!

住宅ローン軽減住宅なら、新規で建てる場合も、建て替える場合も住宅ローンの負担を大幅に軽減することが可能で、その一例に、二世帯住宅の建て替えが挙げられます。

二世帯住宅の建て替えの場合、まず土地代がかからないことや、同居する両親からの援助金などの支援が期待できます。

例えば、3000万円の費用を投じて行う二世帯住宅の建て替えの時など、両親から1500万円の援助があった場合、差額の1500万円を金利1%ボーナス無しの35年ローンを組んだとします。

月々の支払いは約42,342円になりますが、10KWの太陽光発電であれば売電収入が月約42,000万円前後見込まれるため、月々のローンから売電収入を差し引いた支払い額がほぼ0円と大幅に軽減されるという仕組みです。

更に、屋根の形状を工夫して、大きなワット数の太陽光発電を設置すれば、月々の支払いが0円からプラスにする事も可能です。

もう、普通の家を建てるのは、もったいないですよね?

こういうプランはお任せください!ご相談ください!

建て替えをお考えで、少しでも住宅ローン軽減住宅に建て替える場合どのような方法でされるでしょうか。

既に土地を所有していて、建物だけ建て替える場合のパターンを紹介します。

太陽光発電を利用して、住宅ローンの支払いを軽減出来るプランがあります。
いわゆる売電収入と呼ばれているものです。

10キロワット以上の太陽光パネルを設置すればで20年間で約1000万の売電収入がある。と言われています。

例にたとえますと、太陽光パネル10キロワットに対して、年間予測発電量が11977キロワットで年間予想売電価格が503,034円だとします。

本体価格2000万で金利1パーセント35年ローン(ボーナス無)で月々約56,000円支払いになりますが、月売電価格が約42,000円ですので、差引14,000円と月々のローンが楽になります。

少しでもお得にしたいと思われるならば、一度、ご相談下さい!

お電話でもご来店でもかまいませんのでお待ちしています。

住宅ローン軽減住宅の「ワイルドルーフ」は、太陽光発電の売電で得る収入によって住宅ローンの負担が軽減できる住宅プランで、
2012年7月に開始された太陽光発電全量買取制度を利用して、20年間売電の固定収入を得る事が出来ます。

制度を利用する場合には20年間に発電した全ての電気を売電することが条件のため、家庭内で使用する電気については電力会社から購入しなければなりません。

そのため、制度のメリットを最大限に活かすには、省エネや節電への対策法が必要となりますが、
その点、ワイルドルーフなら家庭での使用電力を抑えるためのオール電化や外断熱、LED照明、蓄電池などの省エネに欠かせない設備が一体化されたプランのため、売電で得る収入を月々の住宅ローンの返済に当てながら、快適で無理のない省エネ生活をおくることが可能です。

売電によって固定収入を得られることから、20年間は毎月の住宅ローンに支払いが大幅に軽減され、経済的にも精神的にも負担が少なくなるといえ、これなら、住宅ローンに悩むことなく夢のマイホームを持つことができるはずです。

こういうプランはお任せください!ご相談ください!




東日本大震災をきっかけに、日本では自治体を中心に震災対策に大きな力が注がれるようになっていますよね。

けれど、実際の数字を見てみると、耐震診断や耐震補強を行っている家庭はまだまだたくさんあるようなんです。

その多くは昭和56年以前の旧耐震基準で建てられた高齢者が暮らす住居など。

住人の主張ももっともで、「もし耐震性に問題があっても補強する資金がない!」といった切実な主張が聞こえてきます。

そこでいま注目されている制度があるんです。

それがリバースモーゲージというもの。

リバースモーゲージとは、すでに会社を退職して現金収入が少ない人が、自宅を担保にして月々、銀行などから年金形式のような形で借入金を受け取るというものです。

これには自宅を売却せずに借り入れができるというメリットがあり、さらに引退後の高齢者でも気軽に利用できるというポイントも大きな魅力と言えますよね。

これによって銀行の残高に余裕がなくとも、捻出された資金をもとに震災対策を施すことが可能となるわけです。




 耐震シェルターは人の命を守るために大切な設備です。
これを整備することによって、大きな震災に見舞われたときにも、尊い命をつなぎとめることができます。

ぜひとも耐震シェルターを検討してみてはいかがでしょうか。
 今、耐震シェルター整備事業が活発に行われています。
家は雨風から人を守ってくれるものですが、大きな災害に見舞われたときは、人の命を一瞬で奪う凶器になりかねません。

特に、昭和56年5月以前に建てられた建物は、しっかりとした耐震性がない場合もあります。
そのため、ぜひとも耐震シェルター事業を利用して、人の命を守る家にしてほしいのです。

 全国で耐震シェルター事業は活発に行われていて、家の安全性を確認して、耐震性を高めるということはさして珍しいものではなくなってきました。

いつかやるから大丈夫と思っているうちに、新しい大きな地震が来るかもしれません。日本は地震大国です。
いつなんどき大きな地震が来てもいいように、耐震シェルターを整備しておく必要があります。






皆さんの家の地震対策は万全ですか?

未曾有の災害を引き起こした東日本大震災以来、地震対策について幾度となく論じられてきました。

ただ、それはあくまでも自治体レベルの話に留まり、家庭では何の地震対策を取っていないというところも多いのではないのでしょうか。

できれば、早急に地震対策をすることをおすすめします。

例えば、家具転倒の器具取り付けたり、非常用のリュックと中身の点検をするなど、こまかな点でもいいでしょう。

しかし、できることなら家そのものの地震対策を行ってほしいものです。

どうしても、自信がくると大きな家に振動や衝撃が走ります。地震対策をしてない家にいた場合、わたしたちを守ってくれる家が天井から崩れ落ち、凶器にもなる可能性があります。

それでは、どんなに家具を留めたり食料を用意したりしたところで意味がありません。

最近では耐震性を見定める点検もあります。これを機会に、家の地震対策を始めてみてはいかがでしょうか?



レスキュールームチラシを見た人はいるでしょうか?



内容はこのようになっています↓↓↓





耐震シェルター

最近は大きな震災が来ても安心なレスキュールームの設置が全国に広がりを見せているのですが、このレスキュールームは家のなかにシェルターを設置するという試みであり、大きな震災がきたときに、耐震工事を施した居室に逃げ込めば、身の安全をはかれるというものになります。



最近、自治体でも補助金を出すところがあり、施工業者や工務店などでチラシが配られています。



地震の多い国である日本にも関わらず、これまで建物の耐震性については、あまり重要視されてきませんでした。阪神大震災や東日本大震災を経て、やっと人々の意識が変わってきたように感じます。



しかし、現存する建物すべてが耐震性にすぐれているわけではありません。なかには大きな地震がきたら、倒壊の恐れがある場合もあります。



だからこそ命を守るレスキュールームの設置が急がれています。もし、レスキュールームラシを見たら、ぜひ早めの行動を!!